7、目的
施設野菜における減農薬・減化学肥料実践農家の病害虫発生状況、除草管理、肥培管理、作付体系などを調査・解析し、クリーン農業研究推進のための参考に資する。

8、試験研究方法
調査対象農家は渡島支庁管内の17戸で、野菜別の内訳はキュウリが9戸、トマトとホウレンソウが4戸ずつであり病害虫関係は病虫科、除草管理と作付体系は園芸科、肥培管理関係は土壌肥料科が担当した。
1)各種裁培様式における病害虫発生と防除の実態解析調査(病虫科)
2)除草剤使用と作付体系に関する実態調査(園芸科)
3)施設野菜における減化学肥料の実態解析調査(土壌肥料科)

9、結果の概要・要約
1)各種栽培様式における病害虫発生と防除の実態解析調査
(1)一定の栽培期間中の農薬使用回数に基づき施設野菜における農薬のクリーン度区分を設定した。すなわち、7日当り1回防除を中心とした農薬便用状況をクリーン度Ⅰ、その3割減を中心とした使用状況をクリーン度Ⅱ、5割減を中心とした使用状況をクリーン度Ⅲ、無防除を中心としてクリーン度Ⅳを当てはめ、10日当りの農薬使用回数に対応させてクリーン度区分を定めた。なお、クリーン度区分の境界はそれぞれ減農薬の割合0〜30%、30〜50%および50〜1OO%の中間とした。
(2)キュウリでは、うどんこ病とぺと病が重要病害で、アブラムシ類が重要害虫であったが、農薬のクリーン度ⅠとⅡの間にははっきりとした収量差は見られなかった。一方、クリーン度Ⅳでは収量は大きく減少した(図1)。
(3)トマトでは、葉かび病と灰色かび病が重要病害で、アブラムシ類が重要害虫であったが、農薬のクリーン度が高まるほど減収する傾向にあり、クリーン度Ⅳではかなりの減収になった(図1)。
(4)ホウレンソウでは、キュウリやトマトに比較して農薬のクリーン度は高い傾向にあり、クリーン度の増加は直接減収につながらなかった。ただし、クリーン度Ⅳでは低収となる年次もあった(図1)
2)除草剤使用と作付体系に関する実態調査
(1)調査した17戸の内、除草剤を全く使用しない農家が12戸、できるだけ使用しないのが4戸、使用するは1戸に留まった。主たる除草剤代替は、マルチ利用、早期の手取り除草・中耕などである。
(2)調査した17戸の内、10戸が過去3か年(昭63〜平2)にわたり全く同一の作付を行っていた。この傾向は、とくにホウレンソウで顕著であった。
3)施設野菜における減化学肥料の実態解析調査
(1)減化学肥料によるクリーン度の評価基準は北海道施肥標準に準拠する場合をクリーン度Ⅰとし、施肥標準から30%程度までをⅡ、さらに50%程度減肥までをⅢ、無化学肥料の場合をⅣとした。
(2)トマト、ホウレンソウではクリーン度間の収量差が殆どなかった。一方、キュウリではクリーン度Ⅰ〜Ⅲに明かな差はなかったが、ⅣVでは大きく減収した(表1)。
(3)施肥野菜栽培では、有機物資材を始めとして各種の資材が連用されており、この影響をうけて培養窒素はクリーン度の向上に伴い増大する傾向があり、Ⅳでは5O㎎/1OOgに達していた。また、同圃場ではトルオーグりん酸が200㎎/1OOg以上で、生育障害の恐れのある領域に達していた。さらに、一部の圃場では重金属の蓄積傾向もみられ、亜鉛では40ppmを越える圃場が散見され、過剰領域である120ppmを越える圃場もあった。
4)総括
以上の結果に基づき施設野菜別、化学合成物質別に収量を重視したクリーン度達成可能性分級を仮設した(表2)。この結果から、ホウレンソウでは現行の技術体系下においても、殺菌・殺虫剤、除草剤、化学肥料ともにクリーン度Ⅲは実現可能であり、その安定化技術とクリーン度Ⅳへの移行技術を確立する必要がある。一方、キュウリ、トマトでは除草剤はホウレンソウに準じるが、殺菌・殺虫剤はクリーン度ⅠからⅢへの移行技術を早急に開発すること、化学肥料では持続的にクリーン度Ⅱ、Ⅲを達成できる技術確立に努めることが、当面の課題であると考えられる。

10.成果の具体的数字

図1　農薬のクリーン度区分と施設野菜の収量との関係

表1　化学肥料のクリーン度と収量の関係

作物	クリーン度
	Ⅰ	Ⅱ	Ⅲ	Ⅳ
トマト		8〜10(9)	8〜12(1O)
ホウレンソウ	1〜1.2(1.1)		1〜1.2(I.1)
キュウリ	4〜7(5)	3〜6(5)	3.5〜11(6)	1〜1.5(I.3)

※収量はt/10a、( )は平均値

表2　化学合成物質別、施設野菜別のクリーン度達成可能性分級(仮設)

クリーン度	キュウリ			トマト			ホウレンソウ
	農薬	除草剤	肥料	農薬	除草剤	肥料	農薬	除草剤	肥料
Ⅰ	◎	◎	◎	◎	◎	◎	◎	◎	◎
Ⅱ	○	◎	○	○	◎	○	◎	◎	◎
Ⅲ	△	◎	○	△	◎	○	◎	◎	◎
Ⅳ	×	◎	○	×	◎	○	○	◎	○

◎:可能　○:要努力　△:困難　×:不可能

11、成果の活用面と留意点
1)本成績は、クリーン農業推進上の参考資料とする。
2)施設野菜における殺菌・殺虫剤の使用状況に応じたクリーン度区分を設定した。
3)殺菌・殺虫剤のクリーン度を高めるための今後の技術開発・導入方向をまとめた。
4)無計画な有機物や各種資材の多用は、土壌肥沃度のアンバランスを招く危険性もあり、注意する必要がある。

12、残された問題点とその対応
1)病害虫
殺菌・殺虫剤のクリーン度を高めるための技術開発・導入が必要である。また、民間療法の評価や未決定病害の診断も必要である。
2)作付体系
作付体系の改善を図るには、前後作の検討や、緑肥作物の導入が必要である。そのためには多様な緑肥作物の作付効果、鋤込み効果を多面的に検討する必要がある。
3)土壌肥料
土壌診断技術、その中でもとくに窒素診断技術と有機物評価技術の改善を図り、効率的な土壌管理法、施肥管理法を確立する必要がある。