成績概要書（2002年1月作成）
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研究課題：大豆畦間への秋まき小麦栽培技術とその経営経済評価 担当部署：十勝農試 生産研究部 経営科、北見農試 作物研究部 畑作園芸科 担当者名：山田 輝也、浅山 聡 協力分担： 予算区分：国費助成（地域基幹） 研究期間：1997〜2001年度 |
１．目的
大豆が作付された背景や目的、作付定着の阻害要因、作付維持経営の行動を分析し、
大豆畦間への秋まき小麦栽培（以下、大豆畦間小麦栽培）の技術的、経営経済的検討を
踏まえ、大豆畦間小麦栽培の定着条件を明らかにする。
２．方法
１）大豆・大豆畦間小麦の作付動向と作付定着の阻害要因の検討
２）開発技術（大豆畦間小麦栽培）の経済評価
３）大豆の経営評価により、大豆畦間小麦栽培の定着条件を提示
４）ばらまき小麦の栽培法：1997〜2000年、播種期・播種量、播種量・施肥量、施肥量・施肥期の
３組合せを分割区法３反復で実施
５）畦間ドリルの栽培法：1998年〜2000年、播種期・播種量を組み合わせ分割区法３反復で実施
６）大豆の損失：1998〜2000年に畦間ドリルの播種期との関係、2001年に大豆茎長との関係を検討
３．成果の概要
１）大豆畦間小麦栽培により秋まき小麦の前作物の選択肢が拡大した。大豆導入により、
比較対照となる澱原ばれいしょの早掘が削減され、部分的に、①ばれいしょの作付頻度が低くなり、
②てんさいとばれいしょの交互作が緩和する、という改善効果があった。大豆の収益が低下し、
澱原ばれいしょ早掘より劣位な条件下で、土壌病害抑制効果の期待を持っていても中小規模階層では
大豆を作付している経営の割合が低くなり、35〜45ha階層以上では高くなった（図１）。
大規模経営の事例分析により、定着には春作業競合が関与していると指摘した。
２）ばらまきの単収は試験実施場所と異なる土壌型・土性では低くなることも想定され、その場合、
畦間ドリルとばらまきの収益差で畦間ドリルへの投資を賄える可能性がある（例：慣行対比単収指数が、
畦間ドリル100、ばらまき90であれば、のべ作付面積12.9ha以上で可能）。作付順序「大豆−畦間小麦」が
従来の「澱原ばれいしょ早掘−小麦」より有利になるためには、ばらまきでは大豆単収214kg以上
（現状より22kg以上増）、畦間ドリルでは227kg以上（35kg以上増）必要である。
３）経営モデル分析の結果（50ha）、春作業競合が厳しい大規模経営では、①大豆畦間小麦の採用により
大豆導入をしやすくなり、②ばれいしょの減少および耕起・整地行程の省略による小麦播種の高能率化
により９月の労働時間の軽減効果が認められた（表１）。経営耕地規模40〜50ha程度では作付順序
「大豆−畦間小麦」を作業競合回避のため採用する可能性が高いと指摘できる。
４）ばらまき小麦栽培法：播種期は大豆の黄化始め以前を前提とし、９月10日以前が望ましい。９月10日
以前に大豆の黄化が始まった場合は速やかに播種する。播種量は2.0〜3.0倍が望ましいが、3.0倍では
冬損・倒伏の発生が懸念されるため、過繁茂になりやすい圃場では留意が必要である（図２）。
施肥法は総窒素施用量のうち４kg/10aを基肥に、起生期の分肥に８kg/10aを施用する。その他の要素は
全量基肥に施用する。施肥は施肥標準に準じ、播種と同じ時期に行う（図３）。
上記のばらまき栽培による子実重は年次平均では慣行並であったが、変動が大きく、播種後の降水量が
少ない年には慣行比９割程度となる事例もあった。
５）畦間ドリルの栽培法：畦間ドリルでは以下の栽培法により慣行並の子実重を期待でき、単収の変動は
ばらまきより小さい。播種は９月20日前後とし、播種量は標準の1.5倍である383粒/㎡とする。播種時に
適正な播種深度となるように注意する。施肥は施肥標準に準じ、播種同時に行う（図４）。
６）大豆の損失と収量性：小麦播種時に茎長が長いほど損失、倒伏が多くなるため、前輪のデバイダ装着が
望ましい（表２）。また、大豆畦間に生育する小麦が大豆汚粒発生の原因になる可能性は低い。
４．成果の活用面と留意点
１）斜網地域の畑作経営についての分析である。
２）大豆畦間小麦栽培により、秋まき小麦の前作物の選択肢が広がる。
３）大豆畦間小麦栽培導入の可能性の高い経営条件を明らかにしており、
コンバインを導入する上での組織作りに活用できる。
４）この大豆畦間秋まき小麦栽培体系は道東地域の畑作地帯に適用する。
５）この成績は表層多腐植質多湿黒ボク土におけるものである。
５．残された課題とその対応
１）大豆コンバイン組合の組織運営の検討
２）大豆導入によるそうか病などの土壌病害軽減対策・効果の検討
３）畦間ドリル栽培における早まき（9月10日）の播種量減に関する検討。