成績概要書(2008年1月作成)
研究課題:規格別出荷に対応したながいもの栽培技術
       (施肥標準に基づいた輸出用大規格ながいもの生産技術組み立て実証)
担当部署:十勝農試技術体系化チーム、畑作園芸科
協力分担:十勝農業改良普及センター
予算区分:農政部事業(輸出向け野菜づくり推進事業)
予算期間:2005〜2007年(平成17〜19年)
1.目的
ながいもの輸出用(3L以上)及び国内向け(2L,L)の収量を向上するための窒素施肥量、種いもの大きさ及び栽植密度を明らかにする。
2.試験方法
1) 試験場所および土壌 十勝農試場内 火山性土(造成相)、現地A,B:帯広市 火山性土(砂壌土)
2) 供試品種 十勝選抜系
3) 試験処理区

3.成果の概要
1) 窒素施用量20及び25kg/10a区の規格内収量(S以上)は、15kg/10aに比べて高まる場合が多く、かつ4000kg/10aを確保できたが、30kg/10a施用では頭打ちあるいは低下した(図1)。
2) ながいもの窒素吸収量は,総収量の増加に伴い有意に高まったが、規格内収量との関係は判然としなかった。すなわち、単純に窒素吸収量を増やすことが規格内収量を高めることにつながらないことが示唆された(データ省略)。
3) 窒素5kg/10aの増肥に対して、ながいもの窒素吸収量の増加は2kg/10a程度に止まったので、見かけの施肥窒素の利用効率は低下した(図2)。そのため、施肥窒素量が多いと、跡地土壌の無機態窒素残存量も高まった。その傾向は特に窒素25及び30kg/10a区で顕著であり、両区では地下水への硝酸性窒素汚染リスクも高まることが危惧された。
4) ながいもの内部品質として重要な乾物率は、17%を得られたのは十勝農試の場内試験のみであった。現地試験での乾物率は、13〜16%の範囲で変動していたものの、窒素施用量が増加すると15kg/10a区よりやや低下したが、有意差はなかった (図3)。
5) 緩効性窒素を利用した場合、同量の全量基肥施用や7月上中旬分施と比較して、規格内収量や窒素吸収量に有意な差は認められなかった(表1)。このことから窒素20kg/10a施用する場合は緩効性窒素肥料の利用が可能である。また、現行の施肥標準である窒素15kg/10aでは規格外品の増加が懸念される。
6) 施肥窒素20kg/10aの条件で、植え付けの種いもを150gと大きくすることにより、いも径が太くなり、いも重も増え、3L規格以上の収量が高まった(図4)。このことから、種いも重によって輸出用規格割合を高めることが可能であることが示唆された。
7) 標準の100g種いもを用いて、畦間を変えずに、株間を24cmから18cmに狭める密植(裁植密度6,170本/10a、窒素施肥量20kg/10a)を行うと、2L〜L規格および規格内収量が増加した(図5)。
8) 以上より、規格内収量を4000kg/10a程度確保した上、3L規格以上の収量は種いもを大きくすることで、また、2L〜L規格の収量は密植することで増やすことができる。窒素施肥量はいずれの場合も規格内収量を確保し、土壌中残存窒素を少なくする観点から20kg/10aが適当である。


 図1 総窒素施用量と規格内収量
  (100%平均値4311kg/10a, 規格内はS以上)
 
   図3 総窒素施用量と乾物率

図2 総窒素施用量と見かけの窒素利用効率
  本試験では見かけの施肥窒素利用効率を
  ながいも窒素吸収量÷窒素施用量×100とした。

  表1 緩効性肥料の効果



図4 種いもの大きさと収量 
 (場内、N20kg/10a、栽植密度標準)
    

      図5 栽植密度と収量 
       (H19場内、N20kg/10a、種いも重100g)


4.成果の活用面と留意点
1) 本成果は、規格内収量4000kg/10aを目標とする際の目安として用いる。
2) 本成果は、十勝中央部の窒素地力の比較的低い(熱水抽出性窒素1〜6mg/100g)火山性土において得られたものである。
3) 本成果で提案した以外の栽培条件は既往の成績に準ずる。

5.残された問題とその対応
1) 施肥窒素の利用率向上方策の検討
2) 現地栽培における乾物率向上方策の検討