【指導上の参考事項】

Ⅰ　火山灰地における堆肥用量試験

　(1)　目的
　　　薄荷新品種の火山灰地に於ける堆肥の適量を考察し今後の火山灰地に於ける薄荷栽培上の参考にする。
　(2)　試験箇所
　　　網走郡女満別町大麦試験地圃場
　(3)　試験方法
　　(イ)　耕種梗概

前作物	植付	畦巾×株間	10a当り共通施肥量(kg)
菜豆	秋期種根植付	50×10cm	硫安13、過石21、硫加11

　　(ロ)　試験操作　　 堆肥は全面撒布とする。
　　(ハ)　1区面積　　　19.3㎡
　　(ニ)　試験区の配置　　乱塊法　3反復

　(4)　供試品種　　「万葉」
　(5)　供試面積　　507.5㎡
　(6)　試験区別

10a当施肥量 　　　　　　　　　　　(kg) 試験区別	施肥量					施肥した金肥 中の要素量			施肥した金肥 中の要素量			要素量の合計
	硫安	過石	硫加	魚粕	堆肥	N	P	K	N	P	K	N	P	K
無堆肥区(a)	13.0	21.0	-	11.0	-	3.64	4.94	0.11	-	-	-	3.64	4.94	0.11
〃　　　(b)	55.6	48.0	14.1	11.0	-	12.58	10.34	6.86	-	-	-	12.58	10.34	6.86
〃　　　(c)	84.0	66.0	23.4	11.0	-	18.55	13.94	11.36	-	-	-	18.55	13.94	11.36
堆肥150貫区	13.0	21.0	-	11.0	563	3.64	4.94	0.11	2.98	1.80	2.25	6.62	6.74	2.36
〃　300貫区	13.0	21.0	-	11.0	1125	3.64	4.94	0.11	5.96	3.60	4.50	9.60	8.54	4.61
〃　450貫区	13.0	21.0	-	11.0	1688	3.64	4.94	0.11	8.94	5.40	6.75	12.58	10.34	6.86
〃　600貫区	13.0	21.0	-	11.0	2250	3.64	4.94	0.11	11.93	7.20	9.00	15.57	12.14	10.01
〃　750貫区	13.0	21.0	-	11.0	2813	3.64	4.94	0.11	14.91	9.00	11.25	18.55	13.94	11.36

　備考　　◇無堆肥(a)は　共通肥料のみ施用。
　　　　　　◇　〃　　(b)は　共通肥料＋(堆肥中の含有要素量×450貫に相当する化学肥料)
　　　　　　◇　〃　　(c)は　共通肥料＋(堆肥中の含有要素量×750貫に相当する化学肥料)
　　(註) 　◇堆肥中含有要素量は　N　0.53%　　P　0.32%　　　K　0.40%
　　　　　　◇化学肥料は　N硫安(21.0%)　P過石(20.0%)　K硫加(48.0%)

