成績概要書 (作成 平成 9年 1月)
研究課題名:
ダイズわい化病の防除体系(ダイズわい化病の被害予測と防除対策)
予算区分:道費
担当科:北海道立十勝農試 研究部 病虫科
担当者:
研究期間:平成5〜8年 協力・分担関係:

1.目 的
 有翅虫の飛来時期・飛来量を予測することにより,適期に適切な防除手段を選択し,経済的で安定的な大豆生産を可能とする。

2.試験研究方法
 (1)ジャガイモヒゲナガアブラムシの発生量・飛来時期の予測・推定
 (2)薬剤の探索および防除時期・回数の検討
 (3)ダイズわい化病の予察・防除体系の検討

3.結果の概要・要約
 (1)ジャガイモヒゲナガアブラムシの発生予測
  1)アブラムシ発生量とわい化病の発生の関係
 播種時期試験および被覆試験,および1994〜1996年に実施した薬剤試験の結果から,有翅虫寄生量が発病率に大きく関与していた。ただし,無翅虫が増殖し2次感染が多い場合もあった。
  2)アブラムシの6月中の有翅虫飛来量の予測
 4・5月の気象データ(降水量および最高気温)から,6月中の十勝農試内黄色水盤への有翅虫飛来量を予測する重回帰式を求めた。以降の年次の発生量をある程度予測はできたが,予測が不確実な場合があった。また,毎年再計算をし,係数を再検討する必要があると考えられた。
  3)アブラムシ飛来時期の推定
 ①4月1日からの1℃以上の積算気温が480日度に達する時期に黄色水盤へ有翅虫が飛来することが確認された。有翅虫の実際の飛来時期が早いほど6月中の飛来量は多く,飛来時期と飛来量には高い相関が認められた(図1)。回帰式から実際の飛来時期から飛来量を予測可能と考えられた。
 ②この時期の1日あたりの平均的な温量増加から,400日度に達した日から,ほぼ1週間後に480日度に達した。このことから,400日度を指標として,その後の調査・防除を検討するのが実用的と考えられた。


図1 飛来時期と6月の有翅虫数

 (2)薬剤の探索及び防除時期・回数の検討
 1)現在,大豆のアブラムシの防除剤として指導されているカーバメート系のエチオフェンカルブ乳剤は大豆生育初期の散布では薬害を起こす場合があった。さらに,散布時期が適切でないと効果が低かった(表1)。
 2)ペルメトリン乳剤,シフルトリン乳剤等の合成ピレスロイド系薬剤は大豆生育初期の散布でも薬害を起こすことがなく有効であった(表1)。また散布時期が飛来時期以前に多少ずれても有効であった。

表1 薬剤試験(1993年,十勝農試圃場)

注)エチオフェンカルブ乳剤では初生葉・本葉が縮葉・枯死する薬害が生じた。6月10日が飛来時期。

表2 薬剤試験(1996年,十勝農試,大樹町,鹿追町)

土壌施用 エチルチオメトン粒剤 6kg/10a
茎葉散布 ペルメトリン乳剤 3,000倍 60リットル/10a
 3)土壌施用は茎葉散布と併用すると効果的であった。茎葉散布は,有翅虫飛来時期からおよそ1週間おきの3回散布が最も効果的であった。発病率が無処理で30%以下程度の場合は1〜2回散布でも十分効果が認められた(表2)。
 4)収量的には無防除で30〜40%までのわい化病発病率であれば,防除によりある程度の収量を確保できると考えられた。しかし,激発年には十分な抑制は困難であった。
(3)ダイズわい化病の防除体系
 ①4月1日からの1℃度以上の積算温度が400日度に達した日を指標に,調査・防除を実行する。
 ②無翅虫の増殖による2次感染多発の場合があるので観察を継続し十分注意する。
 ③播種時の土壌施用を基本とし,茎葉散布を行う。
 ④茎葉散布は400日度に達した日を指標として1週間以内に開始し,その後1週間おきに行う。
 ⑤実際の防除回数は,当年の発生状況に基づいて判断するが,基本的に地域・圃場での例年のわい化病発生程度を考慮に入れ,過剰にならないようにする。また,発芽状況を考慮する。

4.成果の活用面と留意点
 (1)播種時の粒剤土壌施用に加え茎葉散布を行う。
 (2)4月1日からの1℃以上の有効積算温度が400日度に達した日から約1週間後に有翅虫が飛 来開始するので,400日度を指標とし,発芽状況を考えあわせ,1週間以内に茎葉散布を開始する。
 (3)茎葉散布は,薬害を生じることがない薬剤を選択する。合成ピレスロイド系薬剤は大豆生育 初期でも薬害を生じない。
 (4)6月3半旬までに黄色水盤に有翅虫飛来が観察された場合は,わい化病多発生の可能性が高い。
 (5)わい化病の多発が予想される場合は,1週間おきに最高3回茎葉散布を行うが,通常は例年の地域・圃場の発生状況に基づき散布回数を判断する。

5.残された問題点
 (1)発生予測の高精度化
 (2)大豆生育初期の散布でも薬害がなく効果の高い薬剤の探索
 (3)有翅虫飛来量とわい化病発生程度の関係の検討
 (4)発病率簡易推定法の検討