【指導参考事項】
1.課題の分類  虫害・飼料作
2.研究課題名
    草地酪農地帯におけるトウモロコシのショウプヨトウ類からの被害回避
3.試験研究期間  昭和56〜60年
4.担当場所  北見農試 病虫予察科
5.予算区分  道費
6.協力分担

7.試験研究目的
  トウモロコシ生育初期におけるショウプヨトウ類の被害を軽減するために,その発生生態を究明し、防除去について検討する。

8.試験研究方法
 1)発生実態調査 宗谷・網走・釧路支庁管内の現地圃場における加害種の構成発生状況と前作の関係被害の推移・分布などについて調査した。
 2)発生消長 成虫については浜頓別町などで20WBL+40W電球による誘殺で,幼虫の圃場侵入については紋別市の現地で定期的に調査を行なった。
 3)生態調査 卵・幼虫・蛹の発育については主に室内飼育で,成虫の産卵選好は網をかけたポットで行なった。幼虫の摂食植物は室内飼育,コンクリート枠への放飼,野外観察による。食害量,加害形式については場内圃場への放飼。現地調査の解析によった。草地における加害状況は宗谷・網走管内の現地調査によっている。
 4)被害回避試験 毒餌小麦による殺虫試験では,モデル試験を場内で,実証試験を紋別市の現地でおこなった。ロータリーハローによる物理的殺傷効果,遅播きによる被害回避および翌年の発生防止については端野町の現地調査による。

9.結果の概要・要約
 1)発生実態調査
  (1)草地跡の場合,キタショウプヨトウ優占またはショウプオオヨトウ類との混発で,被害茎率が高い全面発生の例が多かった。
  (2)畑地の場合は,ショウプオオヨトウ類が優占のキタショウプヨトウと混発するが草地あとと違い,周縁部だけで被害茎率が高かった。
  (3)茎内穿孔型のヤガ科幼虫は合計8種得られたが、その主体は上記の2種であった
  (4)これらの幼虫は外見の模様・形状により,ある程度識別可能であった。
 2)発生消長
  (1)成虫の発生期はキタショウプヨトウで7月下旬〜8月中旬,ショウプオオヨトウ類では8月中旬〜9月中旬(温暖年は一旬早まる)である。
  (2)幼虫は,圃場内で6月上旬から中齢幼虫が見られる。圃場への侵入幼虫および被害茎は6月下旬まで多いが,7月上旬には減少する。
 3)封態調査
  (1)越冬卵・幼虫・蛹の発育 越冬卵の発育零点は4℃前後にあり,5月4半句頃にふかする。幼虫の加害期間は30日前後,蛹期間は20日程度と推定した。
  (2)幼虫の齢 室内飼育より実際は少なく,両種とも大多数は6齢を経る。雑草地から圃場内に侵入する幼虫は主に4齢である。
  (3)ふか幼虫の土中脱出能力は低く,両種ともに砕土の5㎝以下からは困難である。
  (4)幼虫の摂食植物(室内飼育・野外放飼) ふか幼虫は2日間の飢餓で死亡する。両種ともに主にイネ科植物で育つが,とくにキタショウブではその傾向が強い。
  (5)幼虫の食害量は調査法で差があったが,野外調査からキタショウプヨトウでは10日で2〜3本,ショウプオオヨトウでは5本程度と推定した。
  (6)被害形式としては、ゆるいコロニーがランダム分布する全面発生と周辺雑草地から幼虫が侵入して,6列程度までの被害傾斜を示す周縁発生の2型がある。
  (7)草地における多発例はキタショウプヨトウに限られ,低被度の草地で幼虫密度が高い。6月中旬の被害茎率が20%程度なら,幼虫密度は3頭/㎡を超えている。
  (8)成虫は,両種ともに枯葉・枯鞘のすきまに5卵塊/雌程度を産みつけた。1雌あたりの産卵数はキタショウブが約180個,オオヨトウが約260個以上となる。
  (9)キタショウフヨトウはオホーツク海側など冷涼な地帯に分布している。
 4)被害回避に関する試験
  (1)アセフェート水和剤で小麦種子を処理し,発芽後にショウプオオヨトウの5齢相当幼虫を放飼したところ,無処理区の15%程度の被害におさえた。現地圃場では同薬剤の20倍・30分齢浸漬により,キタショウブの侵入をほとんど零に,オオヨトウは半数程度に抑え、被害茎数も半減させた。
  (2)食毒,接触毒を持つ薬剤の茎葉散布、周縁溝への粒剤施用は無効であった。
  (3)アセフェート水和剤の薬害に関する調査 小麦の8%乾粉衣,大麦の10%液浸漬では発芽不良・生育遅れなどは観察されなかった。トウモロコシでは,平常年ででも生育遅れが見られ,低温年では2%粉衣でも激しい発芽不良となった。
  (4)多発地でロータリーハロー2回がけによる幼虫殺傷後に再播したところ、被害茎率は10%と低かった。翌年の被害は皆無に近かった。
  (5)遅播きによる被害回避と産卵回避 6月中旬に耕起し,下旬に播種した圃場では当年と翌年の被害はほとんど無かった。ただし,栄養収量は大幅に減じた。