　(7)　過去3ヶ年間の成績　

試験区別	試験年次	収穫期調査			銹病 被害	倒伏 程度	10a当収量(kg)			油重 割合(%)	収油率 (%)	脳分 (割)	反当 斤量(斤)
		草丈 (cm)	葉数 (枚)	枝亜数 (本)			生草重	乾草重	油重
無堆肥(a)区	昭和30年	102	330	40	少	無	2543	889	7.200	100	0.28	5.7	12.0
	31年	66	160	28	微	〃	880	323	1.580	100	0.18	6.5	2.6
	32年	71	156	32	中	〃	887	361	2.482	100	0.28	-	4.1
	平均	80	215	33	少	〃	1437	524	3.754	100	0.25	6.1	6.2
無堆肥(b)区	昭和30年	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-
	31年	67	179	30	微	無	927	323	1.830	116	0.20	6.4	3.1
	32年	85	198	36	〃	〃	1232	598	3.857	155	0.25	-	6.4
	平均	76	189	33	〃	〃	1232	461	2.844	136	0.23	6.4	4.8
無堆肥(c)区	昭和30年	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-
	31年	80	253	34	微	無	1410	468	3.480	220	0.25	5.7	5.8
	32年	89	207	35	〃	〃	1409	563	3.565	144	0.25	-	5.9
	平均	85	230	35	〃	〃	1410	516	3.523	182	0.25	5.7	5.9
堆肥150貫区	昭和30年	98	309	36	微	無	2252	764	5.588	78	0.25	5.9	9.3
	31年	73	203	29	〃	〃	1090	404	2.670	169	0.24	634	4.5
	32年	65	150	30	〃	〃	992	408	2.610	105	0.26	-	4.4
	平均	79	221	32	〃	〃	1445	525	3.623	117	0.25	6.2	6.1
堆肥300貫区	昭和30年	105	299	34	少	中	2930	954	7.406	103	0.25	5.8	12.3
	31年	69	189	31	微	無	937	339	1.890	120	0.20	6.5	3.2
	32年	76	157	31	中	〃	824	329	2.423	98	0.29	-	4.0
	平均	83	215	32	少	少	1564	541	3.906	107	0.25	6.2	6.5
堆肥450貫区	昭和30年	105	341	35	少	多	2891	988	7.200	100	0.25	5.8	12.0
	31年	71	197	29	微	無	1120	423	2.200	139	0.20	6.4	3.7
	32年	80	162	34	中	少	1056	450	3.033	122	0.29	-	5.1
	平均	85	233	33	少	中	1337	620	4.144	120	0.25	6.1	6.9
堆肥600貫区	昭和30年	112	381	43	少	ヤ多	3445	1055	8.158	113	0.24	5.5	13.6
	31年	74	208	32	微	無	1140	426	2.230	141	0.20	6.4	3.7
	32年	73	180	32	中	少	1056	439	3.104	125	0.29	-	5.2
	平均	86	256	36	少	中	1880	640	4.497	126	0.24	6.0	7.5
堆肥750貫区	昭和30年	107	364	44	少	ヤ多	2967	922	7.333	102	0.25	5.8	12.2
	31年	71	196	30	微	無	1267	453	3.050	193	0.24	6.3	5.1
	32年	82	175	32	少	少	1340	508	3.442	138	0.26	-	5.7
	平均	87	245	35	〃	中	1858	628	4.602	144	0.25	6.1	7.7

　(8)　総合
　　以上3ヶ年間の成績のうち昭和30年は火山灰地としては、稍条件がよすぎ且つ乾草して活着不良で補植を行い昭和31年は風害により再三の補植を行ったため、各区共著しく不揃いと
　なり考察は困難となった。従って昭和32年度の成績を主体に考察すると、火山灰地において薄荷を栽培する場合、堆肥の施用によって増収の傾向が認められ、その施用量は10アール
　当り450貫～600貫程度が適当であると考えられる。
　なお昭和31年、32年に実施した無堆肥(b)(c)の両区が顕著に増収していることから堆肥の肥料的効果はすこぶる緩慢であるものと推察されるので、相当量の金肥が併用されなければ
　増収は期待できないものと考えられる。
　　従って火山灰地において薄荷を栽培するに当たっての堆肥の施用目的は肥料的効果よりも地力維持に主眼をおくことが望ましい。

Ⅱ　重粘地における酸性矯正及び堆肥用量試験

　(1)　試験年次　　昭和31年～32年
　(2)　目的　　　　　重粘地における薄荷の適応性を査察して薄荷栽培上の参考とする。
　(3)　試験場所　　紋別市小向　　重粘地研究室圃場
　(4)　試験方法
　　(イ)　耕種梗概

