【指導参考事項】
にんにく新畑に対するりん酸施用効果に関する試験
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(昭和46〜48年)
北海道立上川農業試験場・北海道農務部農業改良課

・　目　的
　にんにくを新畑に栽培した場合、生育ムラが大きくあらわれ、生育不良地では翌春葉先の黄化がみれて、激しいところでは収穫期をまたずに地上部が枯死するところが多く、これが栽培上の大きな障害となっているので、この原因を調査して障害を解決するための対策を確立する。

・　試験方法
　1)　場所：名寄市
　2)　土壌： A)洪積土(普通畑) B)沖積土(水田転換畑)
　 3)　栽培法・処理内容

　 　A)　洪積土・大野試験地 　B)　沖積土・木田試験地
　共通資材 堆肥3.5t　炭カル1t　 消石灰0.5t
　　植　　　付 46年9月13日 46年9月25日
　　施肥量
　　(kg/10a)		 元肥 N-4・P2O5-7.5・K2O-4.8・MgO-2 N-5・P2O5-9・K2O-6・MgO-2.5　
追肥 N-14.4　　K2O-14.4 N-9　　K2O-9
※処理　ようりん施用量
(kg/10a)		 0・200・400・600・800・1000 0・50・100・200
　　原土の化学性(作土) PH(H2O)5.0・Y1-8.0・TruOg-7.2mg PH(H2O)5.5・Y1-1.0・TruOg-P13.9mg


・　試験結果の概要
　1)　にんにくの収量と最も高い相関を示す生育指標は草丈であった。
　　　(植付翌年6月・γ＝0.90**)
　2)　生育程度と相関の高い土壌の化学性はTruOg-P2O5;γ＝0.96**Y1γ＝0.80**　　PH(KCl)γ＝0.60**　PH(H2O)γ＝0.58**であり、置換性−Cao、MgOとの間には相関が認められなかった。
　※　現地対策試験は、土壌の可給態リンサン含量が、A)低い洪積土と　B)比較的高い沖積土で、ようりんの多用試験を行って次の結果を得た。
　3)　にんにく新畑における生育障害ならびに低収量の直接原因は土壌中の活性アルミナによる根の伸長阻害ならびに可給態リンサン含量の不足によるものと判断された。
　4)　A)試験地はようりん施用量の増加にともなって生育は良好となったが、収量ではようりん600kg区が最も高く、乾球重10121kg/10aで、ようりん無施用に比べて35%の増収を得た。
　　　 B)試験地では、ようりん施用量にともなって生育、収量ともに向上した。
　　　　　収量はようりん200kg区が1.1130kgで増収率31%であった。
　5)　調査ならびに対策試験を通じて、リンサン吸収係数1.500以下の非火山性土では生育の健全化および収量からみると、にんにく新畑における土壌の可給態リンサン含量は植付翌春のTruog-P2O5で25〜35mg程度にすることが望ましい。
　6)　経済効果についても増収率が高いので、1作目で充分その効果を期待することができる。

・　主要成果の具体的デ−タ−
　1)　にんにくの生育形質の変異と収量の相関(生育調査46.8.10・21点調査)
　 草丈 茎径 葉数 葉巾 枯葉数
γ 0.90** 0.81** 0.59** 0.87** -0.13
X 51.8cm 0.98cm 7.3枚 2.43cm 1.35枚

　2)　土壌の化学性と草丈の相関




　3)　ようりん施用量別・生育・収量・化学性および経済効果
A)　洪積土
　　 普通畑		 生育調査　(6月15日) 収量　(kg/10a) 土壌分析値　(6月15日) 10a当り
収益
(円)
草丈
(cm)		 葉数
(枚)		 乾物量 乾球重 左比 PH(H2O) Y1 Truog
P2O5
地上部 地下部
よ
う
り
ん
施
用
量		 0kg/10a 71.6 7.4 29.7 3.1 832 100 5.4 2.50 11.2 166.000
200 74.2 7.8 38.4 4.1 904 109 6.0 1.50 19.2 176.800
400 85.5 8.1 33.9 3.3 994 120 6.7 0.75 30.4 190.800
600 90.0 8.3 40.8 4.6 1.121 135 6.9 1.00 35.2 212.200
800 91.4 8.2 49.8 4.8 1.031 124 6.8 0.25 33.6 190.200
1000 88.5 7.9 46.2 5.4 1.067 128 6.9 0.50 30.9 193.400
B)　沖積土
　　 転換畑　		 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
よ
う
り
ん
施
用
量		 0kg/10a 66.1 7.3 　 　 860 100 6.0 1.00 13.1 172.000
50 71.0 7.8 　 　 980 114 6.4 0.75 13.6 195.000
100 84.6 7.9 　 　 980 114 6.4 0.75 17.6 194.000
200 89.1 8.0 　 　 1.130 131 6.2 − 24.0 222.000

・　普及指導上の注意事項
　1)　この成績の適応土壌は、非火山性の洪積土および沖積土であり、火山性土および泥炭土などでは今後検討の要がある。
　2)　施用した資材の持続年数については、本試験では、3年目以後の具体的デ−タ−がないので継続して検討する。