【指導参考事項】
課題の分類 牛 家畜衛生 研究課題名 未経産牛乳房炎の防除法に関する試験成績 期 間 (昭和52年〜54年) 担 当 滝川畜試衛生科 予算区分 総合助成 協力分担 新得畜試衛生科 |
目 的
道内各地で被害のある未経産牛乳房炎に対し、感染・発症の機序を解析すると共に、本症予防のため多発時期に集中した対応技術を検討する。
試験方法
1.発生概況
2.臨床所見
3.細菌所見
4.病理所見
5.コリネバクテリウム・ピオゲネスによる接種試験
6.コリネバクテリウム・ピオゲネス(C.p.)およびペプトコッカス・インドリクス(P.i.)
7.外部寄生昆虫防除による予防効果
8.簡易予防器機の試作
試験成果の要約
1.発生は8〜9月で多く、放牧中でほとんどを占め、13〜18か月齢で多く、未種付牛が妊娠牛よりも多く、1分房の発症が約9割を占め、前分房の発症が後分房の発症よりも多かった。
2.本症のⅠ期をA.乳頭・乳房の発赤、熱感、腫脹、疼痛症状、B.膿汁採取症状の時期、Ⅱ期をA.B.の他にC.乳房皮膚穿孔による自潰排膿症状、D.乳頭中心部または乳房の硬結症状の時期、Ⅲ期をAの一部、C.D.の他に乳槽閉塞または漿液採取症状の時期の3期に分けた。
3.自然症例の膿汁中に、大量、高率にC.p.と嫌気性グラム陽性球菌を認め、後者をペプトコッカス・インドリクスと同定した。
4.Ⅲ期では化膿性融解が持続し、ⅡおよびⅢ期では乳槽、乳槽−乳管部の肉芽増生があり、乳管は圧迫萎縮し、乳腺は間質炎により萎縮していた。泌乳不能となる原因は乳槽、乳管の閉塞、乳腺実質の化膿性融解、乳腺の萎縮と考えられた。
5.C.p.、P.i.の混合接種区の発症率はC.p.接種区に比べ高く、エストラジオール処理群(ES(+))が無処理群(ES(-)より高く、接種部位別に乳腺中心部接種で最も高く、次いで乳槽接種、乳頭筋肉接種、乳房皮内接種、乳頭皮内接種であり、乳房皮下接種では発症しなかった。臨床症状は混合接種区で強く、自潰排膿するものが見られた。混合接種区で回収菌数は多く、C.p.プロテアーゼ抗体価も高かった。
6.発症分房の病理像はC.p.接種区では化膿性乳槽−乳管炎であり、乳槽−乳管部に肉芽増生が起り、乳腺部では間質炎のみが見られたが、混合接種区では、乳槽部の化膿性融解および乳槽−乳管部の肉芽増生が強く、病変は乳腺全域に波及し、自然症例と同様の病像が再現された。
7.牧野における本症の発症率は、ダストバック(DB)強制利用牧野で最も低く、次いでDB自由利用牧野、DB非利用牧野の順であった。
8.本症予防のため、牛群の通過で作動し、落差利用により牛体下腹部に薬液を噴霧し、バッテリーおよび電子タイマーで噴霧時間を調節した簡易予防器機を試作した。本機を牛群に利用させた場合、1往復で牛群の70%に薬液が良好に噴霧された。
主要成果の具体的数字
再現試験による発症率(%)
接種部位 | C.p.接種群 | C.p.+P.i.接種群 | ||||
ES(+) | ES(-) | 計 | ES(+) | ES(−) | 計 | |
乳頭筋肉 | 25(1/4) | 0(0/2) | 17(1/6) | 100(2/2) | 0(0/2) | 50(2/4) |
乳頭皮内 | 25(1/4) | 0(0/2) | 17(1/6) | 0(0/2) | 0/(0.2) | 0(0/4) |
乳 槽 | 83(5/6) | 0(0/2) | 63(5/8) | 33(1/3) | 67(4/69 | 56(5/9) |
乳房皮下 | 0(0/4) | 0(0/2) | 0(0/6) | 0(0/2) | 0(0/2) | 0(0/4) |
乳房皮内 | 0(0/4) | 0(0/2) | 0(0/6) | 50(1/2) | 50(1/2) | 50(2/4) |
乳腺中心部 | 64(9/14) | 100(2/2) | 69(11/16) | 90(9/10) | 73(8/11) | 81(17/21) |
計 | 44(16/6) | 17(2/12) | 38(18/48) | 62(13/21) | 52(13/25) | 57(26/46) |
今後の問題点
1.野外発症初期牛の臨床、病理、細菌学的追究
2.人工発症における接種菌の最小発症菌数の検討
3.ペプトコッカス・インドリクスの病原性の検討
4.抗生剤の乳房内注入による予防効果
5.放牧牛の簡易予防器機による集団予防法の検討
6.発症初期牛に対する治療法の検討
普及指導上の注意事項
1.本症の診断基準は、膿汁採取可能な時期には、臨床症状およびC.p.とP.i一の分離同定であり、一方膿汁採取が不能な時期には、乳頭の腫大、乳頭中心部の棒状硬結、乳槽の閉塞、乳腺中心部の硬結および乳房皮膚の自潰痕などの確認を必要とする。
2.本症の治療には現在期待できるものがないので、予防的な対策が重点課題であり、発症の誘因を除去する上でDB法が効果的である。予防は本症の多発時期の6、7および8月に集中して行う必要がある。