7.目的
土壌改良および施肥改善(定性的)のための土壌診断技術はすでに作成され「土壌診断総合システム」(昭和62年、農業改良課)が運用されているが、施肥設計を対象にした診断システムは実用化されていない。生産コストの低減と農産物の品質向上を図るためには、土壌養分量に対応した施肥の合理化が不可欠である。本システムでは土壌改良資材量の算出を含む土壌診断票および診断施肥量、施肥設計例を算出する施肥設計票を出力する実用化プログラムを作成する。

8.試験研究方法
1)普及所に配置されているNEC5200シリーズを対象とし、フロッピーディスクで運用する方式とし、プログラムは委託開発した。
2)「北海道施肥標準」、「土壌および作物栄養の診断基準」、「土壌診断に基づく施肥対応」および関連する指導参考事項をファイル化し、演算論理を作成し診断要素量を算出する。
3)診断要素量を充足する土壌改良資材、単肥、化成肥料の種類および量を算出する。

9.結果の概要・要約
1)分析値などの入力項目は、出力のため演算に最小限必要なものにとどめ、すべての作目に対応可能な統一様式とし、表形式で入力する。
2)土壌診断結果票は「北海道施肥標準」に記載されているすべての作物を対象に「土壌および作物栄養の診断基準」に基づき出力する。ただし、花き類は記載がないため野菜に準じ、りん酸は果菜類の基準値を準用した。また、「診断基準」に記載のない事項は「土壌診断総合システム」の基準を使用した。
3)施肥設計票は畑作物、野菜および飼料作物(牧草を除く)を対象とし、「土壌診断に基づく施肥対応」の基準に従い診断施肥量を算出する。「施肥対応」に記載のない作物は施肥標準値のみを出力する。ただしこの場合も有機物施用による診断施肥量の補正を行った。4)施肥設計例は次の5例に該当する肥料が選択された場合に出力する。
a.化成肥料例1:登録されている化成肥料(ユーザーが登録する)について診断施肥量のNに あわせた場合P、Kの残差が10%または2㎏未満の化成肥料を選択する。
b.化成肥料例2:登録されている化成肥料2種類を組合せ、Nを合わせた場合のP,Kの残差平均和が18㎏未満の組合せを選択する。ただしa、bともMgは無視する。
c.化成肥料例3:aにおいて残差が最も少ない化成肥料について単肥を組合わせる。
d.化成肥料例4:あらかじあユーザーが指定した化成肥料について単肥を組み合らせる。ただし診断施肥量のN.P.K.のいずれか1つがO(ゼロ)の場合は出力しない。
e.単肥配合:診断施肥量をN.P.K.Mgの順にあらかじめ作物グループごとに登録された単肥で充当する。てん菜、施設野菜等は登録したりN03態肥料で必要N量の30%を充足する。Mg はc.d.eとも1㎏未満の不足、2㎏未満の過剰は無視する場合がある。
5)入力されたデータおよび演算された診断施肥量はLANファイル化されデータベースとして利用可能である。

10.成果の具体的数字

図1　土壌診断、施設設計システムの概念図

表1　1システムあたりの設定、入力可能数

入力・設定項日	可能数
農家名ファイル	1000件
分析・圃場情報ファイル	200件・20ファイル
土壌改良資材ファイル	7種類
単肥ファイル	13種類
化成肥料ファイル	150種類
市町村設定	9市町村
市町村別地区名設定	120地区
肥料購入先設定	9購入先

6.施肥設計案

図2　施肥設計票(園芸)の出力例の1部分

11.成果の活用面と留意点
1)本システムは当面畑作および園芸(野菜)地帯でのみ運用可能であるが、土壌診断結果票のみの出力であれば全道で使用しうる。
2)分析値、診断施肥量をデータベースとして有効利用するためには、一筆毎の圃場が判別可能な圃場台帳を整備し、台帳上の圃場番号と本システムの圃場番号を一致させることが必要である。
3)肥料など資材の選択に当っては、技術的合理性と地域の流通・使用実態を勘案し関係者と協議のうえ登録(入力)すること。
4)地域特有の技術情報は取り入れていないので、作成された診断票、設計票は内容を確認し、農家指導の資料とすること。また「土壌診断総合システム」を併用することが望ましい。

12.残された問題点とその対応
1)牧草、水稲、果樹、花きについて施肥設計部分が未作成。
2)診断施肥量の適合性のチェック体制の整備、地域情報や個別作物の特殊な情報を取り込むためのサブシステムの作成など診断事業全体のシステム化について検討。