【指導参考事項】
完了試験成績(作成昭和64年1月)

1.課題の分類　　総合農業　生産環境　病害虫　虫害　U-8,9-d
　　　　　　　　　　北海道　病理昆虫　虫害　水稲　3-3-3
2.研究課題名　　ヒメトビウンカ異常発生時の被害解析と防除対策試験
　　　　　　　　　(水稲中期害虫の緊急防除対策試験)
3.予算区分　　道費
4.研究期間　　(昭61-63年)
5.担当　　道立上川農業試験場病虫予察科
6.協力分担

7.日的
ヒメトビウンカ異常多発生時の吸汁害と縞葉枯病の中後期感染の重要性、農薬の感受性検定および防除剤について検討する。

8.試験研究方法
(1)ヒメトビウンカの調査方法の検討
　捕虫網によるすくい取り法と稲体払い落し調査法の比較
(2)吸汁に関する試験
　ポット試験、圃場枠試験:無毒虫の時期別放出−すす症、収量調査他
(3)縞葉枯病の感染、発病時期に関する試験
ポット試験、圃場枠試験:保毒虫の時期別放虫接種−発病の観察調査、エライザ法による検定、収量調査他。
(4)防除剤に関する試験
圃場における防除試験、室内殺虫試験、薬剤感受性の検定

9.結果の概要・要約
(1)株当り寄生密度を算出するため、ヒメトビウンカのすくい取り効率を成虫10%、幼虫5%程度と推定した。越冬世代成虫期(6月中)は発生密度が低いので払い落し法がより正確と考えられた。(第1表)
(2)ヒメトビウンカが多発生すると「すす症状」の発生することが知られているが、発生する密度は7月下旬以降に株当り50頭程度以上(20回すくい取り:成虫1,800頭、幼虫900頭)と推定される。(第2表)
(3)出穂期以降にすす症状が発生する50頭/株以上の発生ですす症状の程度が進むほど死米および屑米が多く発生し、精玄米(1.9o以上)の割合を低下させる。(第1図、第2図)
(4)出穂期以降にヒメトビウンカが多発し、すす症状の発生が予測される場合は7月下旬以降の防除が必要となる。
(5)縞葉枯病ウイルスの接種時期が早期ほど発病程度が激しく、収量への影響も大きかった。
(6)本試験の結果からは出穂期以降(8月中旬)の接種では縞葉枯病の確認もエライザ法による検出も出来なかった。昭和60年度の後期発病は比較的早くからの感染であったとも考えられる。
(7)MEP剤はヒメトビウンカに抵抗性が発達したことから防除剤としては不適当である。
(8)PHC剤は、一部地域で効果の低下が認められるので注意が必要である。(第4図)
(9)BPMC剤およびエトフェンプロックス剤の単剤またはこれらを含む混合剤は、防除剤として有効である。(第3表)

10.成果の具体的数字
第1表　すくい取り効率

調査法 虫数および
対比		 1株平均虫数
幼虫 成虫 計
すくい取り 虫数(頭) 2.26 0.04 2.3
対比 4.3 10.0 4.3
払い落し 虫数(頭) 52.7 0.4 53.1
対比 100 100 100
注)63年8月25日、すくい取りは36cm捕虫網で
　　1振り3株×6畦(0.65u)払い落し全株調査

第2表　寄生虫数とすす症状の発生程度

処理 放飼虫数
(7/23,成虫主体)		 収穫期の密度
(9/6,幼虫主体)		 すす症状の程度
(9/6)
甚発生 83頭/株 567頭/株 68.8
多発生 42 244 35.0
中発生 28 153 26.3
少発生 0 22 2.5
注)収穫時の密度は、全株(36株)すくい取り、効率を幼虫5%、
　　成虫10%として計算した。すす症状は0〜Wに分け調査し、
　　「0〜100」程度とした。


第1図　ウンカの発生量と粗玄米の粒厚


第2図　粒厚別の死米粒数


第3図　粒厚別の青米粒数


第3表　防除効果(散布7/10,7/19,幼虫数)

供試薬剤名・濃度 払い落し,頭/20株 すくい取り頭/25回
7/9 7/28 8/14 9/9
エトフェンプロックス×2,000 14.0 1.0 1.0 493
BPMC　　　　　　　　×1,000 13.5 10.0 0 3,213
PHC　　　　　　　　　×1,000 16.5 2.5 2.0 1,100
無散布　　　　　　　　　−　 15.0 40.0 12.0 11,173


第4図　感受性検定(LC95)
注)---は平均値、但しPHCの*印は平均から除外した。

11.成果の活用面と留意点
(1)ヒメトビウンカの発生量が、出穂期以降株当り50頭以上になると吸汁害が発生するので、20回振りすくい取りに換算して900頭(幼虫の場合)以上の密度になることが予測される場合は防除が必要である。
(2)出穂期前後(7月下旬から8月下旬)でもイネ縞葉枯病に感染し発病するが、収量に及ぼす影響は少ない。黄熟期以降になると発病することはない
(3)MEP抵抗性個体群は道内に広く分布しており、またPHC剤も一部地域で効力の低下が見られるので、防除剤の選択にあたっては注意する。

12.残された問題点とその対応
(1)多発生要因の解明と発生予測法の確立。
(2)効率的防除の検討。
(3)薬剤検定の追跡調査。