7.目的
小麦条斑病に対する緊急防除対策を確立する。

8.試験研究方法
(1)発生実態調査、
(2)病微及ぴ発病経過、
(3)被害(生育・収量に及ぼす影響)、
(4)発生生態(病原菌、伝染環、発生環境)、
(5)防除対策(種子消毒、土壌消毒、殺菌剤の茎葉散布、罹病麦稈対策、湛水処理、作付体系による発病の軽減、品種・系統と発病)
以上の項目について農試及ぴ現地農家ほ場で、試験を実施した。

9.結果の概要・要約
1.発生実態調査
①条斑病の発生が北海道で確認されたのは昭和56年で、以後急激な発生増加が認められ、現在では北海道の小麦栽培地帯のほぼ全域で発生が認められている。
②発生量は、普通畑、転換畑の区別なく連作ほ場で圧倒的に多いが、多くは少発生ほ場であり、それらのほ場ではほ場の周辺にわずかに病株が認められる程度である。
③多発生ほ場における連作年数は、ほとんど5年以上で、中には20年に近い連作ほ場もあり、最も短い年数は3年であった。
④これまでに多発生ほ場が確認されたのは、6支庁管内の22町村であった。
2.病徴及ぴ発病経過
①典型的症状は、葉身の葉脈に沿った黄色条斑で、病斑は越冬後の5月上旬にやや不鮮明な黄色の条斑として出現する。5月中旬以降、鮮明な黄色ないし黄褐色の条斑が下位葉身に出現し、順次上位葉に及び最終的には止葉にまで及ぶ。
②症状の特徴は、条斑が葉身から葉鞘へとつながっていることで、診断の目安となる。
③早期に発病した株は、株全体がわい化して草丈がほどんど伸長せず、穂も抽出しないでで葉鞘内に残るため、著しいズリ込み症状となる。
④病原菌の感染時期は播種後約１か月の10月中〜下旬で、侵入部位は根である。感染株では根及び冠部の褐変、下位葉の黄化(10月中旬以降)が認められ、これらの部位からは病原菌が分離される。
⑤冠部の褐変及ぴ病原菌の分離率は、条斑症状が増加する5月上句以降明らかに増加し、 節からの病原菌分離率も高くなることから、通導組織を通じた病原菌の上方移行が明ら かである。
3.被害
①発病すると健全株に比較して、草丈が20〜30%、最上位の節間長が60〜80%も減少し、穂は著しく出すくみ状となる。
②発病個体では、収量構成要素の根幹をなす1穂当りの粒数と粒重が激減して、しいな率が著しく増加する。
③ほ場における発病茎率と収量との間には負の相関関係が認められた。
4.発生生態
(1)病原菌に関する試験
①発病株の葉身、根及ぴ冠部から分離した病原菌は、その形態的特性及びグラミニンAの産生能などから、Cephalosporium gramineum Nis. ＆Ika.と同定された。
②全道各地から採取した条斑病菌の病原性を比較したが、わずかに病原性の弱い菌株が存在したものの、明らかな差は認められなかった。
③病原菌は接種試験で、マウンテンブロムグラス、シバムギ、オーチャードグラスに病原性が認められた。
④オーチャードグラスでの自然発生が、長沼町、厚真町及び清水町の小麦ほ場周辺で、昭和59年6月に確認された。
(2)伝染環
〈種子伝染〉
①発生ほ場産種子の表面は病原菌で汚染されており、最高24%の種子表面から病原菌が検出され、検出される病原菌数は多発生ほ場産の場合に多い。
②病原菌は種子の内部(胚)からも検出され、最高5%の検出率であった。また、出芽させた、幼根、幼芽及ぴ胚の残存部の各部位からも病原菌が検出された。
③汚染種子を播種すると、種子伝染による発病が認められた。その病株率は多発生ほ場産の場合でも1.1%という低率であった。
④罹病小麦の組織内には、種子内部の汚染に関与し得る病原菌が多数存在することが確認されたので、種子内部の汚染は通導組織を通じた導管通過型感染によると考えられた。
⑤ほ場で生育中の健全株と病株の茎葉が接触し合っても、健全株は発病せず、種子も汚染しなかった。
⑥発病株が混在するほ場では、収穫作業時に病株組織内の病原菌により、種子の汚染が拡大する。
〈土壌汚染〉
①汚染種子を播種すると、無発生地土壌が病土化するので、汚染種子の使用は、病原菌の分散と定着をもたらす最大の要因であり、連作は発病を増加する大きな要因であると考えられる。
②多発生ほ場における土壌中の病原菌数は、1O月から3月にかけて最も多く、その後急激に減少し、6月から8月にかけてほとんど検出されなくなる。
③多発生ほ場では、病原菌が地表下35cmまで分布し、その数は0〜20cmの範囲内に多く分布する。
④土壌中に多量の胞子を供給する役割を持つスポリドキアは、7〜15℃という低温域で多量に生成される。
⑤ほ場では10月上句以降、罹病麦稈上にスポリドキアの生成が認められるが、環境条件によって生成量が著しく異なり、雑草等が繁茂している場所や堆積麦稈の内部での生成量が著しく多い。
