1.課題の分類 総合農業 生産環境 土壌肥料 3-3-la 草地 草地 草地管理 c-4 2.研究課題名 泥炭草地の更新時における出芽不良要因の解析と改善対策 草地更新時の播種床造成基準の設定試験(土壌環境対策基準設定調査) 3.予算区分 補助(土壌保全) 4.研究実施年度・研究期間 昭和63年〜平成2年 5.担当 天北農試 泥炭草地科 6.協力・分担関係 なし |
7.日的
泥炭草地における牧草の出芽・定着不良要因を泥炭土の水分特性の面から検討し、改善対策の基準を設定する。
8.試験研究方法
1)泥炭草地の出芽・定着性向上のための土性改良および播種床造成基準の策定
①泥炭草地の地下水位とチモシーの出芽・定着性
②泥炭土の水分特性および土壌密度とチモシーの出芽・定着性
2)播種技術改善による出芽・定着性と収量向上試験
①土砂含量の増加による出芽・定着性の向上と干ばつ処理の影響
②牧草の土層混和播種による出芽・定着性向上
③簡易耕起による毛管上昇性の維持と牧草の出芽・定着性および収量の確保
9.結果の概要・要約
泥炭草地における更新時の出芽障害回避の対策は以下のように要約できる。
①出芽障害を防止する基本は、地下水位の高い時期に播種をすることである。播種時期は、夏季の地下水位が50cmより高い草地ではいつの時期に播種をしても出芽障害の危険性はない。しかし、50〜60cm程度では春から初夏のうちに、また、60cm程度より低いでは春のうちに播種をしなければ出芽障害の発生する可能性が高い。(図-1)
②夏季の地下水位は付帯明渠の深さから概ね推定できた。したがって付帯明渠の深さから播種時期の設定が可能である。
③地下水位が50cmより低い草地では出芽障害回避のため通常の気象条件の場合は土砂含量が80%程度あることが望ましい。この土砂含量は、客土量で6〜9㎝に相当する。(図-2)
④客土量12㎝程度の草地では干ばつ時に出芽率が大幅に低下する危険がある。したがって、播種時期は春または秋(但し播種限界まで)とすべきである。(図-3)
⑤天北地方の降雨条件ならび泥炭草地における機械走行性(地耐力)を考慮し、地下水位の水準と土砂含量の水準の組合せによる播種時期の基準を設定した。(表-1)
⑥土砂含量の少ない泥炭土の場合は、地耐力の関連から夏期に播種せざるを得ない。このような場合、混和播種(深度は4cm以内)を取り入れることによって出芽障害の発生は回避出来る可能性が高い。
⑦地下水位が50cmより低い場合の播種後の鎮圧は、ケンブリッジローラで2回またはキングサイズタイヤを装着したトラクターで1〜2回行うのが効果的である。
⑧プラウ耕起は、ルートマットの形成されている泥炭草地では毛管上昇量が低下(図-4)して生育抑制や枯死株の発生する危険が大きい。
10.成果の具体的数字
図-1 地下水位とチモシーの出芽率との関係
(土壌含量や分解度の異なる泥炭土14点の平均)
図-2 地下水位と土砂含量のちがいと
チモシーの出芽率(初夏播き)
表-1 地下水位と土砂含量との組合せによる播種時期の基準
地下水位タイプ | Ⅰ | Ⅱ | Ⅲ | |
最低地下水位(cm) | 〜50 | 50〜60 | 60〜 | |
付帯明渠深(m) | 〜0.8 | 0.8〜1.2 | 1.2〜 | |
土 砂 含 量 (%) |
〜50 | 夏 | 初夏〜夏 | 春〜夏 |
50.1〜80 | 夏 | 春〜夏* | 春〜夏* | |
80.1〜 | 春〜夏* | 春又は秋** | 春又は秋** |
図-3 客土量と出芽数および乾物重
(播種後36日目)
注:播種粒数は約5000粒/㎡
図-4 耕起法の違いと毛管上昇量
11.成果の活用面と留意点
1)この技術および基準は、天北地帯の泥炭草地において、ロータリー耕起によって草地更新を行う場合に適用する。
2)混和播種は、深くなり過ぎないよう細心の注意を払うこと。
12.今後の問題点
1)プラウ耕起による毛管上昇性低下の防止法
2)客土泥炭草地での混和播種による出芽・定着性改善効果の確認