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課題の分類 研究課題名：天北地方の草地に対する堆肥の長期施用効果の実証 （土壌環境基礎調査・基準点（草地）−地力変動・有機物施用効果の長期観測） 予算区分：補助（土壌保全） 担当科：天北農試 研究部 土壌肥料科 研究期間：平成元〜10年度 協力・分担関係：なし |
１．目的
堆肥の有効利用の促進に資するため、天北地方の採草または放牧用として重要な4草種、5草地を対象に、更新時と維持管理時に施用した堆肥が草地生産性や土壌の理化学性におよぼす効果を10年間にわたり実証する。
２．方法
| 1)供試草地： | オ−チャ−ドグラス、ペレニアルライグラス、チモシ−、アルファルファの各単播およびアルファルファ・オ−チャ−ドグラス混播草地。1987年6月更新（褐色森林土）。チモシーは年2回、他は3回刈り。 |
| 2)堆肥および化学肥料の処理： | 化学肥料（施肥標準量、同半量）と堆肥施用（施用、無施用）を組み合わせた4処理を設定。堆肥施用の場合は、更新時に基肥として5 t/10a、更新後6〜10年目は毎年秋に2 t/10a表面施用。 |
３．結果の概要
＜草地生産性に対する効果＞
＜堆肥からの養分供給量と養分収支＞
3) 基肥として施用した堆肥からの養分供給は、施用後3年目をピークに減少しながら6年間にわたり認められた。堆肥1 t当たりの年間供給量は、Nが1.0〜0.4 kg、P2O5が0.4〜0.2 kg、K2Oが1.2〜0.4 kgであった。表面連年施用した場合の供給量は、施用年次とともに増大する傾向を示した。同供給量は、Nが1.5〜3.5 kg、P2O5が0.5〜1.5 kg、K2Oが1.5〜6.0 kgであった。これらは既往の成績の値とおおよそ合致していた（図3）。＜土壌理化学性に対する効果＞
5) 堆肥の施用により、T-N含有量は経年的に微増し、また有効態P2O5は著しく増加した。これに対し、交換性K2Oは年次変動が大きく、土壌診断基準値以下になることもあった。以上のように、堆肥の施用による草地生産性と土壌理化学性の改善効果、および堆肥から供給される養分量などに関する既往の成績の妥当性が、長期にわたって実証された。また、堆肥の施用は草地土壌の経年的な堅密化の緩和に有効であること、導入草種割合の経年的低下と堆肥施用の関連性は小さいことなども示唆された。
図1導入草種割合の推移
堆肥施用区はS+M区と半S+M区の平均値．
堆肥無施用区はS区と半S区の平均値．各区は図2と同じ。
図2 全乾物収量（導入草種＋侵入草種）に対する推肥の施用効果
S区:化学肥料を施肥標準量(1987年当時)施与、S+M区:化学肥料を施肥標準量施与し、堆肥を更新時に
5ｔ/10a、更新後6〜10年目に毎年2ｔ/10a施用、半S区:化学肥料を施肥標準量の半量施与、半S+M区:化学肥
料を施用標準量の半量施与し、前記のように堆肥を併用。図中の数字はS区を1OOとレた指数。
図3 堆肥からの養分供給量の経年変化
5草地の平均値．養分供給量は施用堆肥当たり(基肥では5t、
表面連年では2t)の量.94年ば堆肥を施用していない。
図4土壌の物理性の推移(5〜1O㎝土層)
5草地の平均値.各区は図2と同じ。
表1 草地の三年当たり養分収支
(1987〜97年、10年間)
| 処理区 |
1年当たり収支 （kg/1Oa） | N | P205 | K20 |
| 半S | -4 | 1 | 9 |
| S | 2 | 5 | 5 |
| 半S+M | 5 | 7 | -6 |
| S+M | 9 | 10 | -2 |
４．成果の活用面と留意点
1) 天北地方の鉱質土草地に適用する。５．残された問題点とその対応
1) 堆肥からの養分供給量の変動要因解明