【指導参考事項】

1.課題の分類 2.研究課題名　　秋播小麦の冬損防止対策 　　　　　　　　　　　(寒地多雪地帯における秋播小麦の安定栽培技術確立試験) 3.期　　間　　昭和53〜56年 4.担　　当　　道立中央農試畑作第一科 　　　　　　　　道立上川農試畑　作　科 　　　　　　　　道立十勝農試作　物　科 5.予算区分　　総合助成 6.協力分担　　道立北見農試病虫予察科 　　　　　　　　　道立十勝農試農業機械科

7.目　　的
　秋季の茎数確保と冬損の被害軽減を主眼として、秋播小麦安定栽培のための資料を得る。

8.試験研究方法
　1)播種期と播種量に関する試験
　ア:中央農試担当
　　　播種期〜3、播種量〜2(340、510粒/㎡)の分割区法3反復
　イ:上川農試担当
　　　品種〜2又は3、播種期〜3又は4、播種量〜3又は4(170、340、510、680粒/㎡)の細々区配置2〜4反復
　2)窒素の分施に関する試験
　ア:中央農試担当
　　窒素施用量を10kg/10aとし、秋・春の施用比を異にして組合せた分割区法3反復。年により堆肥、窒素施用量を組入れる。
　イ:上川農試担当
　　土壌(沖積・洪積)と窒素分地割合を組合せた分割区法4反復
　　秋・春の窒素の施用比は中央農試に準ずる。
　　56年度は播種期と窒素分施割合を入れた組立試験(中央でも実施)。
　3)小豆畑における秋播小麦間作試験
　ア:十勝農試担当
　　現地4ケ所、一区50a。播種期・播種量・栽植法の組合せ試験。

9.試験結果の概要・要約
1)播種期と播種量に関する試験(中央・上川)
　前作物の影響で播種適期を失し、止むを得ず晩播する場合の対策として、茎数の確保を、播種量増による株数での補てん可能性について検討した。
　その結果、道央(真狩村)では9月中旬、道央北部(士別市)では9月中旬前半までは、播種量増加の効果がみられた。しかし、それ以降の播種は、冬損および収量の両面から不安定であることを認めた。
　また、止むを得ず晩播を行なう場合には、道央では標準播種量(340粒/㎡)の1.5倍、道央北部では2倍の播種量が必要であろうと推察した。
2)窒素の分地に関する試験(中央・上川)
　基肥窒素の多用は冬損の被害を大きくし、収量が不安定になり勝ちであり、反面極度の基肥窒素の抑制は冬損を軽減し得るものの、茎数不足から収量が伴なはないとの報告を基に、全窒素量を一定(10kg/10a)とし、秋と春の施用割合について検討した。
　その結果、従来指導されている基肥(秋)60〜70%、春40〜30%の分地よりも、春施肥に重点を置いた方が冬損軽減、融雪後の生育回復に効果があることを認めた。しかし過度の窒素春施用は倒伏による収量・品質の低下が懸念され、地力に応じた施用量が必要と考えられた。
3)小豆畑えの秋播小麦間作試験(十勝)
　適期播種を行なう為に立毛中の小豆畦間に秋播小麦を播種して、標準耕種法および晩播と比較した。
　その結果、畦間に適期に播種された秋播小麦の収量は、標準耕種法により適期に播種されたものにくらべて、そん色がなく、晩播にくらべると、年次的に安定していた。また間作の場合、適期播種を行なうならば、あえて播種量を増すことはないと思考された。
　また秋播小麦を小豆の畦間に播種する場合、前作えの障害が考えられたがトラクタと播種機にデバイダを装着することにより回避でき、機械化に対する見通しが得られた。

10.主要成果の具体的数字

播種期・播種量と10a当り子実量
　ア)中央農試担当分

　イ)上川農試担当分

窒素の分施と秋季の生育・冬損及び収量
　ア)中央農試担当

　イ)上川農試担当

小豆間作小麦の10a当り子実重

11.普及上の問題点(残された問題点)
1.一連の試験は耐雪性を適度にもった「ホロシリコムギ」を供試しており、耐雪性の劣る品種での検討が必要である。
2.一連の試験は個々の要因以外は標準耕種法で実施されており、要因間の組合せでの検討が必要である。
3.小豆畑間作時の雑草対策。