【普及奨励事項】
完了試験研究成績                    (作成平成4年1月)
1.課題の分類  総合農業 生産環境 病害虫 虫害 Ⅲ-2-e
           北海道  病理昆虫  昆虫  畑作
2.研究課題名  春播小麦におけるムギキモグリパエの被害実態と防除対策
          (課題名:ムギキモクリパエの被害実態解明と防除対策試験)
3.予算区分  道費(受託)
4.研究期間  継・中・完 平成3年(平成元年〜平成3年)
5.担当  北海道立上川農試病虫予察科
6.協力・分担関係  北海道立上川農試畑作園芸科

7.目的
春播小麦の遅れ穂,異常分げつの原因を解析し,ムギキモグリパエの発生実態を解明し有効な防除対策を検討する。

8.試験研究方法
(1)春播小麦「ハルユタカ」の低収要因の解明:被害実態調査
(2)ムギキモグリパエの発生実態調査
(3)ムギキモグリパエの食害が小麦の生育・収量におよぼす影響調査
 1)収量への影響
 2)防除によるムギキモグリバエの発生・被害調査
(4)秋播小麦の播種時期とムギキモグリバエの発生・被害調査
(5)防除薬剤の検討
(6)ムギキモグリパエの防除時期に関する試験

9.結果の概要・要約
(1)春播小麦「ハルユタカ」の低収要因の解明
①ムギキモグリバエの加害により,草丈が低くなり茎数は多くなる。しかし,遅れ穂の増加と被害により未出穂茎が増えるため有効穂数は減少することが,低収の要因であることが明らかになった。
②ムギキモグリパエの発生,被害は春播小麦,二条大麦で多かった(第1,2表)。
③発生,被害とも上川管内で多く,空知,網走管内で少ない傾向であった(第2表)。
④ムギキモグリパエの防除により被害茎率,未出穂茎率が下がり,出穂率が高まることで増収することが確認された(第3表)
(2)ムギキモグリバエの発生実態調査
①第1回成虫(越冬世代成虫=春型成虫)の初発は秋播小麦で早く,5月3〜4半旬から認められ6月下旬〜7月2半旬に終息する。第2回成虫(第1世代成虫=夏型成虫)は7月1半旬から発生し7月下旬に最盛期となる。春播小麦での初発はやや遅れて5月5半旬で,7月中旬まで発生が認められる。第2回成虫は6月下旬〜7月上旬頃発生し,発生量も多い(図1)。
②畦畔雑草で採集されるのはムギキモグリパエに近縁のMeromyza orientalisで,別種である。第1回・2回成虫とも発生推移は2〜4半旬遅れている。
③春播小麦での産卵のピークは6月中旬で,7月に入り麦の生育が進むにしたがい,産卵数が急激に減少した。しかし,第2回成虫のピークは7月下旬であり,秋播小麦が利用可能となる9月中旬までの寄主植物を明らかにする必要がある(図2)。
④産卵は成虫発生直後から認められ,約10日後に心枯茎となって被害が現れる。
(3)ムギキモグリパエの食害が小麦の生育・収量におよぼす影響
