成績概要書 (2007年1月作成)

研究課題:水稲の有機栽培における生産安定化技術
担当部署:上川農試 研究部 栽培環境科、中央農試 生産研究部 機械科、水田・転作科、環境保全部 クリーン農業科
協力分担:
予算区分:道費
研究期間:2004〜2006年度(平成16〜18年度)

 

1.目的
 北海道の水稲有機栽培における特徴や問題点を明らかにするとともに、問題解決へ向けた水稲の有機栽培安定化技術を開発する。
 

2.方法
 1)水稲の有機栽培の実態調査
  調査年次:2004-2006年 調査対象:上川、空知地方の有機栽培生産者12戸延べ27事例
 2)育苗のための有機質資材施用法
  試験年次:2005-2006年 供試品種:きらら397 苗の種類:成苗ポット、中苗マット
  供試資材:人工培土(化学合成物質無添加)、無機硫黄剤、市販有機質肥料4種
 3)有機栽培における水稲栽培管理法;
  供試圃場:上川農試(2004年有機転換)
  試験年次:2005-2006年 供試品種:きらら397 苗の種類:成苗ポット、中苗マット
  窒素施肥量:0.0、9.0kgN/10a(+堆肥1t) 除草:手押し式舟形除草機+手取り 防除:なし
 4)機械除草法の検討
  供試圃場: 長沼町 、 美唄市 (2006年のみ)、中央農試
  供試機材:A社製強制駆動式揺動タイン型除草機(タインとローラーが畦間と株間を除草)
 5) 害虫防除法の検討
  供試圃場: 長沼町 現地圃場(2004年のみ)、 美唄市 現地圃場、中央農試(2005-2006年)
  供試機材:A社製イネドロオイムシ防除機(回転するゴム製羽根が幼虫を払い落し駆除)
 

3.成果の概要
 1)有機栽培の特徴として、品種は「ゆきひかり」「きらら397」の事例が多く、冷涼年の苗乾物重の不足、さらに本田での初期生育の不足や雑草の多発などが認められた。また、土壌pH
  が高い事例や、育苗および本田での窒素施肥量が過剰、あるいは不足と考えられる事例が認められた。また、収量は376〜653kg/10aであり、420kg/10aを下回る事例が約3割に上っ
  た。
 2)有機栽培での損益分岐点の目安となる収量420kg/10aを下回った事例では、苗乾物重や7月上旬の窒素吸収量の不足、雑草やイネドロオイムシの多発等が認められた(表1)。
 3)有機栽培の育苗において有機質肥料の施用により土壌pHが上昇する事が判明した。無機硫黄剤によりpHが低下し、ムレ苗発生のリスク低減と苗形質向上に効果が認められた。
 4)成苗の培土施肥は無施肥、置床は有機質肥料により25gN/m2の施肥量で慣行栽培並みの苗形質が得られた。中苗は培土に有機質肥料で1.0gN/箱を施肥し、市販有機質ペースト肥
  料により2.0gN/箱を追肥することで、ほぼ慣行並みの苗形質が得られると考えられた。
 5)収量420kg/10a以上を得るための窒素吸収量は7月上旬で1.8kgN/10a以上であった。この生育目標を達成するためには、慣行栽培の施肥標準に準じた窒素施肥量が必要と判断でき
  た。
 6)除草機は滑走板により効果が安定した。除草効果から見て、作用深度は4cm程度が適切で(図1)、水深は深いほど効果的だが作業性との両立から5cm程度が適切であった。
 7)減収率が5%に達する雑草合計乾物量は7月上、中旬で7g/m2と考えられた。これ以下に抑制するには、機械除草は移植後10〜15日目から10日間隔で、3回行う必要があった(図2)。
  2回代掻きによる除草との併用時は少なくとも1回が妥当と考えられた。
 8)イネドオロイムシ幼虫に対して機械防除を行ったところ、処理前に比べ幼虫密度が42%に減少し、防除効果が認められた(図3)。尚、機械防除適期は幼穂形成期頃である。
 9)以上、水稲有機栽培の特徴と問題点が判明し、当面の栽培指針を策定した(表2)。

     

  

  

     

 

4.成果の活用面と留意点
・ 本試験は上川・空知地方で得られた現地実態・試験データに基づく

 

5.残された問題とその対応
・種子伝染性病害及び育苗期における病害の防除対策
・初期生育や収量の更なる向上のための栽培技術の開発