【指導参考事項】

1.課題の分類　　計算・設計　中小家畜 2.研究課題名　　畑作複合養豚経営における自給資料の採用条件 3.期　　間　　昭和50〜52年 4.担　　当　　滝川畜試 篠原紀世史 黒沢不二男 5.予算区分　　道費 6.協　　力　　なし

7.目　　的
　肉豚生産費の約50％は飼料費で占められ、その大部分を購入飼料に依存しており、飼料価格の騰貴は養豚経営を不安定にしている。こうした背景からこの課題の研究目的は自給飼料の採用条件を畑作部門との関連で検討し養豚経営の発展に資することにある。

8.研究方法
　(1)実態調査
　(2)試算法および線型分析法

9.結果の概要
Ⅰ豚肉不定価格計画分析の結果(耕地12ha，労働力2.5人)
　1)畑作部門と養豚部門との関連
畑作部門の収益性が相対的に高い場合、でん原馬鈴しょ、秋小麦、てん菜、大正金時が安定的に採用され、豚頭数はわずかである。しかし、養豚部門の収益性が相対的に高まれば豚頭数は増加し畑作目の作付面積は減少する。とくにえだ肉価格が700円以上に上昇した場合繁殖雌豚は約38頭飼養され、養豚専業の経営形態に近づく。
　2)養豚部門の収益性と飼料給与構造
成換1頭当たりTDN給与量は2,100〜2,200gである。内容をみるとくず馬鈴しょは畑作部門の収益性が高い場合に給与されるが、その割合は低い。青刈りとうもろこしサイレージの給与は養豚部門の収益性が高まるにしたがって増加しえだ肉価格640〜680円にかけて総TDNの約28％を占めるようになるが、さらに養豚部門の収益性が高まれば、給与されなくなる。配合飼料の給与割合は低下した場合でも70％、高い場合はほぼ100％占める。
　3)配合飼料価格の変動と飼料給与構造
畑作部門の収益性が相対的に高い場合、配合飼料は単価が高くても(99〜76円)採用される。また、単価が約64円に下落した場合は、えだ肉価格が700円以上に上昇したと同じ収益性をもたらし配合飼料は大幅に採用される。飼料単価が76〜64円にかけては労働資源、養豚部門の収益性との関連で青刈りとうもろこしサイレージ体系が採用される。
Ⅱ自給飼料の採用条件
　1)青刈りとうもろこしサイレージの収穫、調整労働時間は9月下旬に集中しており、この解消が技術面からの青刈りとうもろこしサイレージの採用拡大の条件の一つとできよう。
　2)価格面からの青刈りとうもろこしサイレージの採用拡大の条件としては養豚部門の収益性が相対的に上昇し、かつ労働資源量がある場合、とすることができよう。
　3)牧草サイレージは現状の収量、栽培技術水準では採用は困難である。収量を向上させ省力化をはかる必要がある。

10.主要成果の具体的数字

11.今後の問題点
　　配合飼料価格の騰貴と飼料給与構造、農家経営構造との関連についての検討が不充分である。

12.普及指導上の注意事項
　養豚収益の上昇は専業化方向につながるがその場合の資本投下問題やリスク問題の対応や土地利用のあり方を含めてさらに詳細な検討が必要である。