7.目的
良食味米生産を目的とする客土についての施工基準(要否判定・客土材の選定・量の算定)を策定し、泥炭地産米の食味向上に寄与する。

8.試験方法
1)稲作部圃場:昭和62年2月に客土施工、客土量(10・20・30cm)×客土材(砂質・粘土質) それぞれN用量3〜5段階を設置
2)現地調査:1986年新篠津村、1987年北村、1989年美唄市で実施、土壌分析・稲体分析・収量調査・食味特性分析を実施

9.結果の概要・要約
1)客土量とともに産米の食味は向上した。これは、米粒中蛋白含有率の低下によるものである(図-1)。その低下要因として、土壌からの窒素供給量の減少に伴う窒素吸収量の減少と吸収パターンが生育の前半に移動することおよびケイ酸を中心とする無機成分組織の変化による乾物生産力の増大による、窒素乾物生産効率、および窒素玄米生産効率の向上が考えられる(図-3)
2)成熟期茎葉の窒素、ケイ酸含有率は窒素乾物生産効率と高い相関があり、食味向上に対する客土効果の指標となる(図-4)
3)現地調査の結果から泥炭地産米の食味向上目標を米粒中蛋白含有率8.0%以下と設定した(図-2)。
4)土壌中可給態窒素、可給態ケイ酸含量(湛水保温静置法)は、成熱期茎葉の窒素、ケイ酸含有率と高い相関があることから、これにより客土要否判定基準を作成した(表-1)。
5)客土による食味向上効果は、客土材の化学性によって差が認められた。また、土性では砂質客土で効果が高く、粘土含量による従来の基準は適当ではないと考えられ、可給態ケイ酸含量により客土材の基準を作成した。また客土量は原土と客土材の可給態ケイ酸含量から客土後作土のケイ酸含量13mg/100g以上になるように算出した(表-2）。ただし、機械走行および収量性なども考慮して上限を10cmとする。
6)客土による食味向上効果の持続年数は客土材の理化学性と客入量によって異なると思われるが、客土後10年程度を目安をして土壌診断により客土の要否判定することが必要である。

10.成果の具体的数字

図1 無客土区に対する客土区の米粒中蛋白含有率比
　　　(　)は実数%

図2　道内泥炭地水田における蛋白含有率の
　　　分布と稲作部圃場の位置

図3　窒素吸収量と窒素乾物生産効率の関係

図4　茎葉ケイ酸含有率と窒素乾物生産効率の関係

表1　可給態窒素および可給態ケイ酸を
　　　　用いた客土要否判断

可給態ケイ酸 可給態N		L	H
		〜13.0	13.1〜
L	〜10.0	考慮	不要
M	10.1〜15.0	要	考慮
H	15.1〜	要	考慮

注)(　)内は当該水田の窒素乾物生産効率

表2　客土材の適否基準と客土量の算出法

地質	化学性	物理性
*洪積台地および 丘陵に分布するい わゆる"山土"で あることを原則とする。	*有機物を含まな いことが望ましい。 *可給態ケイ酸 25mg/100g以上	*粗砂含量70%以下 注)粘土含量は問わず。

客土量(cm)≧(195-15B)/(A-B)上限を10cmとする
ただし、A:客土材の可給態ケイ酸含量(mg/100g)
　　　　　B:原土の　　　　〃

11.成果の活用面を留意点
1)客土を行なう場合は、土壌診断をおこない不足する成分は補充する。
2)食味に対する客土の主たる効果は窒素吸収量の減少とケイ酸供給増大にあるのでケイ酸質資材の施用のみでは代替できない。

12.残された問題点とその対応
1)泥炭地以外の土壌に対する客土による食味向上効果の検討
2)沖積系客土材による食味向上効果の検討