【指導参考事項】

1.　課題の分類
2.　鉱質土壌における各種草地造成法と施肥
3.　期　間　　昭和42〜45年
4.　担　当　　道立天北農業試験場　土肥科
5.　予算区分
6.　協力分担

7.　目　的
　鉱質土壌における各種草地造成方式の比較とその施肥法、土改資材などについて検討する。

8.　試験研究方法

　1)　供試圃場：　疑似グライ性褐色森林土
　　　　　　　　　　　ササ型植生(1.5〜2mのクマイザサ)
　2)　試験区
　　　　　　　　　　　　　　　　　肥料三要素(-F、-N、-P、-K、3F)
　　　　　　　　　　　造成法×
　　　　　　　　　　　　　　　　　土改資材(炭カル、0、240、720kg/10a)
　　　　　　　　　　　造成法：　無処理区、蹄耕法区、ロ−タ−ベ−タ−耕区、プラウ耕区
　3)　施肥量(年間合計kg/10a)および利用回数

　初年目 2年目 3年目 4年目(多肥条件)

N 2 10 10 25

P₂O₅ 10 10 10 20

K₂O 2 10 10 20

利用回数 1 5 5 5

　4)　供試草種　オ−チャ−ドグラス・ラジノクロ−バ混播　

9.　結果の概要・要約
　1)　不耕起グル−プは2年目後半で草地化完了し、3年目で耕起グル−プに匹敵する収量を得た。
　2)　肥料処理については造成法の如何を問わず−F＜−P＜−N≦−K,3Fの傾向を示し、Pが最大の制限因となった。したがって不耕起でも造成時のPの手抜きは許されない。
　3)　造成後4年目では多肥条件下で造成法間のレスポンスを検討した。その結果、各造成法間に差が認められず、不耕起造成でも多収の可能性が示酸された。
　4)　鉱質土壌における草地造成は、とくに土壌型を考慮して実施すべきである。すなわち重粘性土壌では腐植層が薄いので反転耕起方式より表層攪伴方式が望ましい。
　5)　不耕起造成における酸矯用石灰の適正量は今後さらに究明されなければならない問題点であるが、700kg/10a程度ならばさしつかえないものと思われる。

・　試験成果の具体的デ−タ
　第1図　3Fにおける収量の推移

　3Fに対する指数

年次無処理区蹄耕法区ロ−タ−ベ−タ−耕区プラウ耕区

2 3 4 2 3 4 2 3 4 2 3 4

−F 68 64 42 14 32 22 48 48 34 63 63 44

−N 88 62 66 102 75 81 77 82 69 86 75 60

−P 41 63 57 55 74 58 59 74 51 62 58 50

−K 164 121 112 75 101 70 103 109 104 100 90 87

　第2図　炭カル施用量と収量

・　指導参考事項上の注意事項

年次	無処理区			蹄耕法区			ロ−タ−ベ−タ−耕区			プラウ耕区
年次	2	3	4	2	3	4	2	3	4	2	3	4
−F	68	64	42	14	32	22	48	48	34	63	63	44
−N	88	62	66	102	75	81	77	82	69	86	75	60
−P	41	63	57	55	74	58	59	74	51	62	58	50
−K	164	121	112	75	101	70	103	109	104	100	90	87