【指導参考事項】
成績概要書(作成　昭和64年1月)

7.目的
ハウス土壌における塩類集積が、野菜の生育・収量に及ぼす影響を調査・検討し、その結果に基づいて、塩類の集積程度に応じた段階的、合理的な回避方策を確立する。

8.試験方法
1)土壌の塩類濃度と野菜の生育・収量に関する試験
2)ハウス土壌における塩類進行と野菜の生育・収量に関する試験
3)窒素施肥の合理化とその手段に関する試験
4)雪利用除塩の実施方法に関する試験
5)排土除塩の実施方法に関する試験

9.結果の概要・要約
1)土壌溶液EC値は、野菜生育との関係が深く、土壌間差なく、また野菜間差も無視できる範囲内で、その好適幅を設定することが可能であった。(土壌溶液ECの管理目標値は4mS/cm程度)。
2)土壌別にみると、土壌溶液EC値と慣行(5倍液)EC値の間には正の有意な相関があり、この関係にCEC値を組み込めば、慣行EC値から土壌溶液EC値を推定することが可能であった。その結果に基づき、CEC別に両EC値の互換表を作成した。
3)ホウレンソウを標準施肥量で長期連作した場合には、土壌EC値が急増し、その値が1mS/cm(土壌溶液EC値14mS/cm)以上になると収量は激減した。一方、トマト、スイートコーンなどのN吸収量が多い野菜を導入した2年輪条件下では、そのような傾向がなく、収量も安定的に高収を示した。このことから作付体系は、このような野菜を導入した輪作が望ましい。
4)ただし、ホウレンソウの連続栽培であっても、残存N含量を測定し、Nを減肥すれば、収量相対的に高く維持できた。
5)土壌別に見ると、NO₃-N含量と土壌溶液EC値との間には、正の有意な相関があり、この関係にCEC値を組み込めば、土壌溶液EC値から、土壌のNO₃-N含量を推定することが可能であった。この結果に基づき、CEC別に両因子の互換法を作成した。
6)塩類が限界以上に集積した土壌では除塩が必要であり、その対策としての深耕・雪利用、5cm排土処理は、いずれも改善効果が認められた。効果発現の主因は、作土層におけるNO₃-nNの希釈、あるいは除去に基づくものであり、いずれもこの層位における土壌EC値を顕著に低下させた。
7)北海道は降雪量が多く、このため雪利用除塩は、省力的、効率的であり、積極的に行なうべきである。この場合排水施設を設置すれば、その持続効果も期待できる。ただし、土層中に硬盤層が存在すると、透水性が悪化するため、除塩前に40cm以上の深耕処理を行うことが望ましい。
8)周年栽培ハウスや降雪量の少ない地帯ではその除塩対策として、5cm排土処理を行わざるをえない。排土処理は極表層(0〜5cm)の土壌溶液EC値が14mS/cm以上で行い、この場合排土前に極表層の塩類集積を促進しておくことが望ましい。
9)以上の結果を総括表(土壌EC値と越冬期間の降水量を考慮したハウスの管理目標)としてとりまとめた。

10.主要成果の具体的数字
表1　作付体系が異なる跡地土壌の理、化学性とそこに栽培した
　　　コマツナ収量性

表2　連作9作目の施肥処理とホウレンソウの収量
　　　　およびN吸収量との関係

表3　深耕あるいは雪除塩処理が野菜の収量に及ぼす影響

表4　排土および排土客土区の無処理区に対する
　　　　相対収量(大野町)

図1　雪利用除塩による層位別慣行法EC値
　　　の経時的変化(砂原試験地)

図2　排土前0〜5cm層の土壌ECと5cm排土効果の関係
注)◎レタス　　●ホウレンソウ

総括表　土壌EC値と越冬期間の降水量を考慮したハウス土壌の管理目標

注)土壌EC値測定の対象層位は作土層(0〜15cm)とする。

11.成果の活用面と留意点
1)作付体系は、N吸収量が多い野菜を導入した輪作とする。
2)雪除塩処理を行う場合には、除塩前に40cm以上の深耕処理を伴うことが望ましい。
3)雪利用除塩は、排水施設を合理的に設置すれば、持続効果が期待できる。ただしその設置に当たっては、水系に対する硝酸負荷を極力抑制する努力が必要である。
4)5cm排土処理は雪除塩が不可能な場合に行う。処理前には、塩類を極表層に集積させる努力が必要である。

12.残された問題とその対応
1)ハウス土壌のNO3-N以外のアニオンが土壌EC値に与える影響を検討し、その結果に基づいてN施肥の一層の合理化を図る。