完了試験研究成績

【指導参考事項】

(作成63年1月)

1.課題の分類
畜産　豚　飼養
北海道　　畜産

2.研究課題名　肉豚の後期肥育方式に関する試験

3.予算区分　道　　費

4.研究期間　(昭和56〜60年)

5.担　当　滝川畜試研究部畜産資源開発科

6.協力・分担関係

7.目　　　的
　肥育後期における飼料の制限給与法、飼料のエネルギー含量、屠殺体重が肉豚の枝肉形質、肉量および肉質に及ぼす影響を検討し、安定的に高品質の枝肉を生産する技術を確立する。

8.試験研究方法
(1)飼料の制限給与法に関する試験
　1)飼養標準を基準とした制限給与試験(TDN要求量の80%、90%、100%、自由摂取)
　2)体重を基準とした制限給与試験(飼料原物を体重の3.8%、3.4%、3.0%、自由摂取)
　3)朝夕無残食と自由摂取条件の比較試験
(2)自由摂取を前提とした飼料のTDN含量および屠殺体重に関する試験
　1)飼料のエネルギー(TDN)含量の検討(現物中　77.O、73.5、70.0%、自由摂取)
　2)去勢豚の屠殺体重の検討(95、105、115kg)
　3)肥育方式の組み立て試験
(3)肥育方式の設定

9.結果の概要・要約
　(1)肥育後期に制限給与をすると、背脂肪厚や肉量割合が改善され、その効果は去勢豚で顕著であった。制限の度合いが強い場合、飼料効率が悪化する傾向が認められた。
　制限給与の基準としては、飼養標準TDN要求量の90〜100%程度が妥当と判断された。
これは、TDN含量76.5%飼料で体重が60〜70kg時において体重の3.4〜3.8%量、体重が80kgを越えたらその3.0〜3.4%量に相当する。
肥育後期を通じて体重当たり一定比率量の飼料を給与する方法は適当でない。
　朝・夕の飼料給与時に残飼のない程度の給与水準は制限給与にならないことが明らかになった。
　(2)肥育後期にTDN含量が74〜77%の飼料を自由摂取させると、去勢豚において肉量割合が低下し、背脂肪が厚くなることが示された。飼料のTDN含量が70%の場合、自由摂取条件で屠殺体重を115㎏まで重くしても、枝肉品質上の問題は生じないことが示された。
TDN含量77%飼料の自由摂取により、良質な枝肉を生産する場合は、屠殺体重を105kgより軽くする必要性が示唆された。雌豚ではTDN77%の飼料で、屠殺体重を115kgとしても問題がないことが示された。群飼条件での試験においても、上記のことが確認された。
　(3)肉豚の後期肥育方式を下記のように設定した。
　1)雌豚と去勢豚は分離飼育する。
　2)去勢豚の飼育方式
　　ア　制限給与法による方式
　　　　日本飼養標準のTDN要求量の90%から100%程度を充足する量とする。これは、飼料原物中のTDN含量が76.5%である場合、体重が60〜70kg時では、その体重の3.4〜3.8%量を、体重が80kg以上時では、その3.0〜3.4%量に相当する。
　　イ　低エネルギー飼料(原物中TDN70%前後)を自由摂取させる方式
　　　　TDN含量が70%前後の飼料を自由摂取させる際は市場が要求する体重(現状では110kg)で出荷する。
　　ウ　高エネルギー飼料(原物中TDN77%前後)を自由摂取させる方式
　　　　TDN含量が77%前後の飼料を自由摂取させる際は、良好な枝肉品質を維持するために、出荷体重を100㎏程度とすることが望ましい。
　3)雌豚の肥育方式
　　原物中TDN含量が77%前後の飼料を自由摂取させ、市場が要求する体重(現状では110㎏）で出荷する。

10.成果の具体的数字

表1　飼養標準を基準とした制限給与による肥育成績
  日増体量
(g)		 飼料要求率 枝肉歩留
(%)		 背脂肪厚平均
（㎝）		 部分肉量割合
(%)		 除去脂肪割合
(%)
自由摂取区 809A 3.76a 72.4 2.7 70.9A 17.5A
100%区 690AB 3.95ab 72.6 2.6 73.2B 14.5B
90%区 617AB 3.92ab 71.9 2.6 73.2B 14.6B
80%区 510B 4.16b 72.4 2.5 73.8B 13.8B
異なる肩文字間に有意差有り(A、B間にP<0.01,a、b間にP<0.05)


　　図1　飼料のエネルギー含量の影響


　　図2　去勢豚の屠殺体重の影響

11.成果の活用面と留意点
　(1)雌豚と去勢豚は分離飼育を推奨するが、混合飼育をする場合には飼料原物中TDN含量が77%前後の飼料を用い、去勢豚の出荷を早くする(出荷体重100kg前後)。
　(2)本試験は純粋種(ランドレースおよび大ヨークシャー)で検討を行ったものであるが、交雑豚に対しても準用しうる。
　(3)制限給与を実施する際は、群飼頭数と飼槽の大きさのバランスに注意すること。
　(4)準拠した飼養標準は日本飼養標準(豚)1975年版である。

12.残された問題とその対応
　(1)肥育前期の飼育方式の検討
　(2)給与飼料の蛋白質含量や栄養比の検討