根釧地方における不耕起造成草地における秋播限界

【指導参考事項】

根釧地方における不耕起造成草地における秋播限界
根釧農試　草地科
(昭和41〜42年)

・　目　的
　大規模草地の造成に際しては面積が広大なため、造成作業が長期にわたり、播種期もおくれ勝ちとなるので、播種期の延長が望まれる。一方、すでに明らかにされているように、草地造成は完全耕起によらなくても不耕起法によって、十分草地化が可能である。よって、本試験では不耕起造成草地における牧草の秋播限界について検討した。

・　試験方法
　供試牧草、播種量(kg/10a)：チモシ−(1.0)、レッドクロ−バ(0.5)、ラジノクロ−バ(0.3)混播
　区別：播種期(月/日)　8/19、9/2、9/16、9/30、10/14……5
　　　　　造成法　　不耕起(デスク2回)、耕起(プラウ)……………2　　50区　1区　9m²
　　　　　施肥処理　無肥料、無窒素、無燐酸、無カリ、3要素…　5
　施肥量(kg/10a)：造成時　N(硫安)2.0、P₂O₅(過石)7.0、K₂O(硫加)5.0
　　　　　　　　　　　　早春および刈取後NN2.0　　P₂O₅5.0　　K₂O6.0

・　試験成果の概要
　1.　試験期間は根釧地方としては積雪少なく、土壌凍結深く、きびしい冬であった。
　2.　播種翌春の再生牧草立毛数は、不耕起区より多く、とくに晩期播種のとき、その傾向が強かった。燐酸が制限因子であるが不耕起区では燐酸有無の影響が少なかった。
　3.　播種翌年の牧草化率は耕起区は不耕起区より大きいが、不耕起区でも70〜80%牧草化、しかも耕起区より播種期による変動が少なかった。
　4.　牧草収量は早期播種＞晩期播種＞不耕起区＞耕起区、燐酸施用区＞燐酸欠除区の傾向であった。いね科草は播種期による差が少なく、窒素、燐酸施肥が収量を支配していた。まめ科草は耕起では9/2播まで、不耕起では9/16、9/30播まで大きな減収とはならなかった。
　5.　いね科草の窒素含量は、不耕起＜耕起で、不耕起法の場合、窒素供給が少なく、また晩期播種の燐酸施用区は燐酸含量高く、晩期播種の燐酸の必要性が推定された。
　6.　以上の結果から、不耕起法による草地造成では、完全耕起法に比べ、播種期のおくれに伴う減収率が比較的少なく、耕起法ではおおよそ8月中が限界であるが、不耕起の場合は多少の減少はあっても9月中旬頃まで播種期を延長してもよいと考えられた。播種期のおくれは、直接まめ科の越冬性に関連するので、おそい播種の場合はとくに、燐酸カリを十分に施用し、窒素を少なくし、牧草の初期生育をできる限り旺盛にせしめる必要があると推定された。

・　主要成果の具体的デ−タ−
　越冬後の立毛本数(4月25日、本/m²)

草種	処理/ 播種期	不耕起					耕　　起
草種	処理/ 播種期	-F	-N	-P	-K	NPK	-F	-N	-P	-K	NPK
チモシ │	8/19	414	648	237	585	315	148	766	207	1.003	773
	9/2	648	311	1.132	322	710	4	1.132	7	955	1.121
	9/16	1.306	204	159	470	311	0	847	0	1.143	1.476
	9/30	96	418	215	729	470	0	429	0	348	392
	10/14	137	285	163	278	155	0	0	0	0	0
ラジノクロ │ バ	8/19	148	85	52	200	167	70	285	126	233	96
	9/2	137	259	44	174	111	0	155	4	155	229
	9/16	11	78	63	56	67	0	4	0	4	11
	9/30	56	100	7	7	41	0	4	0	0	0
	10/14	0	4	0	15	4	0	0	0	0	0
レッドクロ │ バ	8/19	130	63	59	70	52	89	207	63	104	130
	9/2	93	93	74	233	89	0	93	0	93	137
	9/16	85	48	85	37	56	0	4	0	0	0
	9/30	44	78	0	7	37	0	4	0	0	0
	10/14	0	0	0	0	7	0	0	0	0	0

・　奨励又は指導参考上の注意事項
　1.　不耕起法による草地造成法では耕起法に比べて播種期が10〜15日間おくれても大きな減収とはならないが、燐酸、カリを十分施用し、初期生育を旺盛にする必要がある。
　2.　不耕起法は耕起法に比べ、窒素供給が少ないため、まめ科割合が多くなりやすいので、窒素の適量施用が必要である。