【指導参考事項】
植生からみた根室地方の採草地における更新指標

北海道立根釧農業試験場

目　　的
　生産力の低下した採草地における更新指標を明らかにする。

調査方法
　調査時期:1979年6月18〜21日(収量,植生,土壌採取)。
　調査対象地点:758カ所の採草地。対象草地を所有する農家数:751戸(全農家数の28%)
　調査項目:収量(生草,乾物),草地の植生(冠部被度,一部は重量割合も調査),土壌(0〜5㎝,代表地点は0〜20㎝もあわせて採取)の化学性,聴取および書類調査項目(経営,草地の維持管理などに関する項目)。全部で182項目。

調査結果
(1)草地生産性は第一義的に植生によって支配されていた。
(2)農家が判断する草地生産力の良否は,植生を反映していた。
(3)経年化に伴う草地の低収化の概主要な要因,む植謡講と考えられた。
(4)植生の経年的な悪化傾向は,土壌の化学性の影響をうけていた。すなわち,植生の変化は,土壌の化学性をも反映したものと考えられた。
(5)草地の施肥反応は,植生によって著しく影響をうけた。植生が良好であれば,土壌のpHが低くとも施肥反応は良好であった。
(6)以上の結果および既往の成果を参考にして,次のような更新指標が設定された。
　1)不良植生割合(ケンタッキーブルーグラス,レッドトップおよび広葉雑草の冠部被度と裸地の合計値)が30%以上の草地は,更新することが望ましい。
　2)不良植生割合が10%未満の草地は,原則として更新しない。
(7)不良植生割合が10%以上30%未満の草地に対する更新指標は,さらに検討された後に設定される必要がある。

主要成果の具体的数字

図1　収量階層区分別の植生

図2　施肥量と収量で区分した場合の草地の植生

図3　土壌地帯別,収量の経年変化

図4　植生の良否が草地の施肥反応に及ぼす影響
*主体となった肥料銘柄は「122」である。

指導上の注意事項
　本指標を用いる場合の植生調査方法は、次の通りである。
　1番草刈取前に,1筆草地内で植生,収量とも平均的に思われる地点を少なくても3地点選定し、それぞれの地点で1㎡枠内の各草種(雑草も含む)及び裸地割合の冠部被度を測定する。測定値は百分率で表示し,各調査地点の平均値を求め,不良植生割合を算出する。