前作物	畦巾×株間	10a当り肥料(kg)
小麦	50×10cm	硫安37.5、過石46.9、硫加19.5

　　(ロ)　1区面積及び区制　　3×5m＝15㎡　2区制
　(5)　供試品種　　「万葉」
　(6)　供試面積　　241.1㎡
　(7)　試験経過の概要
　　(イ)　昭和31年　　植付5月15日　　収穫9月27日
　　　　芽苗植付後の旱ばつで、活着が不良となり再三の補植を要した。また薄荷の生育期間を通じて低温、多湿に経過し全般的に生育が不良となったが、特に原土集区は矯正集区に
　　　　比べ生育が劣った。銹病の発生は8月の下旬よりみられ各区共かなりの被害となったので9月27日収穫した。
　　(ロ)　昭和32年　　植付5月20日　　収穫9月11日
　　　　植付した芽苗の活着は当時の適湿を得て良好で、初期成育もおおむね良好であったが、原土集区は矯正集区と比べ相当劣った。
　　　　その後の天候は低温、多湿に経過したため著しく軟弱となり全般的に倒伏および銹病の発生が認められ、銹病は原土集区にやや多い傾向で蔓延の徴候が認められたため、9月
　　　　11日に収穫した。
　(8)　成績の概要

集区	10a当 堆肥用量	試験年次	収穫期に於ける			10a当収量(kg)			全体 油重 割合(%)	集区内 油重 割合(%)	収油率 (%)
			草丈 (cm)	枝亜数 (本)	葉数 (枚)	生草重	乾草重	油重
矯正 (PH6.5)	0	昭和31年	87	36	307	1220	316	2.070	100	100	0.17
		32年	87	24	116	1250	300	1.600	100	100	0.13
		平均	87	30	212	1235	308	1.835	100	100	0.15
	940	昭和31年	93	39	387	1305	332	2.090	101	101	0.16
		32年	86	27	133	1375	318	1.950	121	121	0.14
		平均	90	33	260	1340	325	2.020	110	110	0.15
	1880	昭和31年	94	39	427	1435	342	2.270	110	110	0.16
		32年	93	29	181	1660	373	2.750	172	172	0.17
		平均	94	34	304	1548	358	2.510	137	137	0.16
	2810	昭和31年	98	42	521	1770	412	2.660	129	129	0.15
		32年	90	27	173	1750	380	2.800	175	175	0.16
		平均	94	35	347	1760	396	2.705	147	147	0.15
原土 (PH4.5)	0	昭和31年	77	36	267	870	208	1.220	59	100	0.14
		32年	82	27	120	775	218	1.050	66	100	0.14
		平均	80	32	194	823	213	1.135	62	100	0.14
	940	昭和31年	81	37	273	905	220	1.130	66	111	0.15
		32年	77	21	125	954	236	1.200	75	114	0.13
		平均	79	29	199	930	228	1.280	70	113	0.14
	1880	昭和31年	84	39	271	940	225	1.500	72	123	0.16
		32年	80	23	136	1220	272	1.450	91	138	0.12
		平均	82	31	204	1080	249	1.475	80	130	0.14
	2810	昭和31年	82	37	355	1005	261	1.150	73	124	0.15
		32年	83	26	131	1150	252	1.300	81	124	0.11
		平均	83	32	243	1078	257	1.405	77	124	0.13

　(9)　総合
　　(イ)　土壌PHを矯正した方が2810位までの堆肥を与えるよりも効果的である。但し収量の絶対値は他の土壌におけるより著しく劣る。
　　(ロ)　堆肥について
　　　　両年両集区共に堆肥の施用量が増加するに従い増収の傾向が認められ、酸性の矯正により堆肥の施用効果は更に高まるものと考えられるがその施用量は10アール当り2000瓩
　　　　以上を必要とするものと考えられる。
　　(ハ)　土壌PHについて
　　　　原土集区は両年共矯正集区より生育が劣り収量においても両年共に矯正集区における無堆肥区の最低収量より原土集区における最高収量が低く認められることから重粘地にお
　　　　いては酸性の矯正がこの試験の量の堆肥の施用よりも効果が高い。

