【指導参考事項】
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1.課題の分類 家畜 豚 飼養 2.研究課題名 繁殖雌豚の育成期における飼養管理技術に関する試験 3.期 間 昭和57〜59年 4.担 当 滝川畜試研究部 飼養科 5.予算区分 道 費 6.協力分担 な し |
7.目 的
繁殖雌豚の育成期における飼料給与法および放飼の有無が発育、肢蹄の強健性や繁殖機能に及ぼす影響を検討し、育成雌豚の管理法改善に供する。
8.試験方法
1.不断舎飼(全期間)と標準放飼の比較(予備試験昭56年)
2.不断給与条件下におげる放飼の有無の検討(昭57年)
3.標準給与条件下における放飼の有無と時期の検討(昭58年)
4.群飼における放飼の有無と飼料給与法の検討(昭59年)
9.主要成果の概要
1.全期間にわたり不断給与を行った舎飼では日増体が高く、初回交配体重にも早く到達したが、発情の発現がなく、一部肢蹄障害として跛行が認められた。
一方、標準給与を行い放飼する育成では200日令で初発情が認められ、肢蹄も強健であった。
2.前期に不断給与を行い、後期に制限給与を行う条件での放飼では、同条件での舎飼に比べ発情の発現や生殖器の発達など、繁殖機能が充実し、蹄の接地面積の増加や体重負荷は前躯で勝り肢蹄が強健となった。
3.標準給与における放飼開始時期(体重60kg及び90kg時)の差違はやや発育に影響したが、発情の発現、肢蹄の強健性などには大きな差が認められなかった。同じ条件下での舎飼との比較では・放飼の初発情が日数で20日(体重相当lOkg)早く発現し、その後の発情周期も安定していた。
4.群飼時における飼料給与法の差異は増体を除き大きくなかったが、放飼は舎飼に比べ初発情発現、発情周期の点で明瞭に示された。
5.以上の結果から、繁殖性を向上させ肢蹄を強化するための育成期の飼養管理は別飼し、標準給与を行い、体重60kg時点からの放飼が望ましい。
10.主要成果の具体的数字
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1.給与飼料 初期は肉豚用飼料、60kgを目度に種豚用飼料 に切替える。 (日本飼料標準では育成豚においてDCPlO.5、 TDN70.0%である。) 2.飼料の給与方法 全期間制限給与(一頭当たり) 30〜40kg1.7kg/日、40〜50kg2.Okg/日 50〜60kg2.3kg/日、60〜70kg2.2kg/日 70〜80kg2.3kg/日、80〜90kg2.4kg/日 90〜100kg2.5kg/日、100kg以降2.6kg/日 3.期待増体量 体重30〜90kg時は620〜650g 90〜130kg時は600g |
11.今後の問題点
1.冬期間における舎飼育成の検討
2.放飼場の面積、放飼時間との関連で適正な放飼量(運動)の検討
3.育成期以後の繁殖雌豚の連産性を妊娠期の飼養型態(ストール、群飼、放飼)との関連での検討
12.普及上の注意事項
1.育成豚は肥育豚と別飼いし標準(制限)給与のため飼槽のスペースを十分にとり、発育の一斉化に留意する。
2.放飼開始後、1週間程度の順化期間をとり、放飼場の給水、庇陰設備、衛生管理に留意する。