〈他寄主植物との関係〉
①発生ほ場及びその周辺から採集したイネ科9植物のうち、8植物の根圏土壌から条斑病菌が検出されたので、小麦ほ場に自生するイネ科植物(雑草)が、条斑病菌の保菌源となる可能性が確認された。
②条斑病菌は、15種のイネ科植物の根圏で生存することが確認された。生存期間は、ほとんどのイネ科植物で317日まで、一部では739日まで生存する。このことから、小麦ほ場及びその周辺に自生するイネ科植物が、、条斑病菌の保菌源として重要であると考えられる。
(3)発生環境
①アンケート調査の結果、連作は発生量を増大させる、多発生すると収量は50%減少する、麦稈をほ場から搬出すると発生が少ない、などのことが確かめられた。
②播種時期が早い程、発生が多くなることが確認された。
③深耕と慣行を比較しても明らかな差は認められなかった。
④土壌改良資材(ようりん、炭カル、石灰窒素)の施用と発病との間には、明らかな関係は認められなかった。
5.防除対策に関する試験
(1)種子消毒
①種子消毒剤として、チウラム・ペノミル水和剤、イミノクタジン・MBC水和剤、イミノクタジン液剤、キャプタン・TBZ水和剤、イミノクタジン・TMTD水和剤などの粉衣処理、浸漬処理及ぴ吹き付け処理が有効であることを明らかにした。
②チウラ今・ペノミル水和剤を用いた種子消毒機による吹き付け処理は、薬剤の付着状況が良好で、優れた防除効果が認められた。
(2)土壌消毒
①各種殺菌剤の作条施用効果を検討したが、十分な効果を示す薬剤は認められなかった。②ダゾメット剤による土壌消毒(30kg/10a)は、土壌中の病原菌数を減少させ、発病も明らかに少なくなったが、コスト的に問題がある。
(3)殺菌剤の茎葉散布
①数種の殺菌剤を発病後及ぴ発病前に散布して、発病抑制効果を検討したが、有効な薬剤と方法は認められなかった。
(4)罹病麦稈対策
①罹病茎葉に薬剤を散布後、ほ場に鋤き込み、小麦を播種して発病を観察したが、無処理と差がなかった。
②罹病麦稈の鋤き込み、焼却、抜取りの各処理によって発病の差が認められた。罹病・麦稈を焼却するか、抜取ってほ場外に残さないようにすると、土壌中の病原菌数が減少して発病も減少し、収量も増加することから、発生ほ場対策の一助となり得ると考えられた。(5)湛水処理と発病
①小麦の収穫後のほ場に湛水処理を行い、その後に小麦を播種すると、土壌中の病原菌数が減少して発病も減少し、収量も増加することから、湛水処理の有効性が確認された。
②湛水期間が10日間でも効果が認められた例もあるが、立枯病対策との関連もあるので、湛水期間は20日以上とすべきと考えられる。
(6)作付体系による発病の軽減
①土壌中の病原菌数は、非寄主作物1作栽培、2作栽培によって激減し、その後に小麦を栽培してもほとんど増加しなかった。
②非寄主作物を栽培後に小麦を栽培すると発病は激減した。この傾向は、非寄主作物1作、2作、3作栽培のいずれの場合もほとんど差がなく、発生ほ場対策として非寄主作物栽培の有効性は極めて高いと考えられる。
③非寄主作物を栽培後に小麦を2年連作しても発病はほとんど増加しないが、3年目には増加する。
④収量は、非寄主作物を栽培後に小麦を栽培すると、明らかに増収した。しかし、小麦を連作すると明らかに減収した。
(7)品種・系統と発病
①「チホクコムギ」と「ホロシリコムギ」を比較すると、「チホクコムギ」の発病が明らかに多い。
②耐病性の検定方法として、室内幼苗検定では春化処理後の幼苗を用いた根部浸漬接種、ほ場検定ではライグラス種子を接種源とした播種時作条接種の有効性が確認された。
③これらの方法により抵抗性を示す品種「CC-1239-3・5」と「CI11222」を選び出し、これらと道産品種とのF5の系統選抜が現在進行中である。

10.成果の具体的数字
　　　　省　略

11.成果の活用面と留意点
1.発生分布を拡大しないための対策
①健全種子の生産と使用。
②発生地域産の種子を移動しない。
③作業機による病土や罹病麦稈の移動に注意する。
③種子消毒を励行する。
2.発生ほ場(土壌伝染)対策
①発生ほ場の麦稈は、ほ場外に搬出して完熟堆肥とする。
②非寄主作物を用いた交互作あるいは輪作を行う。この場合、トウモロコシ及ぴジャガイモを用いると効果的である。
③転換畑では収穫後のほ場に20日間以上湛水処理を行う。この場合、麦稈を完全に土壌中に埋没させることが必要である。田畑輪換も有効であると考えられる
④ほ場内及びその周辺のイネ科雑草の防除を徹底する。

12.残された問題とその対応
1.施肥管理、とくに春の追肥による発病軽減の可能性
2.生物学的防除の可能性。
3.耐病性品種の育成。