【普及奨励事項】
粗粒火山性土水田の基盤整備後における燐酸施用効果に関する試験
北海道立中央農業試験場　化学部土壌改良科
(昭和40年〜43年)

・　目　的
　近年樽前系粗粒火山性土帯では凝灰岩質粘土の山土客土を伴う水田基盤整備が実施され、表土の理化学性が大きく変化する現象が見られる。
　このため表土の可給態燐酸含量の低下をきたし、水稲の生育が極めて不安定となる現象が認められた。この対策として当土壌地帯における基盤整備、客土後の燐酸の合理的施用法を確立するため本試験を実施した。

・　試験方法
試験区名 　1.　P-O 　2.　P-1.25連用 　3.　P-2.5連用 　4.　P-2.5残効　P-2.5〜1.25 　
　5.　P-5.0残効　P-5.0〜1.25〜1.25 　6.　P-10.0A　P-10.0〜1.25〜1.25 　7.　熔燐・珪カル・密植
　○　試験規模 　1区30m2、又は15m2、2連制
　○　品　　種 　40年「ササホナミ」、41、42年「ホウリュウ」、43年「ソラチ」
　○　栽培法 　移植、畦巾36cm×株間18cm、1株2本植、密植36cm×13cm
　○　N＝ 　硫安　　60%全層　　40%表層施肥
　○　K2O＝ 　塩加　　全量全層施肥
　○　P2O5＝ 　過石、熔燐各1/2使用　　50%全層施肥


・　試験成果の概要
　1.　慣行燐酸施用量1.25kgでは生育前半の燐酸生成量が5mg以下で極めて低含量であったが、P2O5 5.0kg施用により10mgを越え、水稲の燐酸吸収量が高まり、生育が旺盛となって、収量で17%の増収を得、経済的にも196円/aの収益を収めた。
　2.　しかし2年目における残効は殆ど認められなかった。
　3.　P-2.5連用区は初年目はP-1.25連用区との差は見られなかったが、経年的に土壌燐酸生成量が高まり、吸収も旺盛となるが収量まで効果は及ばなかった。
　4.　P-10.0A区は施用当年は経済的に損失を見たが、2年目における残効は土壌燐酸、生育、収量(指数113)ともに極めて高く、これは3年目において低下するが未だかなりの残効が見られる。
　5.　なお分けつ期〜幼形期における土壌燐酸生成量が15mg以下の場合、燐酸含有率、収量とも低くなり、この場合の燐酸増施効果が大きい。
　6.　P2O5施用適量は土壌燐酸、分けつ、収量ならびに経済性を充分考慮して初年目5.0kgから2〜3年目は2.5kg/aが適当と考えられる。

・　主要成果の具体的デ−タ−
　○　収量　(kg/a)
試験区名 40年 41年 42年 3ヶ年平均
玄米重 玄米重 玄米重 玄米重 収量比
1.　P-O 23.0 21.7 45.2 27.0 76
2.　P-1.25連用 27.7 27.9 50.4 35.3 100
3.　P-2.5連用 30.2 37.8 52.4 36.8 104
4.　P-2.5残効 − 27.1 − − −
5.　P-5.0残効 32.4 28.5 50.3 37.1 105
6.　P-10.0残効 32.8 31.6 54.1 39.5 112
熔　燐 − 29.6 − − −
7.　珪カル − 26.8 − − −
密　植 − 32.6 − − −

　7月中旬の可給燐酸(BrayNO2)

・　普及指導上の注意事項
　1.　Pの形態は過石、熔燐の1：1混合使用が望ましい。
　2.　施用法は説くに2年目以降表層施肥重点とする。(1/2)
　3.　密植(20〜22株/m2)の効果は大きい。