【指導参考事項】

1.課題の分類　　畑作・病害虫 2.研究課題名　　てん菜そう根病の究明と対策試験(中間報告) 3.期　　間　　　昭和46-53年(57年度) 4.担　　当　　　道立北見農業試験場病虫予察科 5.予算区分　　　道費 6.協力分担　　　道立中央農業試験場病虫部 　　　　　　　　　　道立北見農業試験場土壌肥料科

7.目　的
　本病の原因、発病条件および病原の生理生態を明らかにすると共に、実用的な防除法を確立する。

8.試験研究方法
(1)本病の発病原因の解明および発生実態の把握
(2)発病条件および病原の生理生態の検討
(3)防除に関する試験

9.結果の概要・要約
(1)本病の病原ウイルス(BNYVV)はPolymyxa　betaeによって伝搬された。
(2)本病の発生畑の特徴は、育苗土または畑土壌のいずれかが病原に汚染され、石灰質資材の過施用などによる土壌反応の中性一弱アルカリ性化であった。
(3)P.betaeの寄生量は土壌pH、土壌水分および温度によって異なり、それぞれpH7.0前後、過湿高温で多く、pH6.0以下、少湿および低温で少なかった。
(4)土壌pHはP.betaeの休眠胞子の発芽量を左右した。
(5)本病の発病程度はP.betaeの寄生量(BNYVVの感染量)、感染時期および栽培温度によって異なり、稚苗期に多量に感染し、高温のときほど高くなる。
(6)P.betaeおよびBNYVV(たぶんP.betaeの内部に存在する)は土壌中で6年以上生存した。さらに、非寄主植物を栽培しても本菌の密度以下は僅かであった。
(7)発生畑の防除法として、D-D剤の単独処理(40L/10a)は効果が不充分であった。しかし土壌pH低下プラスD-D剤の併用処理は効果が高く、次年度の残効も高かった。
(8)この場合、土壌pH低下には硫黄または過燐酸石灰を施用し、pH5.5で効果が高かった。なお、D-D剤は処理後ビニールフイルムで被覆するか、3回連用するとさらに効果が高くなった。
(9)供試60品種(系統)のなかでは、本病に対する抵抗性品種は認められなかった。

10.主要成果の具体的数字
第1図　炭酸石灰の施用による土壌pHの変化とP.betaeの寄生度

第2図　土壌pHとそう根病およびP.betaeの分布の関係

第1表　発病土壌に対する土壌pH低下とD-D剤の併用処理効果

処　理　区　分 (㎡当り、*印区は被覆処理)	土壌pH(H20)		52年度		53年度(連作)
	52年	53年	そう根病発病度	根中糖分	そう根病発病度	根中糖分
無　　処　　理	7.1	7.1	76%	5.4%	80%	1.5%
硫酸0.1N:50L+0.5N:100L	5.5	5.7	61	7.3	64	2.4
硫　　黄　500g	5.2	5.2	50	7.9	52	7.7
硫黄500g+D-D40mL(3回)	5.4	5.4	0	16.3	9	14.8
硫黄500g+D-D40mL(1回)	5.5	5.5	0	14.7	36	9.4
硫黄500g+D-D40mL(1回)	5.0	5.0	0	16.3	8	15.5

11.今後の問題点
(1)BNYVVおよびP.betaeの土壌からの検出法の確立。
(2)P.betaeの生理生態の解明(特に休眠胞子の発芽条件)。
(3)防除法改善。
(4)各種土壌のpH(または石灰飽和度)と畑作物の生育の関係。
(5)硫黄施用と土壌の生物的および化学的変化並びに作物生育への影響。

12.成果の取扱い(本ぽ感染に対する防除対策の要約)
(1)そう根病の激発ほ場では極力てん菜の作付をさけること。
(2)発生畑でやむを得ずてん菜を作付する場合はD-D剤の処理プラス土壌PH(5.5)の低下処理が必要である。ただし硫黄の施用に当っては作物の生育障害を回ひするため数年に分けて施用し十分混和すること。またD-D剤は地温10℃以上の時(網走支庁管内では10月上旬までに)に40L/10aを処理し、7〜10日後にガス抜きをする。
(3)未発生畑に対しては本病の発生を未然に防止するためにには土壌pH6.0程度にとどめることが望ましい。
(4)汚染土壌の拡散防止についても十分注意する。