データで見る北海道の今と未来

温暖化、エネルギー、人口減少など、私たちは様々な課題に直面しています。こうした課題について、現状を見える化し、対策・効果予測などで具体的なデータを示すことは、研究の大きな役割です。近年の研究成果の中から、データでお示しすることを意識したトピックをテーマ別に紹介します（全24編）。

テーマ１：温暖化

近年、気温の上昇や、海洋熱波による海水温の上昇、豪雨など、温暖化が原因と考えられる異常気象が発生しており、道民の生活、産業、自然環境などへの様々な影響が生じています。

道総研では、温室効果ガスの排出抑制や、気候変動の影響による被害を回避・軽減する課題に取り組み、温暖化対策に貢献します。

北海道は、他県と比べ、石油に依存する割合が高いうえ、エネルギー消費量が多く、特に冬季は、暖房など多くの熱エネルギーを消費しています。一方、北海道は、再生可能エネルギー資源が国内随一の地域です。

道総研では、再生可能エネルギーの資源状況を明らかにし、その特性に応じた利用技術や手法の開発に取り組み、各地域が抱えるエネルギー問題の解決に貢献します。

北海道は広大な大地や海、森林や湿原・湖沼に加え、野生生物などの豊かな自然環境に恵まれており、それらが一次産業や観光などを支える基盤となっています。しかし、異常気象による災害や気候変動の影響が顕在化し、近年、自然や生活に大きな影響を与えるようになってきました。

道総研では、環境変動に伴う将来の影響評価やその対応策の検討、環境負荷を軽減する技術開発などに取り組み、豊かな自然と共生する持続可能な社会の形成に貢献します。

国内最大の食料供給地である北海道は農業産出額、耕地面積、食料自給率が全国1位のほか、漁業生産量も全国の約25％を占め、全国1位です。一方で、全国の食料自給率（カロリーベース）は約65％と低く、また、温暖化等の影響により農作物や水産物の生産量の減少が懸念されます。

道総研では、作物の品種改良や安全で価値の高い農畜産物の生産や加工品の開発、水産物の安定生産に向けた調査等に取り組み、食料の安全かつ安定供給に貢献します。

北海道の人口は 2020年の約522万人から、2050年には約27%減の382万人にまで減少するものと推計され（2020年国立社会保障・人口問題研究所）ています。今後、高齢化率の上昇、人手不足や後継者不足に伴い、農林水産物の供給力の低下など生産現場への影響が懸念されます。

道総研では、人手不足を補う作業の機械化やロボット開発、労働生産性を向上するための様々な取り組みを実施し、効率的な生産体制の対策に貢献します。

気候変動の影響により北海道は降雨量の増加倍率が大きいと予測されており、集中豪雨や台風等による河川堤防の決壊や土砂崩れ、豪雪・吹雪による被害が懸念されます。また、太平洋沖の大地震が発生した場合には、津波による甚大な被害が想定されています。

道総研では、地震、津波、火山、大雨、豪雪などによる多くの災害について、被害想定や防災、減災に向けた取り組みを実施し、道民の安全確保に貢献します。

以下、順次追加予定