チモシーを基幹とする集約放牧草地における施肥量および施肥回数

成績概要書（平成2003年1月作成）　

課題分類：
研究課題：チモシーを基幹とする集約放牧草地における施肥量および施肥回数
(草地酪農における飼料自給率70%の放牧技術の開発(４)チモシー基幹放牧草地の施肥法)
(北海道における持続型放牧草地の植生管理技術の開発)
担当部署：根釧農試　研究部　草地環境科,北農研　畜産草地部　草地生産研究室
担当者名：
協力分担：なし
予算区分：国費補助,経常,畜産対応研究（自給飼料基盤）
研究期間：1998〜2002年度（平成10〜14年度）

1.　目的
チモシーを基幹とする集約放牧草地の施肥量と施肥回数・施肥時期を明らかにした。

2.　方法
供試草地:ﾁﾓｼｰ(TY)｢ﾎｸｼｭｳ｣単播草地,TY｢ﾎｸｼｭｳ｣･ｼﾛｸﾛｰﾊﾞ(WC)｢ｿｰﾆﾔ｣混播草地
試験処理：搾乳牛または育成牛の放牧試験および多回刈り試験
施肥処理：①カリ(多回刈試験：0〜22kgK₂O/10a,放牧試験：4,8,12kgK₂O/10a),
窒素(放牧試験：4,8kgN/10a),リン(放牧試験：4,8kgP₂O₅/10a)の用量試験
②施肥回数・時期(年3回均等分施1処理,年2回均等分施3処理,年1回施肥2処理)

3.　成果の概要
　1)放牧草地の施肥対応は,放牧により草地から持ち出される正味の養分量（採食量−還元量×利用率）を施肥により補給することを基本とする。この時,放牧方法に応じて設定される草量確保に要する養分現存量（早春の土壌と牧草が保有する養分量）との差を牧区毎に土壌診断等によって判定し,上記施肥量を修正する。
　2)多回刈試験の結果,TY単播草地の収量を低下させないTYおよびTY･WC混播草地のWC収量を低下させないWCのK含有率は2.5%(TY:2.0〜3.0%,WC:2.3〜2.8%)であった(図1)。この条件を満たすカリ量を必要なカリ現存量とした。TY･WC混播草地の放牧試験の結果,早春のカリ現存量が10kgK₂O/10aあればWCのK含有率は2.5%を下回らなかった(図2)。
　3)TY･WC混播草地の放牧試験の結果,乾物生産性とWC混生割合は4〜12kgK₂O/10aのカリ施肥量で少なくとも3年間,処理間差が認められなかった(図3)。放牧草のカリ含有率はカリ施肥量の低減により低下し(図4),ミネラルバランスが改善された。また,土壌中交換性カリ含量はカリ施肥量8〜12kgK₂O/10aでは明らかに上昇したが,4kgK₂O/10aではその程度が小さかった。これらのことから,カリ施肥量は4kgK₂O/10aが適当と考えられた。
　4)放牧牛の血液中尿素態窒素濃度（BUN）と放牧草の硝酸態窒素含有率から25%以上の牧草体粗蛋白(CP)含有率は過剰と判断された(図5)。一方,窒素施肥量の減少に応じてCP含有率および牧草生産性は低下した。飼料としての安全性と牧草の生産性から牧草体CP含有率は20%程度が望ましいと考えられた。
　5)TY･WC混播放牧草地(黒色火山性土,有効態リン酸20mg/100g以上)の現存草量および養分含有率は窒素･リン施肥量各々4〜8kg/10aで2年間は変化が認められなかった(図3,4)。
　6)施肥回数低減は牧草生産性または季節生産性を低下させたため,従来の5月上旬･6月下旬･8月下旬の年3回均等分施とする(図6)。ただし,TY･WC混播放牧草地では季節生産性の低下をきめ細かい牧区計画で緩和すると5月上旬･7月下旬,牧草生産性の低下を面積拡大で補うと6月下旬･8月下旬の年２回均等分施も可能と考えられた。
以上の結果,火山性土のTYを基幹とする集約放牧草地(年間入牧頭数370〜430頭･日/ha)に対して,土壌中有効態リン酸20mg/100g以上（黒色火山性土）,交換性カリ10kgK₂O/10a（0〜5cm土層）を前提に,少なくとも2〜3年は施肥量をN-P₂O₅-K₂O=4-4-4kg/10a(窒素施肥量はWC混生条件)とすることができると考えられた。施肥回数および施肥時期は5月上旬･6月下旬･8月下旬の年3回均等分施を基本とする。

4.　成果の活用面と留意点
　1)本試験は道東・道央の火山性土に立地するチモシー・シロクローバ混播草地およびチモシー単播草地の結果に基づく。
　2)カリ,窒素およびリンの施肥量は,定期的な土壌診断および牧草の栄養診断の実施を前提とする。

5.　残された問題点とその対応
　1)放牧草地の不均一性を考慮した年間施肥量の実証確認
　2)放牧条件(草種,利用法等)の異なる草地への適用拡大