成績概要書　　（作成平成１２年１月）
課題の分類　総合農業　生産環境　土壌肥料
研究課題名：北海道耕地土壌の理化学性の実態・変化の方向とその対応
　　　　　　　−定点調査とりまとめ−
　　　　　　　（土壌環境基礎調査・定点調査）
予算区分:補助（土壌保全）
研究期間　　　昭５４〜平９
担当科:中央農試土壌資源科・土壌生態科・環境保全科・栽培第１科
　　　　上川・道南・十勝・根釧・北見・天北農試の土壌肥料部門各科
協力・分担関係　　関係各農業改良普及センター

１．目　的

　北海道農耕地土壌の理化学性の実態・変化の方向を明らかとし、適正な土壌環境の維持に役立てる。

　

２．方　法

　地域、地目、土壌の種類を考慮して、全道の農耕地252地区に計1260ヶ所の定点を選定し、５年を１サイクルとして調査を行う。

　調査内容　土壌調査、土壌分析、かんがい用水分析、作物体分析、土壌管理実態調査

　とりまとめ項目
　　　物理性：心土のち密度、心土の仮比重、心土の孔隙率、作土の厚さ
　　　作土の化学性：全炭素、全窒素、ＣＥＣ、ｐＨ、交換性塩基（CaO、MgO、K2O）、可給態リン酸、可給態窒素、可給態ケイ酸

　

３．結果の概要

１）土壌理化学性の実態・変化の方向（表１）

(1) 水　田：全炭素・全窒素・可給態窒素は一時期顕著に減少したが、その後全窒素・可給態窒素は増加している。カリ・苦土・リン酸は昭和60年まで著しく増加し、カリ・リン酸は依然蓄積傾向にあるが、苦土は逆に減少している。ケイ酸は近年顕著に増加し、また石灰は減少している。

(2) 普通畑：物理性では、作土厚は増加しているが、心土の孔隙率は減少しており、心土の堅密化の傾向が見られる。全炭素・全窒素・可給態窒素は一時顕著に減少したが、その後可給態窒素は増加している。カリ・苦土・リン酸は昭和60年まで著しく増加し、リン酸は依然増加しているが、カリ・苦土は減少している。石灰は減少している。

(3) 草　地：全炭素・全窒素ともに増加し、また可給態窒素は一時あきらかに減少したが、その後増加している。カリ・苦土・リン酸は昭和60年まで著しく増加したが、その苦土は減少している。

２）今後の土壌管理の方向性（留意すべき調査項目）（表２）

(1) 水　田：可給態ケイ酸は今後も適正なケイ酸質土壌改良資材の施用につとめ、また湛水保温静置法による診断を実施する。可給態リン酸は依然蓄積傾向にあるので土壌診断の実施により適正な施肥対応に努める。

(2) 普通畑：全炭素、全窒素が低減傾向にあるので、有機物の適正施用により地力の維持に努める。交換生石灰は減少しており、今後石灰欠乏症の発症やpH(H2O)の低下が懸念される。また交換性苦土も減少しており一部圃場では苦土欠乏症が生じる恐れがあることから、土壌診断の実施によって適正な値を維持するよう留意する。交換性カリ、可給態リン酸は蓄積していることから土壌診断の実施により適正な施肥対応に努める。

(3) 草　地：交換性カリは蓄積している圃場と不足している圃場に２分され、また可給態リン酸は蓄積していることから、いずれも土壌診断の実施により適正な施肥対応に努める。


注　−：５％水準で有意に増加　＋＋：１％水準で有意に増加　＋＋＋：0.1％水準で有意に増加
　　−：５％水準で有意に減少　−−：１％水準で有意に減少　−−−：0.1％水準で有意に減少
　　ND：データなし
　　S45：昭和34〜50年　　S55：昭和54〜57年　　S60：昭和59〜62年　　H2：平成１〜４年　　H7：平成６〜９年

　

　

４．成果の活用面と留意点

　本成果は北海道全域の農耕地の実態についてとりまとめたものであり、個々の圃場の実態については、個別の土壌診断によって対応する。

　

５．残された問題とその対応

　作土の化学性の変化は大きく、最低５年に１回程度の定期的な土壌診断の実施が必要であり、組織的な体制の確立が望まれる。また、物理性の変化についてはさらに総合的な検討が必要と考えられる。