成績概要書（2007年1月作成）
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研究課題：成型ポット苗移植栽培におけるタマネギ乾腐病の多発要因と土壌・肥培管理による 担当部署：中央農試生産環境部病虫科・栽培環境科、北見農試生産研究部病虫科 |
１．目的
近年の主流となった成型ポット苗移植栽培におけるタマネギ乾腐病の多発要因を全道的な規模で解析するとともに、本病の抜本的対策として土壌・肥培管理による防除技術を確立する。
２．方法
1）乾腐病の多発要因の解析（現地実態調査）
（1）調査年次、圃場数：平成15〜18年、石狩・空知・上川・網走支庁の14市町で計85筆93地点。調査圃場の土壌は、低地土、火山性土、台地土、泥炭土であった。
（2）調査項目：苗床・本圃の土壌病原菌量、育苗・活着期の保菌率、移植〜活着期の土壌状況、跡地の土壌理化学性、たまねぎの無機成分。乾腐病抵抗性やや強品種を主体に発病
株率と各調査項目との関係を解析した。
2）土壌・肥培管理等による乾腐病軽減対策（圃場試験）
（1）土壌管理法〔耕起法、有機物施用(休閑作物、後作緑肥の導入も含む)、心土破砕〕
（2）肥培管理法（塩類濃度低減、石灰施用）
（3）土壌・肥培管理による防除対策（耕起法×有機物施用×塩類濃度低減施肥法）の実証
３．結果の概要
1）乾腐病の発生は空知・上川支庁で多く、気象の影響で年次間差が大きかった。しかし、各地域で相対的に発病の多い圃場があり（図1）、これには気象とは別の要因の関与が示唆され
た。
2）相対的に発病の多い圃場について多発要因を解析した結果、病理学的要因である土壌病原菌量 （図2）、保菌状況、品種は近年の多発の主要因ではないと推察された
3）多発要因を土壌肥料的側面から解析した結果、土壌の堅密性、透水性・保水性の不良、有機物の不足、低窒素肥沃度、リン酸肥沃度・保肥力・塩基バランスの不良との関連が認めら
れた（表1）。発病の多かった空知・上川支庁では、堅密で保水性不良な圃場、塩基バランスの不良や有機物の不足する圃場が多かった。土壌の物理性と化学性の両者が不良な圃場
では、複合作用により発生を助長する傾向にあった。また、相対的に発病の多い圃場では、根傷みや石灰の吸収阻害が認められた。
4）これらのことから、乾腐病菌が十分量存在する圃場では、土壌理化学性や土壌・肥培管理に起因する根傷みや石灰の吸収阻害が、生育不良を招き、乾腐病の発生を助長していると
推定された（図3）。
5）発病軽減対策として、土壌管理では、プラウ耕とたい肥の施用、心土破砕（広幅型使用）が有効であった。休閑作物(小麦、スイートコーンなど)や後作緑肥(えん麦、ひまわりなど)の導入
は、たい肥と同様に有機物の還元効果として土壌理化学性を改善し、軽減対策として有効であった。
6）肥培管理による対策では、窒素・リン酸を適正量まで減肥し、塩類濃度をあまり高めない肥料への代替が有効であった。さらに、土壌の塩基バランスが不良で保水性が劣る圃場では、
石灰質資材の施用が軽減対策として有効であった。
7）実証試験の結果、耕起法の改善、たい肥の施用、塩類濃度低減施肥法の導入を組み合わせて行うことで、発病株率を6.0％から1.7％と1/3程度まで軽減でき、収量性も良好な結果を
得た（表2）。
8）以上の結果から、タマネギ乾腐病に対する土壌・肥培管理による防除対策指針を作成した（表3）。
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４．成果の活用面と留意点
1）防除効果を高めるためには、土壌・肥培管理対策を組み合わせて総合的に行う。
2）心土破砕、耕起、整地作業を行う際は、湿潤時を避け、適土壌水分下で作業する。
3）土壌理化学性は土壌診断基準値を目標に改善する。なお、土壌改良資材を投入する場合は、土壌診断を行い、資材の過剰投入を控える。
５．残された問題とその対応
中晩生品種栽培跡地において有機物を十分量確保するための緑肥作物導入技術の検討