①ムギキモクリパエの防除により成虫の密度,産卵には大きく影響しないが,被害茎の発生を抑制し,出穂率を高めるなどの防除効果が確認された(第4表)
②異常分げつの抑制,草丈の正常化など,麦の生育にも大きく関係しており,収量性が著しく高まったことから,上川管内の春播小麦の低収の主要因はムギキモグリパエの発生,加害によることが明らかになった。
③「ハルユタカ」では播種期が早いほど被害茎率は低く,遅播ほど被害率が高かった(第5表)。
(4)秋播小麦の播種時期とムギキモグリパエの発生および被害
①ムギキモグリバエの産卵は,早播きでは発芽直後の9月上旬から認められ,9月中旬最盛となった。
②成虫は麦の発芽とともに飛来し産卵し,9月中旬まで発生量も多かったが,10月にはほとんどすくい取れなくなった。
③幼虫による被害は早播きほど多く,遅播きになるほど少なくなる。このため,秋播小麦の播種が早い地帯では,ムギキモグリパエ幼虫の越冬量が多いと推定される。
(5)防除薬剤の検討
①防除によって第1世代成虫を大きく抑制することは出来なかったが,第2回成虫の発生量を抑制する傾向が認められた。しかし,産卵量の抑制効果は認められなかった。
②防除により被害茎率が低く,出穂茎数が多くなったため収量は10〜30%の増収となった。③効果の認められた薬剤は以下のとおりであった(第6表)
MEP乳剤,PAP乳剤,MPP乳剤,EPM乳剤,エトフェンプロックス乳剤
(6)ムギキモグリパエの防除時期に関する試験
①成虫の発生消長には大きな差は認められず,防除による成虫の発生量を抑制は困難と考えられた。
②1回散布の効果はどの時期でも不十分であった。
③散布回数が多いほど被害茎率は減少し,出穂茎率が高くなり増収した。
④2回散布区では.発生前期・中期散布で産卵,被害とも少なく経過し,後期散布では全く効果が認められなかった。
⑤3回以上散布区では,発生前〜中期散布,発生中〜後期散布とも産卵,被害は少なく経過し,発生前〜中期散布の効果が優っていた。
⑥防除による効果は出穂数の増加と被害穂数の減少としてあらわれ,20%以上の増収となった。前期から防除した区で茎心枯率は低く,無被害穂数,有効出穂率が高くなり,収量も多かった。
⑦ムギキモクリパエ発生初期からの防除が重要であることが明らかになった。また,防除回数は少なくとも2回は必要である(第7・8表)
⑧イミダクロプリド種子粉衣処理の産卵率,茎率は無処理区と同様に経過した。しかし,被害茎率は茎葉散布区と同様か,やや低く推移した。産卵抑制効果はないが,ムギキモクリパエ孵化幼虫の麦への侵入を防ぐため,被害茎率が低くなるものと考えられる。収穫後の調査でも茎心枯率は低く,無被害穂数,有効出穂率が高くなり収量も多く,MEP3回散布と同等かやや優る効果であった。しかし,発生量がやや少ない条件下の試験であり,多発条件下での効果の確認が必要である。

