７．目　的
　48年に報告した「めん羊と牛の組合せ放牧方法に関する試験」では、短年の試験が主で、長期にわたって組合わせ放牧を実施した場合、草地の生産力や植生がどのように推移するのか、牛の滞牧日数の長短によって組合わせ放牧の効果がどのように変わるのか、また、草種や混播の有無が異なる草地において家畜の増体はどのようになるのかなどの問題点が未解決のまま残された。
　この試験はこれらの問題点について、より実用場面での適用技術とするために細部の検討を行った。

８．試験研究方法
　(1)　組合せ放牧における草地の植生推移
　(2)　組合せ放牧におけるマメ利率の推移
　(3)　先行放牧される牛の滞牧日数の違いが組合せ放牧の草地の生産性におよぼす影響
　(4)　草種の異なる草地における黒毛和種牛の増体

９．試験結果の概要・要約
　(1)　5か年にわたって組合せ放牧を行っても、牛およびめん羊単独の放牧と比較して、牧草の生産力に大きな違いはなかった。しかし、組合せ放牧やめん羊単独の放牧では、滞牧および休牧期間中の牧草の再生量と採食された牧草量を増加させる傾向を示した。
　組合せ放牧によって不食地の面積は減少し、イネ利牧草の株化を防ぎ、植生密度の高い草地となったが、マメ利率は低下した。
　(2)　めん羊はラジノクローパの80%までを採食利用し、牛はラジノクローバの60%までを採食利用した。
　マメ科率の低い草地では、組合せ放牧は牛のみの放牧よりマメ科率を低下させたが、マメ科率の高い草地では差はなかった。
　(3)　草地の利用率で牛は50〜60%、その後めん羊を放牧して65〜75%とする組合せ放牧が適当と考えた。
　(4)　黒毛和種育成牛の単独の放牧で、日増体重500g程度をみこむ場合は、オーチャードグラス、ペレニアルライグラスおよびチモシー主体草地では利用率を50〜60%として放牧する方法が適当と考えられた。

１０．主要成果の具体的データ

試験（１）　草地の生産力および採食草量（5年間の平均、風乾草、kg/10a）

処理6年目春の基部の植生分布図（S50年5月）

試験（２）　1年間の放牧・刈取処理後のマメ科率（S50年10月　%）

試験（４）　放牧の実績および日増体量

注）※は1番草の1部を採草利用した。

１１．今後の問題点
　各種牧草の放牧利用による増体効果と牧草の栄養価・栄養生産の検討

１２．成績の取扱い
　「めん羊と黒毛和種牛の組合せ放牧方法に関する試験」の補完成績