1.課題の分類 農業土木 水資源 確保 北海道 農業物理 土肥・環 2.研究課題名 寒地水田における用水管理の実態と改善方策 (復元田における土壌構造と用水量の経年変化) 3.予算区分 道費 4.研究期間 (昭和63年〜平成4年) 5.担当 中央農試農業土木部生産基盤科 6.協カ・分担関係 中央農試環境化学部土壌資源科 空知支庁農業振興部計画課 秩父別土地改良区 空知北部地区農業改良普及所 |
7.目的
複元田を含む稲作地帯のかんがい用水管理の実態を把握するとともに、代表的な土壌型において水田土壌の物理性並びに用水使用量の関係について調査し、圃場の実態に即した合理的な取水配分計画を検討する。
8.試験研究方法
1)現地実態調査
①調査対象地域:雨竜郡秩父別町
②用水供給源:滝の上頭首工
(秩父別土地改良区−秩父別町・妹背牛町・深川市・沼田町の4ヵ市町で利用、かんがい面積3,998ha)
③取水量調査:昭和44年から平成4年までの年次及ぴ時期別推移
2)復元田用水量調査
①試験年次:昭和63年〜平成4年
②土壌の種類:4タイプ(褐色低地土、灰色低地土、グライ土、泥炭土)の一般水田(対照田)と
復元田(復元1〜3年目)
③調査内容:土壌断面調査、土壌硬度、透水性(本田・本田畦畔)、減水深、用水量調査
(代掻き期〜落水期)
9.結果の慨要・要約
1)滝の上頭首工から供給されているかんがい用水量には「代掻き期許可水量(12.678m3/s)」「普通期許可
水量(11.404m3/s)」があり、それぞれの供給期間はほぼ苗代新から活着期と分げつ期から落水期に相当
する。また、かんがい期間を通じた平均取水量は各年次とも7〜11m3/sの値で推移していた。
2)復元田と対照田の用水量を比較すると、各年次・各時期ともに対照田に比べ復元田の方が明らかに多く、
しかもその較差は代掻き期に当たる5月と冷害危険期の深水かんがい時に当たる7月が最も顕著であ
った。(図1)
3)土壌の透水性並びに本田減水深の面では対照田より復元田の方がやや大きいが、その較差は比較的
小さかった。このことは本地域の水田は各土壌型とも全般に透排水性(縦浸透)が低下しており透排水
性の改善が必要なことを裏付けていた。(表1)
4)復元田においても透水性が小さいことの要因として、過度な代掻きが土壌構造を破壊し透水性を低下さ
せていることが考えられる。したがって今後代掻きは軽度に止めるべきである。
5)各圃場とも、代掻きの影響を受けている畦畔下層部5cmに比べ上層部10〜15㎝の方が透水性が高く、
明らかに畦畔漏水を惹起する要因となっていた。(図2)
6)さらに、その程度は対照田より復元田の方が顕著であったが、代掻き前に畦畔を補修した復元田では畦
畔の透水性が小さく漏水はほとんどみられなかった。
したがって、水稲の冷害危険期に20cm程度の深水かんがいを徹底するためには、一般水田及ぴ復元田
とも裏前に土盛り・締固め・畦塗り等の畦畔補修を行って、漏水防止に努める必要がある。
7)以上のことより、復元田のかんがい用水量は各土壌型とも一般水田を上回るが、排水不良田が多く分布
する秩父別地域全体のかんがい用水量を支配する要因としては土壌間着異よりも人為的な水管理・土壌
育理法の影響によるところが大きい。(図3)
さらに、用水使用量が増大する代掻き期及び冷害危険期の取水記分計画については、今後圃場の透
排水性の改善対策、及び畦畔補修などと併せて改善すべき検討課題である。
10.主果成果の具体的数字
表1 減水深調査結果(平成4年6月22〜23日) (単位:mm/day)
土壌区分 | 水田区分 | 減水深 | 縦浸透+蒸散 |
褐色低地土 | 対照田 | 7.7 | 3.7 |
復元田 | 10.1 | 6.1 | |
灰色低地土 | 対照田 | 5.0 | 1.0 |
復元田 | 6.7 | 2.7 | |
グライ土 | 対照田 | 8.2 | 4.2 |
復元田 | 8.8 | 4.8 | |
泥炭土 | 対照田 | 6.3 | 2.3 |
復元田 | 12.5 | 8.5 |
11.成県の活用面と留意点
1)本試験結果は、転作率が比較的少なく土壌透排水性が不良な地箒で得られたものであるが、深水
かんがい時の畦畔漏水対策については他の地域においても適応可能である。
2)取水量の見直し、期別用水量の確保など地域のかんがい用水供給体制を円滑に推進するうえでも
本結果は十分参考になるものと思われる。
12.残された問題点とその対応
1)登熟進度及び品質向上に対応するため、水稲生育後期の用水使用が求められているので、取水期
間の見直しと用水量確保が必要である。
2)取水量が制限される地域及ぴ年次では、水稲の生育・収量・品質を考慮した生育期節ごとの効率
的なかんがい方法を検討する必要がある。