Ⅲ　泥炭地における肥料試験

　(1)　試験年次　　昭和33年
　(2)　目的　　　　　泥炭地における薄荷の適応性を査察して薄荷栽培上の参考とする。
　(3)　試験場所　　網走郡美幌町字瑞治
　(4)　試験方法
　　(イ)　耕種梗概

前作物	畦巾×株間	芽苗植付	収穫期	薬剤撒布
馬鈴薯	50×10cm	5月15日	9月13日	ダイセーン水和剤　2回

　　(ロ)　1区面積及び区制　　3×5m＝15㎡　2区制
　(5)　供試品種　　「万葉」
　(6)　供試面積　　16.5×11.0m＝181.5㎡
　(7)　試験区別

集区	区別	10アール当施用要素量(kg)
		N	P	K
原土 (PH5.5)	無肥料区	-	-	-
	標肥区	7.50	7.50	3.75
矯正 (PH6.5)	無肥料区	-	-	-
	標肥区	7.50	7.50	3.75

　(8)　試験経過の概要
　　　植付当時の気温は寒暖の差著しく、加えて結氷及び降霜等の激しい天候状態であったが、芽苗の活着はすこぶる良好で初期成育も順調であった。その後6月下旬から7月上旬にか
　　けて降水量少なく圃場は過乾に経過したが旱害の傾向全く認められず、伸長が著しく旺盛で生育の後期には各区共110～120cmの草丈に達し各区共倒伏した。
　　　銹病については発生時期がやや遅かったことと、防除の徹底により概して被害が少なかったので、倒伏による落葉とウツ蒸が最も大きな被害となり収油率低下の原因となった。
　(9)　収穫期調査　　　2区平均

集区別	試験区別	草丈(cm)	枝亜数(本)	葉数(枚)	銹病被害	倒伏程度	ウツ蒸多少
原土	無肥料区	116	37	387	少	甚	中
	標肥区	117	37	407	〃	〃	稍多
矯正	無肥料区	115	36	382	〃	〃	〃
	標肥区	119	37	385	〃	〃	多

　(10)　収量調査　2区平均

集区別	試験区別	10アール当収量(kg)			収量割合(%)		収油率(%)
		生草重	乾草中	油重	生草	油重
原土	無肥料区	3274	1130	4.560	100	100	0.14
	標肥区	3458	1267	5.062	106	111	0.15
矯正	無肥料区	3728	1305	5.153	114	113	0.14
	標肥区	3555	1262	4.835	109	106	0.14

　(11)　考察
　　　供試した圃場は、相当泥炭の分解が進んでいると思考され、しかも、年々かなりの量の金肥が施用され比較的泥炭としては条件が良かったため、生育上の各区間の差はほとんど認
　　められなかったが、倒伏によるウツ蒸程度において、石灰による酸性矯正集区は原土集区よりやや多い傾向が認められた。
　　　収量においては単に酸性を矯正するのみでも増収の傾向が見られるが更に実際施肥に当たっては倒伏及びウツ蒸に対する防止等が必要となろう。

Ⅳ　泥炭地における三要素試験

　(1)　試験年次　　昭和34年
　(2)　試験方法
　　(イ)　耕種梗概

前作物	芽苗植付	収穫	防除
燕麦	5月20日	9月14日	DDT加用ダイセーン水和剤　3回散布

　　(ロ)　1区面積及び区制　　3×4m＝12㎡　　2区制
　(3)　供試品種　　「万葉」
　(4)　供試面積　　21×9m＝189㎡
　(5)　試験区別

試験区別	10a等施肥料(kg)
	硫安	尿素	過石	熔燐	硫加
1　三要素区　(a)	18.0	8.2	38.0	-	7.5
2　　　〃　　　 (b)	18.0	8.2	19.0	19.0	7.5
3　無窒素区	-	-	38.0	-	7.5
4　無燐酸区	18.0	8.2	-	-	7.5
5　無加里区	18.0	8.2	38.0	-	-
6　無肥料区	-	-	-	-	-

