成績概要書  (作成平成12年1月)
課題の分類
研究課題名:環境保全からみた普通畑における亜酸化窒素(N2O)発生量の軽減対策
      (環境に配慮した農耕地におけるガス発生抑制技術の開発)
予算区分:補助(土壌保全)
研究期間:平7−11年度
担当科:中央農試環境化学部環境保全科
協力・分担関係:道南農試研究部土壌肥料科

1. 目 的

 窒素肥料と有機物の配合割合、減肥や緩効性肥料を利用した窒素施肥管理及び作物残渣の処理法がNO発生に及ぼす影響を明らかにし、NO発生量の軽減に向けた圃場管理指針を提示する。

 

2. 方 法

1)窒素肥料と有機物の配合割合の影響(枠試験:1m2/区)
  硫安、堆肥(牛糞麦稈堆肥)、魚粕を供試して9水準の配合割合を設定した。処理区の窒素施肥量は測定期間中に堆肥、魚粕から無機化する窒素と硫安窒素を合計して20gN/m2となるように、堆肥施用区5水準、魚粕施用区3水準を設定した。供試作物はこまつなとした。

2)窒素施肥量、形態の影響(圃場試験:24m2/区) 
  堆肥3t/10aを共通施用し ① 緩効性窒素(40日タイプ)区(窒素17kgN/10a:緩効性肥料12+硫安5) ② 硫安減肥区(硫安17kgN:基肥12-分施5) ③ 施肥標準区(硫安20kgN:基肥14-分施6)を設定した。供試作物はキャベツで、初夏まきとした。

3)窒素肥料と有機物の施用位置との関係(室内試験)
  ①分離区(硫安を上層位置、堆肥を下層位置に混和) ② 混合区(硫安と堆肥を同位置で混和)の2水準を設定した。

4)作物残渣の処理法(枠及び圃場試験)

  作物残渣(スイートコーン)をすき込む位置を ① 表層(0〜5cm) ② 15cm位置 ③30cm位置 に設定した。

 

3. 結果の概要

1)堆肥単独や堆肥窒素の割合が高い処理区のNO発生量は、硫安単独区より減少した。
 魚粕施用区のNO発生量は硫安単独区より大きく増加した(表1)。

2)緩効性窒素の利用や速効性肥料(硫安)の減肥によるNO発生量は、施肥標準区より低下した(表2)。

3)硫安と堆肥の分離処理は、混合処理より明らかにNO発生量を低減した(表3)。

4)NO発生量は残渣のすき込み位置が深いほど増加した(表4)。

5)以上の結果を基に各項目別のNO発生量の軽減率(表5)を求め、普通畑におけるNO発生量の軽減指針を示した(表6)。なお、堆肥施用量は施用基準である2〜3 t/10aを順守する。また表1の魚粕施用量とNO発生量の関係より、硫安20区の発生量に相当する魚粕施用量を89kg/10aと算出した。このことから、魚粕施用量は硫安単独区のNO発生量を超えないことを目標に100kg/10a以下とする。

 

4. 成果の活用面と留意点

  本成績は地球環境の大気保全に関する様々な施策を検討する際、農業サイドから発生するNOの軽減対策として活用する。

 

5. 残された問題とその対応

1)融雪時におけるNO発生量の把握
2)NO発生予測式の開発