第1図 上川管内の発生面積の推移
(実態調査と現況調査より)
【指導参考事項】
|
1.課題の分類 虫 害 ・ 水田作 2.研究課題名 イネゾウムシの生態と防除対策試験 3.期 間 昭和56〜60年 4.担 当 上川農試病虫予察科 5.予算区分 道 費 6.協力分担 |
7.試験目的
近年多発傾向にありながら有効な防除法が立てられていないイネゾウムシについて,現在の栽培体系での発生生態と発生要因を明らかにするとともに,被害解析と防除試験を行って,本種に対する適切な防除対策を確立する。
8.試験研究方法
(1)発生実態調査:上川支庁管内における発生分布とその年次変動の調査,および年次変動要因の検討。
(2)発生生態試験:農家ほ場,コンクリート枠,網室等を使用し,越冬生態,加害生態および各態の発生消長等を調査。また,調査技術,飼育実験技術も一部検討。
(3)被害解析:農試ほ場における切葉試験と成虫放飼試験および農家ほ場における調査を行って,生育と収量に対する本種の加害の影響を調査し,被害許容水準を検討。
(4)防除試験:薬剤防除試験を行って,有効薬剤,散布方法および散布回数等を検討。
9.結果の概要・要約
(1)発生実態調査
1)上川支庁管内の発生は,管内中部の1市3町で認められた。発生量は昭和55年のピーク以後,少発生状態となっている。
2)発生地は,周囲の地形等に特徴は認められなかった。また,夏季の天候と発生面積の年次変動との間にも,関係は見い出せなかった。
(2)発生生態試験
1)越冬に関する試験
i)越冬態(成虫,幼虫)比率は年次間のみでなくほ場間でも大きく異なった。その原因として落水期以降の土壌条件が大きく,土壌水分が減少するほど幼虫の蛹化,羽化が促進されることが確認された。
ii)越冬幼虫は,春の代かき作業等でほとんどの個体が死亡するが,条件が整えば7〜8月に踊化,羽化をして,2年で1世代の発生をし得ることが明らかとなった。
iii)成虫態越冬密度と本田での発生量とは相関が高く,成虫態越冬密度から本田発生量をある程度予測できることがわかった。
2)発生消長に関する試験
i)ほ場内の被害は畦畔沿いに集中し,ほ場中心部ほど少ない傾向が明瞭であった。成虫の加害は移植後7月末まで続くが,被害葉率の高い時期は,活着後から分けつ期初めまでの比較的短期間であった。
ii)産卵期は6月後半〜7月上旬,幼虫期は1令が7月中旬,2令が7月下旬,3令が8月上旬であり、幼虫で越冬する個体を除いては,蛹化が8月中旬から,羽化が9月上旬から始まり,越冬直前まで生長が続いた。
iii)成虫の発生量調査法として,見取り調査以外に糖蜜トラップの使用が効率的であった。
3)その他の生態試験
i)土中の幼虫は,稲の根の密集部に生息し,蛹化と羽化はそのやや上の浅い土中で行われた。
ii)水管理,すなわち水深の調節による被害軽減は困難であった。
iii)成虫の雌雄の簡易識別法が明らかとなった。
iv)水田およびその周辺で7種のゾウムシの生息を認めたが,稲への加害種は本種のみであった。
(3)被害解析試験
1)本種の加害を模した切棄処理を行った結果,茎数の減少,生育遅延等が起り,収量も穂数の減少等により減少した。中〜軽度の切棄では,補償作用により減収は起らず,むしろ生育遅延が重要となることがわかった。
2)上記の切葉処理は本種の加害としては最も重いものであり,成虫を放飼した場合は,被害葉率約15%(被害株率90%程度に相当)以上で減収が生じた。一般ほ場においても被害株率50%程度(被害葉率約5%)では,生育および収量への影響は認められなかった。
(4)防除試験
1)薬剤防除試験の結果,サンサイド粉剤およびエルサン粉剤2の散布が有効であった。散布は移植後4回程度が必要であったが,移植前に畦畔散布をすることにより,さらに防除効果が高まった。
10.主要成果の具体的数字
第1図 上川管内の発生面積の推移
(実態調査と現況調査より)
第2図 産卵期〜羽化期の気温と管内発生面積増加率との相関
本田被害と越冬密度との相関
| X:本田の被害株率 | Y:秋の越冬密度(各態計) | r=0.797** n=45 |
| X:秋の越冬密度(各態計) | Y:次年の本田の被害株率 | r=0.498** n=37 |
| X:秋の越冬密度(成虫) | Y:次年の本田の被害株率 | r=0.811** n=37 |
第3図 成虫数および被害葉数の消長
第4図 土中における各態の消長
第5〜7図 切葉処理による被害解析
第1表 水深と加害量
| 水深 | 穿孔部の高さ | 加害痕数 | ||||
| 最低 | 最高 | 平均 | ♀ | ♂ | 平均 | |
| 0cm | 0.1cm | 9.1cm | 1.83cm | 6.25 | 3.13 | 4.69 |
| 5 | 0.4 | 7.7 | 4.00 | 9.88 | 6.55 | 8.21 |
| 10 | 0.7 | 11.1 | 4.54 | 12.50 | 4.50 | 8.50 |
図 被害葉率と玄米重
第2表 防除試験成績
| 処理 | 薬剤名 | 成虫数 | 被害株率 | 被害葉率 | |||||||
| 5.20 | 5.25 | 6.1 | 6.6 | 5.25 | 6.1 | 6.6 | 6.13 | 6.22 | 6.13 | ||
| 茎葉散布 | サンサイド粉剤 | 3.7 | 5.0 | 5.3 | 1.0 | 0.4 | 5.2 | 6.8 | 15.6 | 6.1 | 1.34% |
| エルサン粉剤2 | 7.0 | 10.3 | 6.0 | 2.3 | 0.3 | 6.0 | 14.1 | 17.6 | 8.3 | 1.43 | |
| 無処理 | 10.8 | 10.8 | 10.3 | 3.5 | 1.2 | 11.9 | 31.3 | 48.2 | 22.6 | 5.24 | |
| 畦畔散布 ＋ 茎葉散布 |
サンサイド粉剤 | 2.0 | 2.0 | 2.5 | 0.5 | 0 | 0.3 | 1.2 | 3.0 | - | 0.26 |
| エルサン粉剤2 | 1.0 | 1.0 | 0 | 0 | 0 | 0.5 | 1.2 | 1.8 | - | 0.17 | |
| 無処理 | 2.0 | 4.0 | 5.0 | 8.5 | 0.3 | 3.7 | 10.3 | 20.0 | - | 2.02 | |
11.今後の問題点
12．成果の取扱い
(1)本種の発生量は,成虫態越冬密度からある程度予測可能であり,越冬前の土中の成虫密度が高い場合は,次年の多発生が予想されるので注意をすること。
(2)本種の被害は畦畔沿いに集中し,また被害葉率の高い時期も短期間であるので,少くとも被害株率50%程度(被害葉率5%程度)では防除を要しない。しかし,被害株率90%を越えるような著しい被害を受けると稲は生育遅延を起し,低温年次には減収の恐れもあるので・発生予察情報等に注意をすること。
(3)防除法は,移植後から6月上旬までの4回程度の茎葉散布が有効であるが,移植直前に畦畔散布をすることにより,さらに防除効果は高まる。薬剤散布に当っては,北海道病害虫防除基準に準拠し,適正的確な防除を行うこと。