成績概要書（2002年1月作成）

研究課題：黒毛和種肥育素牛育成に対する放牧および補助飼料給与技術　　　　　　　 担当部署：畜試　家畜生産部　肉牛飼養科・育種科　　環境草地部　草地飼料科 協力分担：十勝農試・岩手県農研センター・福島県畜試・青森県畜試 予算区分：国補（地域基幹） 研究期間：1999〜2003年度

１．目　的
　３カ月齢で離乳した去勢子牛を用い、放牧期に給与する補助飼料の粗タンパク質含量の
影響を検討するとともに、放牧育成した素牛の産肉性を明らかにする。

２．方 法
1)．放牧の有無と放牧時に併給する濃厚飼料のタンパク質含量が黒毛和種去勢育成牛の
発育および飼料摂取量に及ぼす影響
　3カ月齢で離乳した黒毛和種去勢育成牛を17頭供試した。設定CP含量が20%（乾物ベース）の
濃厚飼料と乾草を与えて舎飼いで育成する区を対照とし、試験区として、CP20%の濃厚飼料を
併給しながら放牧する区（放牧MP区）、CP15%の濃厚飼料を併給しながら放牧する区（放牧LP区）
の2つを設け発育等を調べた。なお対照区の濃厚飼料給与量は、平成11年度に提出した
成績「黒毛和種育成牛（３カ月齢離乳）に対する濃厚飼料の給与水準」に準拠した。

2)．放牧の有無と放牧育成時に併給する濃厚飼料のタンパク質含量が黒毛和種去勢肥育牛の
発育・飼料摂取量および枝肉成績に及ぼす影響
　1)．の試験で供試した牛を肥育した。肥育は育成が終了した9カ月齢から28カ月齢までの
19カ月間とした。肥育期間の飼料給与は、平成10年度に道立（新得）畜試が策定した
「黒毛和種肥育管理の手引き」に準拠した。

３．結果の概要
1)−1 濃厚飼料摂取量は、どの区も設定どおり約50gDM/BW^0.75/dayであった（表1）。
総乾物摂取量で見ると放牧した区の方が4.7gDM/BW^0.75/day高かった。

1)−2 育成終了時における日齢体重は約1kgで、処理間に差は見られなかった（表2）。
平均日増体量も約1kgで差はなかった。消化管の発達を反映する腹囲/胸囲比は、
放牧した区の方が対照区より平均約2ポイント大きく、また放牧LP区は放牧MP区より
約2ポイント上回った。

1)−3　 育成に要する費用のうち飼料費と敷料費の合計で、対照区が1頭あたり49,000円、
放牧MP区が29,700円、放牧LP区が29,300円と試算された（表3）。

2)−1 肥育期間における乾物摂取量は、放牧した区の方が対照区より高く推移する傾向に
あった（図1）。

2)−2 肥育終了体重・絶食体重および日増体量に育成方法の違いは認められず育成期に
放牧を利用しても肥育増体に負の影響を与えることはなかった（表4）。
放牧MP区と放牧LP区に差はなかった。

2)−3 枝肉重量・ロース芯面積およびバラ部厚に試験処理の影響は認められなかった（表5）。
皮下脂肪厚は放牧した区より対照区で有意に厚くなった。枝肉構成では、対照区で
赤肉割合が低く、脂肪割合が高かった。すなわち放牧育成した群の方が可食肉生産の
効率が高くなった。放牧MP区と放牧LP区に差はなかった。対照区では1頭が肝廃棄されたが、
放牧した区にはなかった。

まとめ
放牧で育成した素牛は肥育における発育が良好で、舎飼い育成と比較しても遜色のない
良質肉の生産ができた。一方、育成に要するコストは低減でき、安価で肥育性の高い
素牛生産が可能と考えられた。

表3　育成にかかる飼料費と敷料費の比較

項目	対照区	放牧MP区	放牧LP区
放牧場費	0	2,700	2700
飼料費	36,500	24,900	24,500
敷料費	12,500	2,100	2,100
合計	49,000	29,700	29,300
（円）

４．成果の活用面と留意点
①春生まれ子牛を早期離乳して3カ月齢程度から放牧育成する際の補助飼料給与計画に
利用できる。

②放牧育成の導入は、一貫生産農家において特に有効である。

③放牧期間中の補助飼料として濃厚飼料の他に乾草やサイレージを与える場合は想定していない。

④ベースとして用いる育成用配合飼料のCP含量はメーカー保証成分値で17%程度のものを
想定しており、著しく異なる飼料を用いる場合は注意を要する。

⑤子牛を放牧する草地はできるだけ短草利用を心がけ、不食過繁部は繁殖牛などに採食させるか
機械的に刈りはらうようにする。

５．残された問題とその対応
①放牧期間中に与える補助飼料の蛋白質飼料としてバイパス性を考慮する必要がある
(地域基幹で実施中)。

②エネルギー源として用いた圧ペン大麦などデンプン質に富む飼料を多給すると放牧草の
摂取量を抑制することが知られており、放牧草の摂取量を最大限活用しうる補助飼料の選択を
検討しなければならない。

③放牧育成した肥育素牛の差別化をはかり、素牛市場での評価を確立する必要がある。