【普及奨励事項】
1　課題の分類
2　課題名　　天北地方の泥炭地における不耕起草地造成法の施肥に関する試験
　　　　　　　　　−石炭・りん酸および窒素について−
3　期　間　　昭和43〜47年
4　担　当　　天北農試天塩支場
5　予算区分
6　協力分担　　なし

7　目　的
　天北地帯の泥炭地における不耕草地造成法の施肥に関して石灰、りん酸および窒素について耕起法と対比しながらそのてきりょうを検討しようとした。

8　試験方法
供試ほ場：中間泥炭、未整地（天塩町ウブシ）
処理区別：A・石灰に関する試験
　　　　　　　　1、造成法（不耕起、耕起）×石灰量（0.2..、600）
　　　　　　　　　　注1）土層10CM、PH60矯正相当量は炭カル600ｋｇ／10aである。
　　　　　　　B・りん酸に関する試験
　　　　　　　　1、造成法（不耕起、耕起）×りん酸量（0.5、10、20、50）
　　　　　　　　2、りん酸資材（過石、ようりん）
　　　　　　　C・窒素に関する試験
　　　　　　　　1、造成法（不耕起、耕起）×窒素量（0.2、4.8、16）
供試草種：OG、MF、KBG、LC、WCの混播
平均地か水位：20〜30ｃｍ


9　結果の概要・要約
　1、不耕起造成法における石灰は土壌表面に施与されるため、耕起とやや異なる条件と　なるが、収量は耕起法と同様な傾向を示し、石灰量の増加に伴い増収し、石灰600ｋｇ　以上の施与においても耕起法と大差がなかった。以上のことから、不耕法においても耕　起法と同量の石灰を施与すべきで、不耕法だからと云って石灰を減ずる必要は認められ　なかった。　
　2、不耕法のりん酸は耕起法と同様な収量傾向を示し、りん酸の増量に伴い増収した。　従って不耕法においても耕起法と同量のりん酸を施与すべきと思われた。りん酸として　は過石、ようりん間に収量の大差は認められなかった。ようりん区はまめ科がよく残存　し、晩秋まで緑葉が保たれる傾向がみられ、更に泥炭地では経年に伴い苦土の低下が知　られている処から、ようりんが有利と思われる。
　3、窒素の反応は造成法によってやや様相が異なるが草地におけるまめ科を考慮するならば耕起法と同様の2ｋｇ／10aが適量と思われる。

・　主要成果の具体的データー
　乾物収量（ｋｇ／10a）
　　A・1　石灰用量
年次/
区別		 不耕起 耕　　起
43 44 45 46 47 合計 43 44 45 46 47 合計
0 217 598 201 872 344 1932 232 689 210 505 265 1901
230 248 922 590 948 798 5506 265 802 491 932 486 2976
600 291 987 585 1008 1002 3849 289 1002 538 938 789 3556

処理 石灰量/年次 45 46 47
いね まめ 計 いね まめ 計 いね まめ 計
濃和 600 312 29 341 717 305 1022 580 539 1122
1500 328 36 304 691 248 939 586 490 1076
底面 600 230 25 255 767 314 1081 752 412 1164
1500 225 34 319 753 251 1004 642 472 1114
2100 246 47 293 741 263 1004 706 444 1150
2400 246 43 289 645 252 927 634 409 1153

　　B〜1、造成法×りん酸用量
年次/
区別		 不耕起 耕　　起
43 44 45 46 47 合計 43 44 45 46 47 合計
0 5 − − 454 833 1292 − − − 509 599 908
5 206 563 242 662 822 2495 290 773 377 615 670 2725
10 273 557 366 716 849 3061 301 870 365 754 747 3037
20 291 987 588 1004 1002 3852 289 1002 538 838 789 3456
50 349 946 682 1083 1094 4154 328 1029 732 1073 888 4050

　　B〜2、りん酸資料
年次/
区別		 44 45 46 47 合計 収量割合（％）
44 45 46 47 合計
過　石 130 665 757 930 2482 100 100 100 100 100
ようりん 126 649 888 909 2512 97 98 109 98 101

　　C〜1、しっ素用量
年次/
区別		 不耕起 耕　　起 まめ科率（％）
43 44 45 43 44 45 不耕起 耕　起
43 44 45 43 44 45
0 91 633 645 233 780 444 25 46 65 18 51 59
2 186 988 663 887 923 601 23 24 29 19 19 25
4 168 911 751 343 1201 790 14 9 9 14 6 2
8 207 1847 777 272 1089 786 11 4 1 8 3 　
16 194 836 722 359 1204 347 8 1 − 6 1 −

・　適用地域
　天北地帯の高位泥炭地を除く中間および低位泥炭地に通用するが土改資材施用の基本的考え方については全道の類似泥炭にも通用される。ただし施用量については、それぞれの泥炭土壌の診断結果により決定する。