農業研究本部

Q.24土壌図、土壌情報のデジタル化の現状

Q.24)

最近は、農林統計や気象データ、自然地形などの情報がコンピュータで処理され、一般に配布されてきていますが、土壌図、土壌情報のデジタル化(コンピュータ化)の現状はどのようになっていますか。パソコンによる利用は可能でしょうか。

A.24)         

 土壌図のデジタル化について言えば、さきに紹介した国土調査の20万分の1土壌図のデータ(情報としては土壌の分類のみ)が、1Kmメッシュの形でコンピュータ処理され、配布されています。土壌情報としてはやや大ざっぱなものですが、一般配布され、すぐに使えるものとしてはこれしかありません。(ただし、そのままではパソコンでは使えません。)
地力保全基本調査の5万分の1土壌図も、日本土壌協会を実施主体として1982年から全国的に入力がされはじめ、現在ではほとんどの地域が網羅されています。これは、国土調査のメッシュ土壌情報とは異なり、土壌区分図(図形情報)の他に、土壌断面形態、理化学性等のデータ(属性情報)も入っており、非常に大がかりなデータベースとなっています。これは原則として一般配布はされておらず、内容が専門的で情報量も多くあり、パソコンでは使えないのが欠点です。しかし、日本土壌協会による土壌図境界線の修正作業が終了した段階(2000年頃)で、一般のパソコンで使える形式で都道府県に配布される予定となっています。
また、中央農試では、この土壌協会のシステムと関連をもたせながら、ワークステーション上で稼動する専用のシステム(地理情報システム)に地力保全調査の全データを一括収納し、目的に応じてそれを検索、加工し、利用するシステムを運用しています。これは、内容的には、地力保全基本調査の土壌情報(メッシュ形式)の他に、農業に関連する各種情報(地形条件、気象条件など)を重ね合わせて、ある地域に対する多面的な評価を行うものです。さらに、リモートセンシングデータも取り込んで、より広域的で新しく、かつダイナミックな情報を付加し、このシステムの利活用の範囲を広げつつあります。ただ、残念ながらこれは一般のパソコンでの利用はできません。 


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