今年度新たに取り組む研究課題

1. 周年被覆型ハウスを利用したアスパラガス立茎栽培法の確立　（平19～23年、作物科）
2. 有機栽培に向けた果菜類の育苗時における施肥指針　（平19～22年、栽培環境科）
3. 野菜等の品目別カドミウムの解明と吸収抑制技術の開発
   　「土壌のカドミウム汚染程度と野菜のカドミウム濃度の関係解明」　（平19～21年、栽培環境科）
4. 高度クリーン農業技術の開発　３）トマト　（平19～22年、栽培環境科）
5. 食の安全・安心の確保に対応した施設園芸作のポジティブリスト制度対応　（平19～21年、技術体系化チーム）
6. 水稲湛水直播栽培技術体系の確立による地域水田営農システムの構築　（平19～21年、技術体系化チーム）

実施課題一覧

作物科

1. 高品位米品種の開発促進　（平13～19年）
2. 水稲直播用高品質良食味系統の選抜強化　（平16～20年）
3. 水稲優良品種の早期開発のための大型温室利用による世代促進　（平13～19年）
4. 食味ランキング特Ａ米生産のための技術開発と多様な米産地の形成支援
   　世代促進による品種開発の支援　（平成17～20年）
5. 水稲系統適応性検定試験　（平７年～　）
6. 水稲奨励品種決定基本調査　（昭29年～　）
7. 水稲奨励品種決定現地調査　（昭29年～　）
8. 新優良品種普及促進事業（水稲予備増殖）　（昭42年～　）
9. 新農業資材の実用化試験（水田除草剤）　（昭34年～　）
10. 大豆奨励品種決定基本調査　（平13年～　）
11. 大豆奨励品種決定現地調査　（昭29年～　）
12. 大豆系統適応性検定試験　　（昭32年～　）
13. 小豆地域適応性検定試験　（平13年～　）
14. 小豆奨励品種決定調査　（昭46年～　）
15. ばれいしょ奨励品種決定調査　　（昭50年～　）
16. ばれいしょ輸入品種等選定試験　（平2年～　）
17. とうもろこし奨励品種決定現地調査　（昭53年～　）
18. 飼料作物品種比較試験（現地調査）　（昭55年～　）
19. 周年被覆型ハウスを利用したアスパラガス立茎栽培法の確立　（平19～23年）
20. カーネーションの２年切り栽培による低コスト・長期平準出荷作型の確立　（平18～20年）
21. 高設・夏秋どりいちごの収量平準化を目指した栄養診断技術の確立　（平17～19年）
22. いちご新品種育成試験（作期拡大に対応した新品種の開発）　（平10～19年）
23. いちご地域適応性検定試験　（平14～19年）
24. 窒素栄養診断に基づく高設・夏秋どりいちごの安定生産技術の確立　（平17～19年）
25. 新農業資材の実用化試験（園芸作物の除草剤及び生育調節剤実用化試験）　（昭39年～　）

栽培環境科

1. 有機栽培に向けた果菜類の育苗時における施肥指針　（平19～22年）
2. 野菜等の品目別カドミウムの解明と吸収抑制技術の開発
   　「土壌のカドミウム汚染程度と野菜のカドミウム濃度の関係解明」　（平19～21年）
3. 高度クリーン農業技術の開発　３）トマト　（平19～22年）
4. 高設・夏秋どりいちごの収量平準化を目指した栄養診断技術の確立　（平17～19年）
5. 水産系副産物由来肥料の施用基準の設定　（平18～20年）
6. 施設栽培における漁業系有機性資源の有効利用と施用基準設定　（平15～19年）
7. 水産系廃棄物のリスク評価とリスク軽減策の開発　（平15～19年）
8. 動物性水産未利用資源を用いた速効性有機肥料の開発－野菜に対する有機質肥料の施用効果の検討　（平18～20年）
9. 畑作・園芸用特殊肥料「大地の再生」のトマト無化学肥料栽培における利用技術の開発（平17～19年）
10. 生理障害診断　（昭50年～　）
11. 土壌機能実態モニタリング調査　（平11年～　）
12. 土地改良計画地区土壌調査　（昭40年～　）
13. 草地整備事業土壌調査　（昭50年～　）
14. 地力増進地域に対する対策調査　（昭60年～　）
15. 新農業資材の実用化試験（肥料及び土壌改良材）

病虫科

1. アカヒゲホソミドリカスミカメによる斑点米低減を目指した新防除モデル　（平18～20年）
2. ねぎ葉枯病の総合防除対策　（平18～20年）
3. ニンジン乾腐病に対する深層土壌消毒法による防除技術の開発　（平18～19年）
4. ハウス野菜に対する生物農薬を活用した減化学農薬防除体系　（平18～19年）
5. 新農業資材の実用化試験（殺虫・殺菌剤）　（昭45年～　）
6. 病害虫発生予察調査　（昭19年～　）
7. 突発病害虫及び生理障害診断　（昭50年～　）

技術体系化チーム

1. 食の安全・安心の確保に対応した施設園芸作のポジティブリスト制度対応　（平19～21年）
2. 水稲湛水直播栽培技術体系の確立による地域水田営農システムの構築　（平19～21年）
3. 土壌環境改善によるにんじん乾腐病被害軽減対策の確立　（平18～20年）