10.主要成果の具体的数字
第1表 発生地の被害実態
区分 被害型 優先種類別圃場数
オオヨトウ キタショウブ 両種混発** その他 合計
畑地 周囲** 6(3) 1(0) 5(2) 4(0) 16(5)
草地あと 全面 0(-) 10(6) 5(4) 1(0) 16(10)
周囲** 5(1) 0(-) 2(0) 0(-) 7(1)
*:へり4列程度に限った被害茎率。**:劣位種が約3割以上を占める場合
カッコ内は被害茎率15%以上の圃場数(内数)


第1図 ショウブヨトウ類雄成虫の誘殺消長(1977年、浜頓別)


第2図 ショウブヨトウ類によるトウモロコシ被害茎の
    消長(上段)と幼虫の圃場侵入消長


第3図 圃場におけるショウブヨトウ類幼虫の齢構成の推移

第2表 越冬卵のふか時期
種類 浜頓別町 訓子府町
キタショウブ 5月5半旬 5月4半旬
オオヨトウ 5月4半旬 5月3半旬


第4図 オオヨトウ(C)とキタショウブ(A)の幼虫数
   ×加害期間と被害茎数の関係
    (相関は+印を除く)


第5図 種子処理小麦による被害防止効果
(A,B,Cは薬剤粉衣小麦、Dはえん麦、Eは無処理
小麦の区を示す。調査は6/22(a)と6/26(b)の2回実施)

第3表 ショウブヨトウ類の産卵部位(1雌当たり)
種類 地上高 産卵位置別卵粒数
生葉 生鞘 枯葉 枯鞘
キタ
ショウブ
10〜cm 22 6 23 2 53
5〜10 0 2 25 9 37
〜5 0 0 6 11 17
オオ
ヨトウ
10〜cm 0 0 61 4 65
5〜10 0 0 46 109 154
〜5 0 0 1 60 61


第6図 種子処理小麦の条播による圃場への幼虫侵入防止効果
   (黒丸は無播種、白丸は無処理小麦、三角は処理小麦)

第4表 ショウブヨトウ類の加害作物
種類 作物 放飼幼虫数 被害茎数 供試茎数
オオ
ヨトウ
ビート 36頭 21本 31本
紫カブ 36 4 600
トウモロコシ 26 32* 41
キタ
ショウブ
ビート 19 0 30
紫カブ 19 0 600
トウモロコシ 15 25* 41


第7図 ショウブヨトウ類の生活環

第5表 トウモロコシの多被害圃場への対応とその結果
調査年月日 被害茎率 幼虫密度 経過・対応状況など
1985.6.12 75% 3.6頭/㎡ 草地あと.5/25発芽.6/12廃耕
1985.6.29 9 0.2 *耕起後6/14再播.6/22発芽.
1986.6.11 0.3 - 同一圃場にトウモロコシ連作
*:ロータリーハローの2回がけ処理

第6表 キタショウブヨトウ多発草地への対応とその結果
調査年月日 作物 被害茎率 幼虫密度 経過・対応状況など
1985.6.17 KBG 25% 92頭/㎡ 第5表と同じ経歴の草地
 〃 〃  Timoyhy 50 128 6/17 反転・耕起
1985.7.2 トウモロコシ 1%未満 - 6/23 播種
1986.6.11 トウモロコシ 0.2% - 同一圃場にトウモロコシ連作

11.今後の問題点
 1)多発地の管理技術−牧草の刈り取り時期・高さと産卵量の関係−
 2)圃場侵入虫に対する周縁雑草地への薬剤散布効果−種類・時期・量の検討−

12.成果の取扱い
 1)草地あとにトウモロコシを作る場合(低収草地にはキタショウブヨトウが生息、し、牧草枯葉に産みつけられた卵で越冬しているので,次の点に注意する)
  (1)当該草地の6月中旬における被害茎(芯葉の萎凋・枯死)の有無に注意する。2割程度以上あれば翌年のトウモロコシは大きな被害を受ける可能性がある。
  (2)その場合,当年の産卵防止を図るために成虫発生期(7月下旬〜9月中旬)以前に反転・耕起してイネ科牧草が無い状態にする。
  (3)または,翌年に非寄主作物であるビート・紫カブを導入して被害回避と産卵防止を同時に図る。
  (4)以上の産卵防止対策をした翌年は,トウモロコシの全面被害は起こらない。
  (5)トウモロコシの発芽当初から被害が多い場合は,ロータリーハローの2回がけによって幼虫密度が下がるので,6月中旬に再播した場合の被害は少ない。
 2)畑地で周縁部に被害が予測される場合(中齢幼虫の圃場侵入が原因である)
  (1)アセフェート水和剤50%の20倍液に30分浸した小麦種子を,風乾後,圃場周縁に沿って密に条播きすると被害を軽減できる(未登録)。