　備考　　全区無堆肥、硫安は7月6日追肥とした。

　(6)　試験場所　　網走郡美幌町字瑞治
　(7)　試験経過の概要
　　　現地における地下茎の腐敗が多かったため、春期の芽揃を待って芽苗植付を行ったが、植付後の活着状態は当時の土壌の適温を得て極めて順調で各区間の差も少なく整一に行
　　われた。その後の生育もすこぶる順調であったが、概してできすぎの傾向が見られ8月下旬に各区共倒伏した。
　　　銹病については8月上旬に初発生を見たが被害は各区共僅少で区間における差も認められなかった。
　(8)　成績の概要　　2区平均

試験区別	収穫期に於ける			10a当収量(kg)			収量割合(%)		収油率 (%)	採脳率 (%)
	草丈 (cm)	枝亜数 (本)	葉数 (枚)	生草重	乾草重	油重	生草重	油重
1　三要素区　(a)	112	37	395	3775	1256	3.750	100	100	0.10	60
2　　　〃　　　 (b)	108	38	441	3650	1161	4.313	97	115	0.12	61
3　無窒素区	101	38	421	3063	1061	3.875	81	103	0.13	57
4　無燐酸区	106	36	364	3400	1151	3.438	90	92	0.10	63
5　無加里区	109	38	428	3650	1193	3.938	97	105	0.11	57
6　無肥料区	105	36	379	3263	1118	3.563	86	95	0.11	57

　(9)　考察
　　　全般的に生草収量が著しく高く、取卸油収量が低いのはできすぎにより倒伏が多く、下葉が落葉したための収油率の低下による結果で現在の「万葉」の倒伏性からみて、泥炭地にお
　　けるこの種の問題はある程度やむを得ないものと思考される。
　　　従って泥炭地の場合は特に生草収量をもって肥効を推定することは問題であるが、一応生草収量からみた肥効は、N＞P＞K　の序列がみられる。
　　　収油率では「無窒素区」の収油率が最も高く、従って生草収量で最も低かったわりに取卸油収量はむしろ高い結果となった。また取卸油収量からみて、燐酸の肥効が稍高く「三要素
　　区(b)」の取卸油収量が最も高い点から熔燐の効果もある程度期待できるものと推察される。

Ⅴ　結論

　試験を行ったこれ等特殊土壌における薄荷の栽培は火山灰土壌が最も容易で、泥炭地がこれに次、この両土壌においては普通年で10アール当り4kg以上の取卸油収量が上がるものと推定されるので経済作物として栽培が可能であると考えられるが、重粘土壌における薄荷は経済的に安定した作物として栽培するには排水および客土、有機物の施用等の基礎的な改良が必要と考えられる。これ等特殊土壌における薄荷栽培上の留意すべき事項は下記の通りである。

　(1)　火山灰土壌
　　(イ)　堆肥は10アール当り最低1500kg以上施用すること。
　　(ロ)　化学肥料は堆肥の肥料的効果を期待して減量することなく、むしろ3～5割程度増量すること。
　　(ハ)　植付は秋期種根値、または春期種根植付を原則とし、春期芽苗による植付は旱ばつの害を蒙る可能性が大であるので極力さけること。
　(2)　重粘土壌
　　(イ)　排水及び客土、酸性矯正等の基礎的な土地改良を行うこと。
　　(ロ)　堆肥の施用量は10アール当り2800kg以上施用すること。
　　(ハ)　地下茎の腐敗が多いので、種根採種圃場を設置すること。
　(3)　泥炭土壌
　　(イ)　窒素を減量し燐酸質肥料及び加里肥料の併用が必要で、特に溶性苦土燐酸の施用が有効とみられる。
　　(ロ)　短稈、耐倒伏性品種の選択。
　　(ハ)　雑草量が増加するので、特に連作の散栽培をさけること。
　　(ニ)　種根採種圃場を設置すること。