【指導参考事項】(昭和50〜61年)
稲わら連用水田における土壌窒素肥沃度の評価

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　道立中央農試化学部土壌改良第一科
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　道立上川農試土壌肥料科

目的
　稲わら連用水田において施用稲わらから放出される窒素量の年次推移を予測し、放出される窒素の収量構成要素に与える影響を明らかにするとともに、水稲の安定生産を維持するための稲わら施用を考える。

試験方法
試験圃場:岩見沢(グライ土、稲作部内)、永山(褐色低地土、上川農試内)
　　　　　　　　　−土壌環境基礎調査・基準点調査−

	処理区	施用量(kg/10a)			有機物中 N含有率(%)	備　　　考
		N	堆肥	稲わら
岩 見 沢	対照	7.0				試験開始、S51〜 稲わら処理:秋すきこみ 品種:S51〜52「ゆうなみ」 　　　S53〜　　「ともゆたか」
	三要素増量	8.4
	堆肥	7.0	1,000		0.45
	稲わら	7.0		500	0.73
永 山	対照	8.0				試験開始、S37〜 稲わら処理:秋すきこみ 品種:S37「ふくゆき」、S38〜56「しお 　　　かり」、S57「イシカリ」、S58〜 　　　「ゆきひかり」
	三要素増量	10.0
	堆肥	8.0	800		0.72
	稲わら	8.0		400	0.56

試験成果の概要
(1)稲わら・堆肥から放出される窒素量の予測
　①　稲わら・堆肥の連用により収穫期地上部窒素吸収量は経年的に増加した。
　②　稲わら区・堆肥区の窒素吸収量の対照区に対する増加分の年次推移に対し、有機物分解に関する内田の数式モデルを適用することができた。ただし、永山圃場の稲わら区については窒素吸収量の増加分が施用稲わらの窒素含有量を上回り、別の機作の存在が考えられたのでこの数式の適用をみあわせた。
(2)稲わら・堆肥施用が収量構成要素におよぼす影響
　①　対照区に対する窒素吸収量の増加分あたりの籾数生産効率は、堆肥区と基肥窒素増量区では岩見沢・永山とも2,600〜3,100粒/gNの範囲にあったが、稲わら区では圃場の生育パターンに大きく影響され、「あとでき」傾向の岩見沢で3,700粒/gNと大きく、後期凋落傾向の永山で2,000粒/gNと小さくなった。
　②　登熟歩合は、総籾数の影響を補正して比較すると、堆肥区＞稲わら区≒基肥窒素増量区の順となり、総籾数と登熟歩合の関係において稲わら施用は堆肥施用よりも、基肥窒素増量に類似した効果を示した。
(3)稲わら連用年数の限界
　①　精玄米収量が頭打ちとなる総籾数は岩見沢・永山両圃場で約3万8,000粒とみつもられ、稲わら施用にともなう籾数増加量の大きい岩見沢では稲わら400kgの秋すきこみでも約15年連用時には頭打ち点に達することが予想された。
　②　したがって施用指針に沿った稲わら連用(道央以南・400kg限度・秋すきこみ・透水良好な土壌)であっても連用年数が10数年を越えると圃場によっては窒素過多となる恐れがあるので、その場合には稲わら施用を一時中止する必要がある。特に「あとでき」傾向のある圃場では注意を要する。

主要成果の具体的数字
表1　茎数・穂数・収量・構成要素

	区	茎数・穂数(本/㎡)			粗玄米収量 (kg/10a)	一穂籾数	総籾数 (×1000/㎡)	登熟歩合 (%)	千粒重 (g)
		幼形期	出穂期	収穫期
岩 見 沢	対照区	583	589	598	531	55	33.0	72.5	22.0
	三要素増量区	637	643	630	545	58	36.1	68.3	21.5
	堆肥区	614	628	632	563	56	35.5	72.7	21.9
	稲わら区	579	635	642	563	59	37.5	66.2	21.6
永 山	対照区	545	508	478	479	63	30.9	75.2	19.8
	N増量区	570	534	509	513	68	34.7	68.9	19.9
	堆肥区	595	561	530	541	70	37.2	71.8	19.9
	稲わら区	541	544	508	527	68	34.3	71.2	20.2

図1　稲わら由来分のN吸収量の推移

図2　総籾数と登熟歩合(岩見沢、昭51〜61)

図3　堆肥・稲わら連用時のN放出量の推移

指導上の注意事項
　1)稲わら施用指針に沿って連用されている圃場(灰色低地土・グライ土)に適用する。
　2)稲わら連用により窒素集積が過剰となる傾向がみられるときには、堆肥化すること、やむを得ず連用する場合は基肥窒素を控えること、または隔年施用が望ましい。