成績概要書　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（作成　平成１２年１月）
課題の分類
研究課題名：移植てんさいに対する石灰質資材の作条施用効果
(地域基幹農業技術体系化促進研究：低pH土壌でのてんさいに対するカルシウム供給法)
(てんさいに対する石灰資材の作条施用効果現地確認試験)
予算区分：国費助成
　　　　　　受託
担当科：北見農試研究部土壌肥料科
　　　　　十勝農試研究部土壌肥料科
研究期間：平９−１１年度
協力・分担関係：

１．目的
　土壌病害発生への懸念から土壌診断基準値の下限付近に圃場pHを管理せざるをえない実態があることを踏まえ、跡地土壌のpHの上昇を極力抑えつつ、土壌環境を改善するための手法として石灰質資材の作条施用効果を検討する。対象作物は移植てんさいである。

２．方法
１）てんさい圃場における土壌酸性の影響
　てんさい株間土壌pHの低下：網走地域のてんさい畦間･株間土壌調査（1999年6･7月）
　土壌溶液へのアルミニウム溶出：土壌を培養し土壌溶液を遠心法(pF4.2)で採取した。
２）各種石灰質資材の施用試験
試験地：北見農試圃場（圃場のpH 1997年5.3、1998・1999年5.1）
処理：無処理、防散炭カル（CaO量50%）40,50,80,100,160,240kg/10a・粒状ライムケーキ（同58%）69,138kg/10a・粒状生石灰（同80%）50,100kg/10a・粒状石膏資材（同32.5%）123kg/10a作条施用、防散炭カル240kg/10a全面施用
３）石灰質資材作条施用効果実証試験
　試験年次：1997〜1999年、試験地：十勝、網走、道央地域（のべ28市町村）
　処理：無処理、防散炭カル45〜204kg/10a、粒状生石灰29〜160kg/10a、粒状ライムケーキ60〜306kg/10a、焼成ライムケーキ（CaO量94%）40kg/10a、苦土炭酸カルシウム（同53%）60〜203kg/10a、（平均CaO施用量48.7kg/10a）

３．結果の概要
１）てんさい圃場では、株間pHは7月で下限値に達し、耕起前に比べて平均0.7低下した（図1）。耕起前pHが5.5以下の圃場では７月の株間pHがアルミニウム溶出の可能性が懸　念される水準まで低下し（図2）、生育に影響する可能性が認められた（図3）。
２）北見農試圃場において、石膏以外の資材（炭カル、生石灰、ライムケーキ）の作条施用は、低pH土壌において根圏付近のpH上昇（図4）や石灰欠乏症状の改善（表1）、収量の増加に有効であった。
３）網走、十勝および道央における現地試験においても上記資材の作条施用により、低pH域のみならず、pH5.5〜6.0程度でも多くの圃場で糖量の増加が認められた（図5）。
４）てんさいの生育・収量からみて、作条施用に用いる資材量はCaO換算で40kg/10a程度で充分とみられた。ダブルタンク施肥機を用いた実際の作業を想定すると、資材の現物施用量は80kg/10a以下であることが必要であり、CaO換算で40kg/10a程度という施用量はこの範囲に収まるものであった。
５）石灰の年間流亡量は、北見農試の無栽植条件下において、無施肥35kg/10a、施肥（N10kg）46kg/10aと見積もられた。pH緩衝力が比較的大きい北見農試圃場では資材施用跡地のpH上昇は認められなかった。
６）収量や跡地への影響及び作業性を総合的に考慮すると、石灰質資材の作条施用量は、CaO換算で40kg/10a程度が妥当と考えられた。


図1　現地てんさい畦間pHと株間pHの差
　　　(1999年、網走管内)


図2　pH(H2O)と土壌溶液中のAl濃度


図3　7月の株間pHと生育の関係
　　　(1998年・1999年、北見農試)

表1　石灰欠乏症状に対する資材の施用効果


図4　炭カルの根圏pH改善効果
　　　(1998年7月2日、北見農試)


図5　耕起前の土壌pHと石灰質資材作条施用効果
　　　(1997〜1999年、糖量比は資材無施用区を100とした時の値)

４．成果の活用面と留意点
pH5.5以下の圃場では基準値以上にpHを矯正することが基本であり、石灰作条施用は緊急避難的な技術対応である。

５．残された問題とその対応
初期生育がより不安定で酸性障害の影響を受けやすい直播てんさいへの石灰作条効果の検討。