10.主要成果の具体的数字
第1表 上川,空知管内における成虫の発生状況(平成元年:20回振り)
調査市町村 秋播小麦 春播小麦 二条大麦 えん麦
圃場数 成虫数 圃場数 成虫数 圃場数 成虫数 圃場数 成虫数
上川管内平均 6 18.7 7 129.6 1 23 1 0
空知管内平均 4 4.0 6 36.9 - - 1 0

第2表 第1世代幼虫による被害状況(平成元年)
調査市町村 秋播小麦 春播小麦 二条大麦
圃場数 成虫数 圃場数 成虫数 圃場数 成虫数
上川管内平均 - - 3 18.5 1 23.0
網走管内平均 1 0 9 1.4 1 5.1

第3表 春播小麦の収穫時における被害実態(平成元年)
調査地点・防除状況 株当り
茎数
稈長
cm
草丈
cm
被害
茎数%
未出穂
茎率%
出穂
率%
収量
kg/10a
見深 PAP3回散布 3.6 66.6 74.2 64.2 13.1 56.4 308
 〃 無  防  除 5.8 44.1 50.3 86.2 31.4 32.4 69

第4表 春播小麦の被害茎率と被害型(士別)
年度 品種
被害茎
率%
被害別被害茎率%

未出

茎数
有効
穂数(%)
遅れ
穂数(%)
収量
kg/10a
減収率
%

心枯
出穂
不能

伸長
抑制
平成
元年
ハルユタカ - - - - - 560 509 51 429(60.4) 80(15.7) 136 -
× 74.3 53.4 9.8 7.8 3.3 1022 375 647 216(28.3) 160(41.6) 117 68
平成
2年
ハルユタカ - - - - - 453 407 47 320(60.1) 22(5.0) 347 -
× 7.8 39.2 23.2 10.8 5.1 813 311 502 127(32.8) 102(32.0) 59 83
ハルヒカリ - - - - - 455 420 36 307(57.8) 31(7.4) 318 -
× 85.2 56.1 14.4 10.0 4.7 747 218 529 71(25.3) 40(17.7) 78 75
注)平成元年:EPN6回,平成2年:EPN4回散布


図1 春播小麦における成虫の発生消長(20回振り1日当りで示す)


図2 春播小麦,秋播小麦,畦畔でのキモグリバエの発生消長と春播小麦での
  ムギキモグリバエの産卵消長(平成3年:永山:成虫数は20回振り)

第5表 防除によるムギキモグリバエの成虫発生量,産卵,被害の推移(永山:平成元年)

播種期
成虫数(10回) 産卵株
率%
心枯茎率(%) 被害
茎率%
無傷出
穂率(%)
株当り
茎数
収量(kg/10a)
2.0mm以上
6.13 6.27 7.13 6.13 6.13 6.27 7.13




4.13 4.5 30.5 16.0 69.7 3.3 2.2 3.0 59.4 68.9 3.5 294
4.13 × 5.0 55.0 30.0 68.7 2.7 11.0 13.3 86.1 34.1 6.2 144
4.28 7.0 48.5 15.5 65.4 0 2.4 3.0 65.1 54.1 3.8 190
4.28 × 5.0 44.0 21.0 55.2 8.6 18.7 23.2 95.6 17.4 7.0 59
5.11 4.0 25.0 20.5 57.0 0 2.8 11.2 - - - 53
5.11 × 3.0 20.0 33.5 36.4 8.7 19.4 27.9 - - - 35
注)成虫発生始め:6月12日,産卵始め:5月30日,心枯始め:6月12日,白穂始め:7月4日,
  EPN;(6,1,8),PAP;(6,13,19)散布

第6表 防除試験におけるムギキモグリバエ発生,産卵,被害推移(平成2年:永山)
薬剤名 成虫発生消長
(10回)
産卵茎率
(%)
被害茎率
(%)
6月27日
(/㎡)
7月6日
(/㎡)
収量(kg/10a)
2.0mm以上
6.5 6.13 6.2 7.6 7.27 6.5 6.13 6.27 7.6 茎数 出穂数 茎数 出穂数
PAP乳剤 7.3 16.0 13.3 2.0 19.7 10.6 20.6 11.0 20.1 789.9 388.3 719.3 486.2 414.7(120)
MEP乳剤 6.7 16.0 11.7 1.0 11.0 3.4 10.6 7.6 19.0 785.9 454.9 725.3 539.5 444.0(129)
MPP乳剤 6.3 15.7 10.7 1.3 11.7 14.0 12.0 4.3 10.6 817.2 381.6 801.2 626.0 434.6(126)
EPN乳剤 3.0 15.3 9.0 0.7 9.7 12.0 7.4 7.9 18.3 737.3 477.5 717.3 550.8 394.6(114)
エトフェプロックス 6.3 16.0 6.0 0.7 10.7 6.6 8.6 5.1 10.8 830.5 313.0 704.0 574.8 464.2(134)
無散布 10.0 31.3 16.3 1.7 37.0 12.0 13.4 13.6 22.2 124.7 47.0 817.2 414.9 345.3(100)

第7表 防除時期に関する試験(平成2年:永山)

