【指導参考事項】

1.課題の分類　　肉牛　飼養 2.研究課題名　　外国肉専用種の育種・肥育 　　　　　　　　　放牧利用の肥育法における枝肉諸形質の推移と産肉性 3.期　　　間　　昭49〜53 4.担　　　当　　新得畜試・種畜部肉牛科 5.予算区分　　道単 6.協力分担　　滝川畜試・研究部飼養科

7.目　的
　当場では今後の飼料用穀物事情が厳しくなるものと想定し、粗飼料の利用率が高い放牧利用による肥育方式を検討してきた。このような中で牛肉の流通は赤肉嗜好に変化しつつあり、既存の成績のみでは充分な対応ができない状態にある。そこで本試験は放牧利用による肥育方式における体構成、枝肉諸形質の発育中の変化を調査し、今後の育成、肥育法を検討する。

8.試験方法
　春生まれの去勢、離乳牛を用いて、放牧利用による育成肥育を行ない、12か月令から26か月令まで2か月令ごと8段階でと殺し、その産肉性を検討した。供試牛はH種、A種及びB種の3品種計96頭である。調査は体重の推移、飼料および栄養摂取量、と殺解体結果、枝肉格付、枝肉構成、部位別正肉量等級別正肉量、体構成、生産費および生産限界費用などについて実施した。

9.結果の概要・要約
　1)放牧増体はH種0.70㎏、A種0.57㎏、B種0.40㎏であった。
　2)放牧利用の肥育方式において現行の枝肉取引ではH種、A種は5か月程度の肥育(24か月令)が適当と思われるが、格付間の価格差が少ない時は、肥育期間を短縮した方が有利となろう。Ｂ種は肥育によって格付の向上が著しく、7か月あるいはそれ以上(26か月令以上)の肥育が必要と思われる。
　3)部分肉取引では枝肉取引とほぼ同様の傾向を示した。
　なお、肥育では前駆、中躯のバラ部(4等肉)の増大が著しく、次いでロース部(1〜2等肉)の増大が高い傾向を示した。
　4)飼料摂取量は24か月令区において、H種が濃厚飼料1.6t、乾草2t、A種が濃厚飼料1.4t、乾草1.9tであった。また、26か月令区において、B種が濃厚飼料2.1t、乾草1.8tであった。
　5)今後、赤肉主体の取引方式に移行するならば、飼料期間を更に短縮する方が合理的と思われる。

10.今後の問題
　1)放牧利用の肥育方式においては放牧増体が重要であり、これを高める方法(草種、管理法)の検討が必要である。
　2)粗飼料の種類及び品質が産肉性におよぼす影響を検討する必要がある。
　3)放牧利用の」肥育方式において秋生まれの素牛を用いる方式の検討

11.主要成果の具体的数字
　1)体重の推移とTDN摂取量　(舎飼期)

　2)枝肉量および歩止り

	12	14	16	18	20	22	24	26
H枝肉量	128	152	179	215	231	294	338	341
歩止り	52.4	51.5	55.5	55.2	56.1	61.7	61.6	61.6
H枝肉量	137	154	176	191	223	292	306	311
歩止り	52.8	52.3	56.4	54.4	54.7	59.4	60.8	59.5
H枝肉量	138	154	169	179	182	249	289	298
歩止り	54.3	54.2	59.2	55.6	55.1	60.5	62.8	61.8

　3)体構成

	12	14	16	18	20	22	24	26
H赤肉	60.4	61.3	57.7	58.3	55.1	51.1	45.4	47.4
脂肪	18.0	18.6	20.2	23.1	27.2	33.3	40.0	36.5
骨	20.0	18.7	20.7	17.8	16.8	14.8	14.0	15.1
A赤肉	59.6	62.4	60.6	58.5	59.1	54.4	4908	52.9
脂肪	17.6	19.6	19.1	22.0	24.1	30.6	37.2	30.0
骨	21.4	16.5	19.2	18.4	15.5	13.7	14.5	16.0
B赤肉	65.7	68.2	61.0	65.0	62.7	56.9	56.6	52.3
脂肪	15.3	13.4	16.6	15.1	19.3	28.4	30.1	33.1
骨	17.8	17.0	26.0	18.7	16.6	13.9	12.6	13.7

　4)生産量の推移

　5)生産限界費用と格付

12.成果の取扱い
　成果の利用に当っては、現地の枝肉価格、飼料価格等を考慮して最も合理的な適応を考える必要がある。