6月に栽培公社瀬棚事業場から平均全長40ミリメートルの稚魚を5万尾輸送して海中生簀に収容します。収容数は中割り生簀1基に20,000尾、小割り生簀3面に10,000尾ずつです。その後、魚の成長に伴って収容密度を減らして分散を繰り返していきます。
 収容後2年半飼育して、重量が450グラム以上になった魚から順次活魚で出荷し3年後までに全数を出荷する体制で行っています。

 平成10年から海中養殖試験事業として実施されています。平成10年収容魚(平成10年魚)30,000尾の1年後の生残率は91パーセント、出荷時期(収容後27ヶ月)では66パーセントでした。しかし、採算面で30,000尾では合わないことや通年出荷体制の確立を目指して収容数を50,000尾に増やし、生簀を大型化して収容密度を減らして生残率の向上を図りました。
 生残率の年変動が大きいことから、平成15、16年魚は70,000尾収容しましたが、平成17年からは50,000尾に戻しています。平成17年度はトレーサビリティ＊を試行し、1回目に出荷した魚（全て500グラム以上）の内160尾にタグを付けました。

＊トレーサビリティ：製品の流通経路を生産から最終消費段階まで追跡が可能な状態をいう。