薬剤散布日* 茎数
(/㎡)
被害茎
率(%)
茎心
枯(%)
白穂
率(%)
総被害
茎率(%)
出穂
数(/㎡)
出穂
率(%)
収量(kg/10a)
2.1mm以上
同左比
5.24 5.31 6.7 6.14 6.21 6.28
1           1025.9 14.9 11.2 1.5 27.6 393.0 38.3 232.4 111
2           1125.5 13.0 14.6 1.0 28.6 397.6 35.3 266.4 128
3           1192.1 11.7 8.8 1.3 21.8 437.4 36.5 249.4 120
4           950.4 8.6 11.4 1.4 21.4 401.6 42.2 283.1 136
5         832.5 11.7 15.0 1.6 28.3 388.3 46.6 275.1 132
6         1019.0 13.9 11.8 2.0 27.7 390.9 38.3 275.6 132
7       892.4 11.4 9.7 2.5 23.6 419.6 47.0 268.0 128
8       825.9 13.6 13.1 2.2 28.9 371.0 44.7 296.9 142
9 759.2 8.8 13.4 1.5 23.7 474.9 62.5 340.8 163
10             1087.5 14.3 14.5 1.2 30.0 368.3 33.8 208.6 100
*PAP乳剤1,000倍液散布

第8表 防除時期に関する試験(平成3年:永山)
区別 散布月日

/㎡
被害
茎数
被害別割合(%) 無被害
穂数
有効
出穂率
%
収量
kg/10a
/㎡ %

出穂
不能




/㎡ %
①MEP 5.31,6.6 870.5 306.4 35.2 27.7 2.3 0 2.0 3.6 564.1 64.8 66.9 466.7ab*
②MEP 6.10,6.16 1000.3 468.2 46.7 38.7 3.1 0.3 0.7 3.9 531.5 53.2 57.5 463.6ab
③MEP 6.20,6.25 1043.6 597.4 57.2 47.9 1.5 0.3 0 7.5 446.2 42.8 50.0 369.4c
④MEP 5.31,6.6,6.10 847.2 259.7 30.7 22.4 2.2 0 3.2 2.9 589.4 69.3 72.7 475.8ab
⑤MEP 6.10,6.16,6.20 913.8 410.9 44.9 37.8 3.5 0 0.7 2.9 504.2 55.1 57.5 468.1ab
⑥MEP 5.31,6.6,6.10,6.16 831.2 247.8 29.8 27.6 0.6 0 1.3 0.3 584.1 70.2 70.5 516.7a
⑦MEP 6.10,6.16,6.20,6.25 1039.0 530.8 51.1 39.9 3.3 0.1 2.6 5.1 508.2 48.9 54.0 479.4ab
⑧無処理   891.1 506.2 56.8 33.5 11.0 0.6 1.4 9.7 384.9 43.2 52.8 391.9c
*Duncanの多重検定(5%有意水準)

11.成果の活用面と留意点
(1)春椿小麦の低収の主要因はムギキモグリパエの発生・加害により遅れ穂,茎心枯が発生するためであることが明らかになった。
(2)ムギキモグリパエの発生は上川管内で多く,空知・網走管内で少ない傾向であった。
(3)ムギキモグリパエの防除により増収する。
(4)春播き小麦は播種期が早いほどムギキモグリパエによる被害茎率は低く,遅播ほど被害率が高い。
(5)上川管内における防除時期は産卵初期から中期(5月下旬〜6月中旬)で,2〜3回の散布で効果が認められる。なお,発生時期は地域,年次により変動するので注意する。
(6)有効薬剤は以下のとおりである。
MEP乳剤(商品名:スミチオン乳剤50%;登録申請中)
登録:無,毒性:普通物,魚毒:B,指導参考:平成2年度
PAP乳剤(商品名:エルサン乳剤50%)
登録:有,毒性:劇物,魚毒:B,安全使用基準7日前,4回以内,指導参考:平成2年度

12.残された問題点
(1)ムギキモグリパエの被害発生量の地域間差と多発要因の解明
(2)小麦の生育ステージとムギキモグリパエによる被害発生の関連
(3)総合防除法の確立(耕種的防除法等を含めた)