農耕地における硝酸態窒素残存許容量と流れ易さの区分

農耕地における硝酸態窒素残存許容量と流れ易さの区分
[要約]農耕地における硝酸態窒素の残存許容量を年間の余剰水量から求め、さらに土壌・気象条件から、施肥窒素に由来する硝酸態窒素の流れ易さの区分を設定する。
中央農試環境化学部土壌資源科・土壌生態科、上川・十勝・根釧・道南農試研究部土壌肥料科、天北農試研究部泥炭草地科					連絡先	01238- 9-2001
部会名	生産環境	専門	環境保全	対象		分類	指導

[背景・ねらい]

　近年、農地から硝酸態窒素の地下水系への流出が国際的な問題となっており、環境保全型農耕地管理のための新たな基準策出が急務である。そこで地下水の硝酸態窒素濃度をWHO基準(10mgL^-1以下)の条件に維持するための硝酸態窒素の残存許容量を求め、さらに土壌・気象条件から硝酸態窒素の流れ易さを推定し、区分を設定する。

[成果の内容・特徴]

１．硝酸態窒素の残存許容量

①硝酸態窒素は1m土層内の全孔隙量に相当する余剰水によって、概ね1m以深に流出する(図１)ことから、土壌の最大窒素保持量は「余剰水中硝酸態窒素濃度として10mgL^-1以下に相当する窒素量」と「難移動性硝酸態窒素量」の合計量とする。1m土層深までの「難移動性硝酸態窒素量」は3〜5kg/10a程度と僅かであることから、既耕地ではすでに満たされていると考えられるので「土壌の最大窒素保持量」から除く。

②年間余剰水量を基礎に「硝酸態窒素の残存許容量」を策定する(図２)。

２．硝酸態窒素の流れ易さ区分

①作土層からの硝酸態窒素流出は、作土の土性及び「容量因子」としての「5､9月の余剰水量」、「強度因子」としての「5､9月の連続最大降水量」に規制されることから、これらを組み合わせて「硝酸態窒素の作土層(0〜20cm)からの流出区分」を作成する(表１)。

②作物の主要根域土層(0〜60cm)からの硝酸態窒素流出は、土壌タイプ及び「強度因子」としての「5､9月の連続最大降水量」に規制されることから、これらを組み合わせて「硝酸態窒素の作物主要根域土層(0〜60cm)からの流出区分」を作成する(表２)。

[成果の活用面・留意点]

1)本成果は畑地、露地野菜畑地、草地の鉱質土壌を対象とし、水田土壌は除く。

2)残存許容量に留意した施肥を行うことによって、環境への影響の低減が期待される。

3)「北海道施肥標準」を遵守し、土壌窒素診断を実施した適正な施肥に努める。

4)硝酸態窒素の流れ易い土壌では分施を基本とする。

5)余剰水量100mmでの硝酸態窒素の土層内移動は概ね20cm程度であることを目安とする。

平成９年度北海道農業試験会議成績会議における課題名及び区分

課題名：農耕地における硝酸態窒素の残存許容量と流れ易さの区分−北海道農耕地土壌の窒素環境容量　Ver.1−（指導参考）