【指導参考事項】

1.課題の分類 中央農試 経営方法 畑作 2.研究課題名：畑作付方法の展開と策定 3.期　　間　　(昭和50〜52年度) 4.担　　当 　中央農試経営部 5.予算区分 総合助成 6.協力分担 十勝・北見農試

7.目　　的：
　北海道の畑作経営は、機械化と規模拡大による農業所得の増大が図られてきたが、この過程で無畜化や特定作物への作付集中がすすみ、地力低下などによる経営の不安定性もみられる。そこで適地適作による輪作を確立することが重要な課題となってきているので、合理的な輪作式を策定し、地域農業の改善に資する。

8.試験研究方法：
　後志・真狩村と十勝・士幌町の畑作経営の実態調査により、作付方式の形成条件を解析するとともに、輪作モデルを設定し、その中で有利とみなされた輪作式の現状改善性を試算検討した。

9.結果の概要・要約：
　後志・真狩を対象にした研究では、作付方式の形成経過と現状を経営諸要素の展開条件との関連で解析し、その結果を中央農試経営部資料｢畑作経営における輪作式確立に関する調査研究(第1報)、昭和52年3月｣として印刷公表したが、本報告小麦作の導入による輪作式(てん菜・馬鈴薯・秋小麦による4年輪作)を将来方向として示唆することにとどまった。十勝・士幌町を対象にした研究では、合理的な作付を制約する諸条件を解析するとともに、調査対象農家の将来施行の輪作式を類型化し、各類型ごとに収益(性)、地力、労働配分にかかわる各指標を設定試算し、その試算結果から相対的な有利な輪作式を抽出し、その輪作式を採用した場合の現状改善性を検討した。その結果、てん菜・馬鈴薯・秋小麦・豆類による5年輪作(てん菜−馬鈴薯−秋小麦(クロバー混播)−馬鈴薯−豆類)が一応の目安となりうることが確認された。しかし30ha(労働力2人)では小麦の前作との関連で小麦の連作を含む長期輪作が上記輪作式より有利なものと判断された。以上の検討では専ら作付構成視点によるもので、前後作関係の検討は行なっていない。

10.主要成果の具体的数字

農家番号			No.6	No.14	No.21	No.21	No.6	No.14	No.21
経 営 概 況 (51 年)	耕地(ha)		20.9	25.06	30.8	当初農家 が将来指 向する輪 作式を実 施した場合	左の現状を 基準と した増減
	家族労働力		2.5	4.0	2.0
	作 付 比 率 (%)	てん菜	19.1	21.0	7.1
		馬鈴薯	38.2	43.4	28.2
		秋小麦	11.9	16.5	38.9
		豆類	29.6	15.9	24.9
農 業 所 得 (千 円)	現状		7,620	9,273	10,169
	B(移・直)		7,210	9,134	11,269		△410	△139	1,100
	D(移)		7,735	9,789	13,069		115	516	2,900
	C(移)		−	−	11,127		−	−	958
						12,332			2,163
労 働 生 産 性 (千 円)	現状		29.9	27.8	40.7
	B(移・直)		30.3	29.7	44.2		0.4	1.9	3.5
	D(移)		29.2	28.4	47.7		△0.7	0.6	7.0
	C(移)		−	−	41.8		−	−	1.1
						48.2			7.5
還 元 有 機 物 (ha 当、 kg)	現状		2,173	2,579	2,835
	B(移・直)		2,915	2,915	2,915		742	336	80
	D(移)		2,845	2,845	2,845		672	266	10
	C(移)		−	−	3,555		−	−	720
						3,151			316
家 族 労 働 (日)	現状		255	334	250		△17	△26	5
	B(移・直)		238	308	255		10	11	24
	D(移)		265	345	274		−	−	16
	C(移)		−	−	266
						256			6
雇 用 労 働 (B)	現状		53	16	96		△18	5	52
	B(移・直)		35	21	148		△20	△3	70
	D(移)		33	13	166		−	−	79
	C(移)		−	−	175
						169			73

11.普及指導上の注意事項
　畑作物間の価格関係や技術体系(収量含む)に大幅な変動がなく、士幌町に類似した営農条件をもつ地域では有効な輪作式とみなされる。